2026年2月28日、米軍艦艇が「壮絶な怒り」作戦の一環としてトマホーク巡航ミサイルを発射し、イラン国内の標的を攻撃した(米中央軍の映像より)

イラン攻撃の真の狙い 中共への対抗の序章

近ごろ、著名な中東問題アナリストが、「米国がイランに対して軍事行動を取ったのは、実は中東における中国共産党の布陣を弱体化させ、北京のエネルギーおよび軍事上の支点を断ち切るためであり、将来起こり得る米中衝突に備える狙いがある」と指摘した。なぜなら、米国はすでに「イランは中共の前線兵器である」と見抜いているからだという。

米メディア「フリーメディア」の中東アナリスト、グール氏は、YouTube動画「米国がイランを攻撃した本当の理由」の中で、この数年間でイランは中東における中共の最重要同盟国となり、戦略上の要衝を形成していると強調した。

イラン側は、中共から極超音速ミサイルを導入する見通しだと自ら明かしており、それによって世界の石油輸送の10分の1を握るホルムズ海峡で米軍艦を攻撃、さらに無力化する能力を得て、西側諸国への石油供給を封鎖できるとしている。

▶ 続きを読む
関連記事
3日に開催された「世界島嶼国海洋会議」で高市総理が祝辞を述べ、気候変動や海面上昇など島嶼国の共通課題に対し、法の支配と進化した「FOIP」に基づく連携や支援の強化を訴えた
米国とイランの平和協定が締結されるかどうかは、依然として不透明となっている。トランプ米さ大統領が最近修正した協 […]
米商務省は、中国企業の海外子会社経由による先端AI半導体の調達にも輸出許可を義務付けた。
1989年6月4日の天安門事件から37年となるのを前に、「北京之春」雑誌社、中国民主団結連盟、中国民主党全国委 […]
米国がAI半導体「H200」の中国向け輸出を認めた後も、中共当局は国内企業に購入禁止を続けている。専門家は、中国側が規制の隙間を突き、先端半導体や海外の計算資源を迂回利用していると指摘。ファーウェイのチップについても、宣伝色が強いとの見方が出ている