ランセット誌の調査(約1万人対象)で、16~25歳までの若者の59%が気候変動について「極めて心配している」と回答。
若年層に広がる「気候不安症」 なぜ増加?対策は?
悲しみ、抑うつ、不安、裏切り、人類が滅亡するかもしれないという感覚は、特に世界中の子供や若者に影響を与えていると言われている。
これらの負の感情を引き起こす原因は、戦争や社会不安、政治、犯罪の増加などだけではない。近年、「気候不安症」と呼ばれる現象もあり、米名門私立大のイェール大学によれば、「気候不安症」とは、地球温暖化や環境破壊などの地球の危機的状況に対する不安感や無力感、絶望などの心理的ストレスを指している。
「気候不安症」を専門としたカウンセラー、メリッサ・ポリー氏は「科学者やメンタルヘルスの専門家は、気候不安が今後も増加し、来年にはメンタルヘルスにおける最大の問題の一つになるという意見で一致している」と明かした。
関連記事
南シナ海をめぐる中国とフィリピンの対立が、学術や教育分野にも波及している。フィリピン国防省は、外国政府が支援する学術・文化事業への審査を強化し、中国共産党による認知戦や影響工作への警戒を示した
英誌「ネイチャー」に掲載された中国名門大の論文2本が撤回。研究チームの原データ改ざん疑惑が浮上し、大学幹部の更迭にも発展している。
台湾初の国家中核技術漏えい事件でこのほど判決が言い渡され、TSMC(台湾積体電路製造)の元社員2人が営業秘密を漏えいしたとして、それぞれ懲役10年と6年を言い渡された。東京エレクトロンは監督不十分として賠償責任を問われている
トランプ大統領は、ハマスなどガザ地区の武装組織を全面的に武装解除する「歴史的合意」を発表した。合意を段階的に実施し、イスラエル軍の撤退や新たなパレスチナ政府への統治移管を目指す
カナダ産原油を積んだタンカーが、2025年初頭以来初めて日本に向かっている。中東産原油の供給が逼迫するなか、日本が調達先の多様化を進める一方、カーニー首相はエネルギーを対米貿易交渉の材料にしない考えを示した