ランセット誌の調査(約1万人対象)で、16~25歳までの若者の59%が気候変動について「極めて心配している」と回答。
若年層に広がる「気候不安症」 なぜ増加?対策は?
悲しみ、抑うつ、不安、裏切り、人類が滅亡するかもしれないという感覚は、特に世界中の子供や若者に影響を与えていると言われている。
これらの負の感情を引き起こす原因は、戦争や社会不安、政治、犯罪の増加などだけではない。近年、「気候不安症」と呼ばれる現象もあり、米名門私立大のイェール大学によれば、「気候不安症」とは、地球温暖化や環境破壊などの地球の危機的状況に対する不安感や無力感、絶望などの心理的ストレスを指している。
「気候不安症」を専門としたカウンセラー、メリッサ・ポリー氏は「科学者やメンタルヘルスの専門家は、気候不安が今後も増加し、来年にはメンタルヘルスにおける最大の問題の一つになるという意見で一致している」と明かした。
関連記事
台湾の統一地方選「九合一選挙」まで2週間を切った。国家安全保障当局者は、中国共産党(中共)が台湾企業関係者に航空券を無償提供しており、その事を通じて選挙に介入し、特定候補への投票を明示的に求めていると警告した。刑事警察局も警戒を強めており、最近、域外勢力の関与が疑われる数十件の案件を把握している。
APEC首脳会議のため中国・深圳を訪れた高市首相とトランプ米大統領。空港での歓迎ぶりには大きな差があった。さらに、習近平がトランプ大統領を出迎える場面は中国国営テレビで放送されず。いったいなぜ?
11月17日、米国家安全保障局(NSA)における内部用の機密性の高い通信ネットワークが突然停止した。同じ時期に、アップルやグーグル、宿泊施設運営会社マリオットのサービスでも障害が相次いだ
米国が人工知能(AI)向け半導体の輸出規制をより一層強化している。米商務省が公表した新たな規則では、シンガポールやマレーシア、タイ、インドネシアのデータセンターがエヌビディアなどの米企業から先端AI半導体を購入する際、米政府の事前許可が必要になる
中国の通信機器大手ファーウェイの刑事裁判の最終弁論が11月16日、米ニューヨーク東部地区の連邦地裁で始まった。11週間に及ぶ審理を経て、検察側は同社を「窃取と虚偽、隠蔽によって成り立つ犯罪組織」と指摘した