中国、即席麺の販売が回復　専門家「購買意欲が低下」

中国メディアはこのほど、国内の即席麺販売の拡大に注目している。世界金融大手クレディ・スイスの中国人エコノミストは、即席麺の販売増加は中国消費者の購買意欲の低下を意味するとの見方を示した。

中国メディア「新京報」など複数のメディアは9月以来、世界ラーメン協会や市場調査会社「里斯諮訊」の統計を引用し、2018年、中国の即席麺の販売量は世界1位の402億食超で、今年はさらに増える見通しだと伝えた。中国の即席麺販売は、2011年までの18年の間、急成長した。2013年にピークの462億2000万食に達したが、外食産業の好調を受けて、2014年から減少に転じ、2016年に385億食まで減ったという。中国メディアは、即席麺の販売回復は同業界の「起死回生だ」と喩えた。

国内一部の専門家は、この現象の背景にあるのは、米中貿易戦による景気後退で消費者の節約志向が強まり、安い即席麺への支出が増えたためだと指摘した。