人気留学都市ランキング パリが4年連続首位
高等教育機関の調査会社、英国クアクアレリ・シモンズ（Quacquarelli Symonds、以下QS)がこのほど発表した、2016年版人気留学都市ランキング「QSベスト・スチューデント・シティ2016」で、パリが1位となり、東京は昨年から順位を4つ上げ、3位にランクイン。京都・大阪・神戸も21位につけ、香港8位、台北23位、北京25位、上海39位となった。
調査対象は人口25万以上で、かつ2校以上の大学がある世界116の都市。ＱＳが毎年、「大学ランキング」「学生のバランス」「都市の望ましさ」「就職難易度」「経済的負担」という5つの基準を柱に、都市の安全指数や、公害指数、物価指数などの具体的な十数項目に対する採点を行う。総合500点満点で上位75都市が発表される。
4年連続で首位に輝いたパリ。もっとも評価されているのは、大学に対する企業の認知度が高いことや、学費、生活費の安さ。世界の有名大学の数が対象都市のなかで2番目であることも点数を稼いだ。
関連記事
米調査企業は、イランが中国や香港の企業、複雑な中継ルートを介して制裁を逃れ、自爆型ドローンの部品を組織的に調達している実態を暴露した。既存の制裁リストにない企業が網の目となり、軍事拡張を支えている
ウクライナの無人機がロシアの石油港を襲撃し、輸出インフラに深刻な打撃を与えた。一方、ロシア軍の進軍は通信ツールの制限により鈍化
イラン当局は日曜日、米国およびイスラエルが同国の民間インフラを標的とした場合、より強力な攻撃を実施する方針であると表明した。これは週末にトランプ米大統領が発した警告への対応とみられる。
トランプ政権がイランやベネズエラには軍事行使する一方、北朝鮮には外交を優先する理由を専門家が分析。核保有の有無が米国のリスク判断と「力の均衡」をどう変えたのか、現代の核抑止力の最前線を解説
中東情勢は緊張緩和の兆しを見せており、トランプ米大統領は先日、イランのエネルギー施設への攻撃を10日間延期すると発表しました。では、現在イランで実際に権力を握っているのは誰なのでしょうか？将来的にどの勢力が権力を握る可能性があるのでしょうか？