携帯電話の長時間使用や国内総生産（GDP）が高い国ほど、脳腫瘍の発生率が上昇傾向にあることが香港中文大学の研究によって明らかになった。

大学の研究チームは、脳腫瘍の研究にあたり、グローバル・キャンサー・オブザバトリーや世界保健機関（WHO）から参照したデータを基に、年齢調整罹患率、死亡率、脳腫瘍をもたらす可能性のある因子の有病率を算出し、分析した。

その結果、脳腫瘍の発生はGDP、人間開発指数（HDI）、外傷性脳損傷、職業性発がん物質への曝露、携帯電話使用が高い国ほど死亡率も上昇傾向にあることがわかった。データによると、発生率と死亡率ともに南ヨーロッパと西アジアが最も高く、アフリカが最も低かった。

また、先進国の若い男性の罹患率が上昇していることも明らかになった。平均年間変化率（AAPC）を用いて比較すると、男性で最も発症率が上昇したのはスロバキアだった。女性ではデンマークで最も大きな増加が見られた。

本研究の筆頭著者のジェーソン・ジュンジエ博士は、「脳腫瘍の発生率と死亡率は地域によって異なり、これは各地の診断能力や脳腫瘍をもたらす可能性のある因子の多さに関係していると考えられる」と述べた。その上で「その原因はまだ確立されておらず、さらなる調査が必要」とした。

研究に参加したマーティン・チーサン教授は、「異なる地域の政策立案者は、関連する因子を制御するために、証拠に基づく対象を絞った予防戦略を実施すべき」としている。

研究は、2022年9月1日に国際的に権威ある医学誌「Society of Neuro-Oncology」に掲載された。