長寿研究にベーシックインカム…「AIユートピア」夢見るChatGPTアルトマン氏の気になる投資先
マイクロソフトの共同創設者ビル・ゲイツ氏にも、インターネットの誕生と同等の意義を持つと言わしめた対話型AI「ChatGPT」。公開後わずか2か月で1億人のユーザーを獲得したその速度はオンラインサービス史上最速だ。いっぽう、ChatGPTの生みの親・サム・アルトマン最高経営責任者(CEO)が人類社会に大きな変化をもたらすべく前衛的な技術に投資していることは、長らく知られていなかった。
マスク氏やザッカーバーグ氏に代表されるテック界の実業家はプログラマー出身者が多く、アルトマン氏も例外ではない。プログラミングでソフトを生み出し、理想を実現してきた。古代ギリシャの哲学者ピタゴラスが「万物の根源は数である」と述べたように、テック界の大物たちはAIが描く桃源郷を夢見ているのかもしれない。
その片鱗をのぞかせるのが前衛技術への巨額投資だ。投資家としても知られるアルトマン氏は、アンチエイジング技術や核融合技術、ベーシックインカム計画など、人々の暮らしを劇的に変化させうるものに惜しみなく資金を注ぎ込んでいる。
関連記事
中共の五中全会を前に、全国政協副主席の胡春華が重要会議を欠席し、失脚説や家族の連絡途絶説が浮上した。中共内部関係者は体調不良が理由だと説明する一方、政治的復権は困難との見方を示した
米軍が2026年の部隊配置を見直し、インド太平洋地域で中共軍への対抗を強化。第1列島線を重視し、日本・フィリピンとの連携や長距離ミサイルの配備を進めている。台湾有事を見据えた米軍の戦略とは
ノーベル経済学賞は、理論の正しさを保証するものではない。景気変動を抑える政策に目を奪われるあまり、その根本原因を見失っていないか。筆者はオーストリア学派の視点から、金融緩和が生むゆがみと経済学の本質を問い直す
欧州で拡大する激しい暴動と、世界で加速する国境の形骸化。一見無関係に見える「街頭での暴力」と「グローバリズム」の裏に潜む計画的な破壊工作とは?ニュースの表面からは見えない社会危機の構造を解き明かす
中間選挙後のトランプ弾劾の可能性をニクソン辞任劇と比較。ベトナム敗退の歴史から台湾侵攻リスクを警告しつつ、レーガン流の強硬路線による抑止シナリオも対比して今後の米中関係と国際秩序の行方を占う