2022年5月、ドイツ北中部に位置するフォルクスワーゲンの部品工場では、作業員たちがリチウム、ニッケル、コバルトなどの貴重な原材料を回収するために、バッテリーモジュールの取り出しを試みている(Photo by John MACDOUGALL / AFP)

電気自動車が残した大量の廃棄リチウム電池 新たな汚染源になる可能性

近年、電気自動車(EV)や関連する「グリーンエネルギー」産業が急速に発展しているが、EVは大量のリチウム電池を必要とするだけでなく、大量のバッテリーの廃棄物や有害物質も生み出している。

「グリーンエネルギー」を力強く推進するため、欧州連合(EU)は2022年にある計画を策定し、2035年以降にEU域内で販売されるすべての新車および小型商用車が二酸化炭素を排出してはならないと定めた。つまり、2035年以降、化石燃料を使用する車の販売が禁止されることになる。この規制により、欧米の自動車メーカーは厳しい環境規制に対応するため、新エネルギー車の開発を迫られている。

しかし、これらの電気自動車に使用されているリチウム電池が徐々に老化・劣化するにつれて、質の低い電気自動車が大量に廃棄されるようになり、これらの廃棄されたリチウム電池をどのように処理するかが、人々にとって大きな悩みの種となっている。

▶ 続きを読む
関連記事
AIは生活を変える一方、犯罪関与や依存、思考力低下など深刻なリスクも指摘される。フロリダ州の提訴を契機に、技術と人間の責任の境界が問われている
核不拡散に向けた米国の取り組みは、かつてない圧力と課題に直面している。インド太平洋地域における核の脅威の深刻化 […]
米最新鋭フォード級空母は電磁カタパルトなど新技術を一挙投入し、巨額費用と度重なる不具合という代償を払った。漸進的発展の原則を飛び越えた試みは、中国空母「福建」が抱える技術的リスクを映す鏡でもある
先日、発表された国際戦略研究所の報告書によると、台湾問題がアジアにおいて最も危険な潜在的引火点だとし、米中が台湾問題で開戦した場合、事態は核攻撃レベルにも波及しかねないと言及。筆者は日本への影響も避けられないとしている
米国と欧州連合(EU)が中国に関税を課すなか、中国共産党政権は新たな輸出市場を模索することになる