米朝首脳は苦心して友好ぶり示す、専門家が動作分析
[シンガポール 27日 ロイター] – ボディー・ランゲージの専門家らは、今回ハノイで行われた米朝首脳会談について、巧みに演出された冒頭シーンを分析。トランプ米大統領と金正恩・朝鮮労働党委員長は苦心して友好ぶりを示そうとしていたとの見解を示した。
映像では、トランプ大統領が手のひらを上に向けて金委員長に歩み寄ってから2人で握手を交わし、同時にカメラの方を向いている。
オーストラリアのボディーランゲージ専門家で同分野の著書が複数あるアラン・ピーズ氏は「両者とも、前回より関係が改善したと見せようと努力している。(相手の気を楽にさせるため共に同じ行動をする)ミラーリングが強く見られた」と指摘した。
関連記事
7月12日、日本を含む14か国政府は共同声明を発表。南シナ海における中国の拡張的な海洋権益の主張には法的根拠がないとした仲裁裁判所の判断を改めて再確認した。
比中仲裁判断から10年。日本や同志国が「法の支配」を訴える裏で、赤龍・中国共産党は国際法を嘲笑い、軍事化を強行している。法律を「支配の道具」と見なす彼らの本性と、人類壊滅を狙う驚愕の陰謀を暴く
トランプ氏は、自身がイランに暗殺された場合、報復としてイランをかつてない規模で爆撃するよう指示したと明かした。米当局も、イランによる同氏への脅威を長年監視していることを認め、緊迫した情勢が続いている
米海軍が主導する多国籍の海上連合は10日、地域の脅威レベルが「深刻」なままであっても、いかなる国もこの戦略的水路を管理したり通航料を課したりする権限を持たないと強調した
英国議会で、中共指導部の思考様式をテーマにした座談会が開かれた。専門家らは、中共の行動原理や臓器収奪など人権侵害の実態を分析し、西側民主国家が加担を避けるための対応を議論した