株急落　一時4200円超安に　株・円・債券「トリプル安」

2026年3月9日の東京株式市場において、日経平均株価が大幅に反落した。下げ幅は一時、前週末終値比で4200円を超え、同日午前の終値は前週末比3880円38銭安の5万1740円46銭となった。また、株式市場のみならず、為替市場での円相場の下落（1ドル＝158円台後半）や、債券市場での価格下落（長期金利が2.225％に上昇）も重なり、株・円・債券がいずれも値下がりする「トリプル安」の様相を呈している。

株価急落の主な要因は、中東情勢の緊迫化に伴う原油価格の急騰と、米国の経済懸念である。 イランでは反米保守強硬派のモジタバ・ハメネイ師が新たな最高指導者に選出され、米国との対立長期化が懸念されている。ホルムズ海峡が事実上封鎖されたことで、ニューヨーク原油先物（WTI）は一時1バレル111ドル台へと急伸した。原油の大半を輸入に頼る日本にとって、エネルギー価格の高騰は企業業績を圧迫する要因として警戒され、人工知能（AI）関連銘柄などを含めて幅広く売りが優勢となった。 さらに、前週末に発表された2月の米雇用統計が下振れしたことで米国経済の悪化懸念が強まったことも、リスクオフの動きを加速させている。

野村総合研究所の木内登英氏は、今回の金融市場の混乱について、日本経済が抱える構造的な弱点が浮き彫りになった「日本売り」のサインであると分析している。同氏の指摘の要点は以下の通りである。