神韻公演の妨害狙いか　中共が6か国首脳に脅迫メール

近日、中国共産党（中共）による米NYを拠点とする神韻芸術団への越境的な弾圧行為が、国際社会の強い関心を集めている。今週初めには、アルバニージー豪首相が中共が関与する脅迫を受け、首都キャンベラの官邸から一時退去する事態となった。

こうした事例は今回が初めてではない。これまでに少なくとも5か国の首脳が、神韻の公演を妨害する目的とみられる脅迫や圧力を受けていたことが明らかになっている。本紙が事件の背後にある関係と中共との関連性を報じたことで、国際的な注目が一層高まっている。

6か国首脳に相次ぐ脅迫メール

今年1月以降、以下の各国指導者に対し、爆破や殺害を示唆する電子メールが届いていた。。

カナダのカーニー首相、台湾の頼清徳総統、韓国の李在明大統領、イタリアのマッタレッラ大統領、デンマークのフレデリクセン首相、最新の事例として、オーストラリアのアルバニージー首相。

これらのメールはすべて中国語で書かれ、文面や語調が類似していた。内容は共通しており、「神韻芸術団の公演を中止せよ。さもなくば結果を招く」との趣旨が記されていた。

2月10日に入手された一通には、「神韻の公演を強行するなら、デンマーク首相に何かが起きる。フレデリクセンおよびデンマークの高官の安全を顧みないなら、続けるがよい」と書かれていた。

別のメールでは、「頼清徳に発砲する可能性も排除しない。爆薬を積んだ車両で総統府に突入することもあり得る」と明記していた。

台湾当局が発信源を調査

台湾当局は関係省庁による横断的な調査を実施。その結果、一部のメールアドレスが中国・西安市にまで遡れることが判明し、華為（ファーウェイ）の研究施設の一つが重要な調査対象として浮上した。

脅迫はいずれも現実化していないが、専門家は「中共による神韻への数十年にわたる圧力が、より攻撃的な段階に入った可能性がある」と指摘している。

オーストラリア法輪大法学会の趙博士会長は、「中共領事館が公然と法輪功や神韻を攻撃していることは、オーストラリア政府への一線を越える行為であり、法治と自由、人権への挑戦である。多くの国民が声を上げ、憎悪の宣伝やテロ的脅迫を止める必要がある」

北京での記者会見で、中共外交部の報道官は「具体的な状況は把握していない」と述べた。しかしその後、神韻および法輪功に対して侮辱的な発言を展開した。

神韻交響楽団の指揮者兼副総、陳纓氏はエポックタイムズに対し、「これは北京が、私たちが世界の舞台で中共の暴政を伝えることをいかに恐れているかを明確に示している」と語った。

デンマーク政界も反発

デンマークでは中共大使館が最近声明を出し、神韻を鑑賞しないよう国民に呼びかけた。

デンマーク国民党のミケル・ビョーン議員は、「活動に参加するたびに中共独裁者の指示を仰ぐようなことがあれば、私は恥じ入るだろう」と強く批判。

自由連盟党のカール・アンデルセン氏はこれを「外国による干渉」と断じ、情報機関と警察に調査を求めたうえで、「デンマーク人は権威主義体制に立ち向かう必要がある」と強調した。

また同党のキム・ヴァレンティン議員は、「デンマークでは国家が市民の文化活動への参加を制限することはない」と述べ、「むしろ今回の件が、より多くの人々を神韻公演へ向かわせることを願っている」と語った。

神韻芸術団は、共産主義以前の中国の伝統文化の復興を掲げ、アメリカNY拠点の中国古典舞踊・古典音楽の団体であり、中国国内では公演は許可されていない。

今回の一連の脅迫事件は、文化活動をめぐる国際的な政治圧力の問題として、今後も各国の外交・安全保障政策に影響を与える。国際社会の注視は当面続きそうだ。