李登輝・台湾前総統が『九評共産党』を署名推薦
【大紀元日本11月8日】台湾前総統李登輝が2日、日本博大出版に手紙を送り、博大出版社が出版した大紀元時報社説「九評共産党 (共産党についての九つの評論)」について、中国共産党(中共)からの脱退運動の引き金となった同書の影響力、真の平和の源と評価、「九評共産党」を世に広める博大出版社の努力、さらに中国共産党から脱退する民衆の道徳の高さと勇気を賞賛した。
李登輝前総統は手紙の中、「九評共産党」が引き金となった、中国国内外での中国共産党脱党運動を「世界の民衆―人独りの道徳的覚醒」とし、「中共を速やかに解体する真の平和のみなもと」と評価した。また、「九評共産党」が世に広く読まれるのは、「時代の必然」と称え、「平安のみなもとを希求する人々に」この本を推薦した。
大紀元社説「九評共産党」が去年11月に出版されて以来、すでに21カ語に翻訳され、世界で注目を集めた。韓国でベストセラーの記録の以外、米国で2005年度全国報道賞を受賞した。さらに、この本によって、500万人の中国人がすでにインターネットで脱党宣言を発表しており、「中国共産党を崩壊させる本」と呼ばれている。
関連記事
NASAは、月面基地建設や予算再配分による探査加速を鮮明にした。トランプ氏の主導で米国は、中国との宇宙覇権争いで圧倒的優位に立ち、月の戦略的支配を狙う
熊本県にある陸上自衛隊駐屯地に配備された初の「25式地対艦ミサイル」は、射程約1千キロで、中国沿岸および東シナ海の大部分をカバー。この配備により、日本は「遠距離打撃」を実施可能となり、「反撃能力」を備えた。
習近平の側近とみられ、新疆ウイグル自治区などトップを歴任した馬興瑞が重大な規律違反および違法行為の疑いで調査を受けていると新華社が発表した。この事は失脚を意味し、政局は文化大革命以降で最も不安定な局面にあるとされる。
最近、桜の季節に一部の中国人観光客が「桜の木を揺らす」などの迷惑行為を行い、反発が広がっている。一部のSNSやメディアでは、こうした問題を「中国人だから」「中華民族の特性」と一般化する言説も見られるが、事実を正確に捉えておらず、それは中国共産党文化にある
2029年までには完全退役だとも言われているA-10攻撃機。しかしイランの戦場では大活躍。現場からは近接航空支援においてA-10に匹敵する機体は他に存在しないとの声も上がる。筆者は航空支援任務でのF-35の脆弱性を指摘している