イラン攻撃の真の狙い 中共への対抗の序章
近ごろ、著名な中東問題アナリストが、「米国がイランに対して軍事行動を取ったのは、実は中東における中国共産党の布陣を弱体化させ、北京のエネルギーおよび軍事上の支点を断ち切るためであり、将来起こり得る米中衝突に備える狙いがある」と指摘した。なぜなら、米国はすでに「イランは中共の前線兵器である」と見抜いているからだという。
米メディア「フリーメディア」の中東アナリスト、グール氏は、YouTube動画「米国がイランを攻撃した本当の理由」の中で、この数年間でイランは中東における中共の最重要同盟国となり、戦略上の要衝を形成していると強調した。
イラン側は、中共から極超音速ミサイルを導入する見通しだと自ら明かしており、それによって世界の石油輸送の10分の1を握るホルムズ海峡で米軍艦を攻撃、さらに無力化する能力を得て、西側諸国への石油供給を封鎖できるとしている。
関連記事
米国とイスラエルの連携攻撃により、イラン指導部の複数の人物が相次いで殺害されたが、イラン側には依然として降伏の兆しは見られない。最近、ゼレンスキー大統領が、ロシアがイランを支援し米軍と対抗するのを助けていると明らかにした。
3月30日、レビット報道官は、米中首脳会談に先立ち、ホワイトハウスは米政権の閣僚が先に中国を訪問する見通しを示した、首脳会談前に米閣僚は先に訪中
ドイツの有力研究機関トップがファーウェイの海外研究開発責任者に転じたことを受け、政界で警戒感が広がっている。中国企業による先端人材の引き抜きが、安全保障上の新たな懸念として浮上している
中国共産党(中共)政府が台湾の最大野党トップを4月中旬に招待したことで、中共が台湾の民主主義につけ込み、政治の行き詰まりに乗じて内部の分断を広げようとしているのではないかとの懸念が改めて浮上している。
G7は中東情勢の変化がエネルギー市場や世界経済に与える影響を協議し、備蓄放出や航行の安全確保を通じた市場安定化への強い意志を表明した。片山さつき大臣もXで国際的な協調と連帯の重要性を訴えている