アングル：足元の原油安、証明された弱気派の正しさ

［ロンドン　２３日　ロイター］ – 原油価格が足元で大きく下がり、今年のエネルギー株に対して強気になることに懐疑的だった一部投資家の目が正しかったことが証明された。

今年初め、原油価格はイラン情勢緊迫化や石油輸出国機構（ＯＰＥＣ）の減産で世界的な供給ひっ迫が心配されて一時４年ぶりの高値を付けた。ところが１０月以降、世界的な貿易戦争の発生懸念や米国のシェールオイル大幅増産を受けて逆に需給の緩みが話題になり、２３日の取引では北海ブレント先物が１バレル＝６０ドル近辺まで下がって約１年ぶりの安値に沈んだ。

主要石油会社は、２０１４年の原油価格急落以来バランスシート調整において一定の成果を収めてきたとはいえ、株価は依然として原油価格の動向に左右されやすい。

そして今年序盤に原油価格が跳ね上がった局面で、大手銀行は投資家に対してエネルギー部門の買い戻しを推奨し、特に欧州では多くの投資家がこれに従った。

ただその際に様子見を決めた一部の投資家は、現在の原油市場の動きを見て自分たちの慎重さが報われたとの感慨を覚えている。

ロスチャイルド・ウェルス・マネジメントのグローバル投資ストラテジスト、ケビン・ガーディナー氏は、いったん検討した原油の強気取引に乗り出さなくてよかったと話す。

「原油価格の強気ストーリーが登場してすぐに、地合いが一転して妙味がありそうに見えたセクターがあっという間に相当色あせてしまった。コモディティには注意して臨まなければならない。というのもタイミングの話になるからだ」という。

もっとも欧州石油株については、今年初めに買って１０月の高値で売るという先見の明を持っていたとすれば、１５％という大きなリターンを得られただろう。また欧州のエネルギーセクターの今月２２日時点の年初来リターンはなおプラス２．２％と、ヘルスケアを除く全セクターがマイナスになっている状況では引き続き最も成績が良い。

それでも投資家が迫られている一番の決断は、このセクターのボラティリティを受け入れられるかどうかだ。

キャンター・フィッツジェラルドの石油・ガス担当アナリスト、アシュリー・ケルティ氏は「先月の原油価格の急落で機関投資家は非常におびえてしまった。投資家は石油株が依然として基本的に問題ないと認識しているものの、長期的な価値を確定する試みはとても難しいので、原油価格が落ち着くまで手を出さない向きが多い」と指摘した。

バンク・オブ・アメリカ・メリルリンチの１１月調査では、投資家がエネルギー株の保有比率を前月から７％ポイント引き下げたことが分かった。エネルギー株指数に連動する上場投資信託（ＥＴＦ）からは資金が大幅に流出し、運用資産規模は４月の水準まで目減りしている。

昨年から既にエネルギー株は、原油価格に対して大きくアンダーパフォームしていた。投資家が価格の反落を警戒していたためだ。

今年初めの段階では、エネルギー株が上昇する形で原油価格との値動きの格差が解消されるとの期待が広がったが、直近のデータでは結局原油価格が下がることで格差が埋まり、弱気派の妥当性が明らかになった。