米政府研究機関がこのほど、長い間議論されてきた携帯電話が発生する放射能で、利用者ががんリスクを高める可能性を指摘する研究結果を発表した。5月28日付米紙「ウォールストリート・ジャーナル」が伝えた。

同報道によると、米国国立衛生研究所に所属する研究機関の国家毒性プログラム（NTP）が行った同研究は2年間以上にわたり、2500万ドル（約27億5000万円）の資金を投じられた。

NTPの研究員が実験では、1匹のマウスに対して、携帯電話から出る放射能を10分間浴びさせてから、10分間休憩させる。休憩後にまた10分間放射能を浴びさせてから、10分間休ませる、と繰り返して1日9時間の実験を行っていた。その結果、一部のオスのマウスには、脳神経膠芽腫と心臓神経鞘腫と2種類の腫瘍がみられた。NTPの副ディレクターであるジョーン・ブッチャー博士は「腫瘍が放射能と関係すると認識している」と示した。

同研究報告書において、NTPは同実験でマウスに現れた状況が、必ずしもすべてのヒトや他の生物に現れると限らないが、しかし「そのリスクを否定できない」との見解を示した。

またNTPは「世界で携帯電話がひろく普及されており、利用者の年齢層の幅も若い世代から高齢の世代までと広い。携帯電話の放射能で発がんの確率は高くないが、人々の健康に潜在的なリスクを与えていることを軽視してはいけない」と呼びかける。

2011年世界保健機構（WHO）の外部組織、国際がん研究機関（IARC）も長時間の携帯電話の使用で、脳腫瘍のリスクが高くなる可能性を否定できないと発表した。

（翻訳編集・張哲）