紅海経由のコンテナ輸送巡る混乱、他航路にも影響拡大=マースク
[ストックホルム 17日 ロイター] – デンマークの海運大手マースクは17日、紅海経由のコンテナ輸送を巡る混乱について、その影響は同社の海洋ネットワーク全体に及んでいるとの見方を示した。
「こうした混乱が及ぼす影響は、主に影響を受けている航路以外にも連鎖的に広がり、極東アジアや西・中央アジア、欧州との通商に不可欠な代替航路や積み替えハブに混雑を引き起こしている」という。
マースクなどの海運会社はイエメンの親イラン武装組織フーシ派による紅海での船舶への攻撃を回避するため、昨年12月以降、アフリカの喜望峰を回る迂回ルートを取っており、長距離航行により運賃が押し上げられている。
関連記事
片山さつき財務相は10日の衆院財務金融委員会で、為替市場や原油市場における投機的な動きの加速に強い懸念を示し、政府として万全の対応を取る考えを強調した。
トランプ大統領による2週間の停戦発表を受け、市場が大きく動いた。原油価格は15%超急落し95ドルを割り込む一方、米株先物はダウが約900ドル上昇するなど全面高の展開に。地政学リスク後退への期待が広がる
日本の株式市場で、キオクシアホールディングスの存在感が一段と高まっている。東京証券取引所が公表した2026年3月の銘柄別売買代金によると、同社は16兆3570億円に達し、2022年の市場再編以降、プライム市場の個別銘柄として過去最大を更新した
金価格が歴史的高値から急落し、投資家の間で困惑が広がっている。本記事では、米国の金利政策、地政学リスク、市場のテクニカル面という3つの視点から、現在の下落が一時的な調整かトレンドの終焉かを分析する
過去の停戦局面を野村證券ストラテジストが検証。日米の株価指数は停戦の3〜4週間前から上昇傾向