イメージ画像。(WANG ZHAO/AFP via Getty Images)
ヒットの裏にあった切実な理由

大ヒットした安否確認アプリ「死んだの?」 削除が突きつけた現実

「もし自分が倒れても、誰も気づかないのではないか」。そんな不安に応えるアプリが、中国で一時的に大ヒットした。

その名は「死んだの?(死了麼)」。ユーザーは48時間ごとにアプリでボタンを押して安否を確認する。もし2日間操作がなければ、登録した家族や友人に自動で通知が送られる仕組みだ。

今年1月、このシンプルなアプリが有料ランキング1位に急浮上した。開発費はわずかだったが、強烈な名前と分かりやすい機能で一気に広がった。

▶ 続きを読む
関連記事
中国の蓄電池産業で供給過剰への懸念が強まっている。2026年上半期の新規導入は前年同期比18%減。当局は増産計画の点検に乗り出し、価格競争や業界再編、海外輸出の拡大に伴う貿易摩擦も焦点となっている
中国で新たなダニ媒介ウイルスが発見された。発熱や倦怠感、胃腸症状などとの関連が確認され、既知のウイルス検査で陰性だった患者からも検出。中国15省のダニからもウイルスが見つかった
米下院外交委員会の小委員会が、米国内における外国勢力の影響工作をテーマに公聴会を開催。中国共産党やキューバ、イランに関連する活動、ネビル・ロイ・シンガム氏をめぐる資金ネットワークを議論する見通しだ
欧州の化学産業が過去30年で最大の生存危機に。高エネルギーコストや中国製安価品の流入を受け、フランスやドイツなどEU主要国が異例の「セーフガード(緊急輸入制限措置)」発動に向けて動き出した
ルビオ米国務長官は9月10日、南米3カ国歴訪の最終地ペルーでフジモリ大統領と会談した。麻薬対策や移民、貿易に加え、中共による南米での影響力拡大への対抗姿勢を示した