シンガポール、胎児の新型コロナ抗体形成過程を調査へ

[シンガポール 30日 ロイター] – シンガポールで今月、新型コロナウイルスに感染した母親が出産した新生児が、コロナの抗体を保有しながら症状を呈していなかったことを受け、医師らが胎児の免疫形成過程に関する研究に乗り出した。妊娠・出産を通じて母体から胎児にウイルスや抗体が移行するのかなどを調べる。

病院関係者は、新生児に見られた抗体が新型コロナウイルス感染症に対する十分な免疫効果を持つかなどについてはまだわかっていないと話している。

世界保健機関(WHO)によると、一部の妊婦は新型コロナウイルス感染症の症状が重篤となるリスクがあるが、妊娠・出産を通じて胎児や新生児がウイルスに感染するかは不明。

▶ 続きを読む
関連記事
中共の官製メディアは、ロシア・ウクライナ戦争と比べても、米軍によるイランへの軍事攻撃の報道を低調にとどめている。特にハメネイ師の暗殺や、イラン市民が体制転換を求める動きについてはほとんど報じていない。イラン情勢と中国国内の現況を重ね合わせてたくないとの思惑があると指摘されている
トランプ大統領は、イランがホルムズ海峡の海上輸送を遮断すれば、米国は「20倍の打撃」を与えると警告した。中東情勢の緊張が続く中、トランプ氏は海峡の安全確保に向けた対応も検討していると明らかにし、市場では原油価格が下落
米ルビオ国務長官は、イランを「テロリスト政権」と断じた上で、米国はそのテロ能力を完全に壊滅させるという目標に向かって突き進んでいると表明した
高市首相とIMFのゲオルギエバ専務理事による会談が行われ、IMF側が日本の経済政策へ支持を表明した。専務理事は同日東京のシンポジウムで「想定外の事態への備え」の重要性について語った
海外メディアの報道によると、今月末に予定しているトランプ米大統領の訪中は、首都・北京のみで行われ、他の都市への日程は組まれない見通しとなった。関係筋は、トランプ氏の日程が極めて限られていることに加え、安全面の配慮が主な理由だと説明している