「九評」で中国人は政治から離れることができる!法輪功創始者、シカゴで講演
【大紀元日本6月30日】2005年米国中部法輪功修煉体験談交流会が、2005年6月26日にシカゴ市中心部のリリック・オペラ・ハウスで開かれ、世界各地から約二千人の法輪功学習者が参加した。午後3時ごろ、法輪功の創始者・李洪志氏が会場に臨席した。会場内全員が起立して、会場の中でいつまでも鳴り止まない熱烈な拍手の音が轟いた。法輪功の創始者は約20分間の講演を行った。
李氏は「九評共産党(共産党についての九つの論評)」について言及し、「九評」は別に政治に参与しているわけではないと述べた。共産党はすべての中国人を政治に巻き込むように引っ張りこんだ。人々に共産党を離脱させ、共産党をはっきり認識させることは、まさに人々が政治から離れることであると李氏が指摘した。現在行われているすべてのことの根本的な目的は、共産党を打倒することではなく、共産党と闘うことでもない、共産党は法輪功と戦う資格はない。法輪功学習者が行ったすべては衆生を救うためであると李氏は強調した。
99年以降、シカゴ地区は毎年修煉体験談交流会を行ってきた。今回の交流内容は、中国大陸へ法輪功が迫害されている真相を伝える以外、多くの新しい学習者が自分の修煉体験談を発表した。
関連記事
中国共産党がミサイル生産を急加速させている。ブルームバーグの分析によると、2025年には関連企業の売上が大きく伸び、供給網に関わる上場企業は少なくとも81社に上った。米国が中東でミサイルを消耗する一方、中共は台湾有事やインド太平洋での衝突を見据え、備蓄と生産体制の拡大を進めている可能性がある
海外報道によると、アラブ首長国連邦(UAE)とサウジアラビアが秘密裏に対イラン軍事行動に加わっていた可能性がある
EUが、米国主導の技術サプライチェーン安全保障構想「パックス・シリカ」への参加をめぐり、米国と協議を進めている。半導体やAIを支える供給網の安全確保を狙うもので、中共への依存低減に向けた米欧連携が一段と強まる可能性がある
5月12日、イギリスのスターマー首相は、党内から退陣圧力が強まる中、閣議を開いた。これまで少なくとも3人の閣僚が辞任を表明した
米中首脳会談が迫るなか、米側はトランプ大統領の北京滞在中の警備体制を強化している。すでに約70台の警備車両と12機の輸送機が北京に到着したという。評論家は、米政府が中共の政治環境と安全上のリスクに強い警戒感を抱いていると指摘