ウェブサイトにアップロードされるやいなや削除された動画がある。政府の新型コロナ・パンデミック対応チームの核心を突いた内容で、YouTubeの検閲も受けた動画だ。今でも現実の問題に直結する重要な内容であり、すぐにでも見るべきだ。

概要

• 映画『プランデミック：インドクタネーション』は、ワクチン・アジェンダの背後にある原動力と思われるものを明らかにしている。世界保健機関（WHO）、ビル・ゲイツ氏、テドロス・アダノム氏、アンソニー・ファウチ博士、主流メディア、シリコンバレーのハイテク大手、大手製薬会社などの役割に注目し、点と点を結ぶことで全体像を示している。
• 米国疾病予防管理センター（CDC）は、ヒトから分離されたSARSコロナウイルス（SARSを引き起こすウイルス）の特許を所有している。2007年、CDCは特許庁にコロナウイルスの特許を守秘するよう申し立てた。CDCは検出方法とウイルス測定キットの特許も所有している。
• 法律上、天然に存在するDNAで特許を取ることはできない。もしSARSコロナウイルスが自然界のものであれば、特許は違法となる。SARSコロナウイルスが人工ウイルスであれば特許は合法だが、ウイルスの作成は生物兵器に関する条約や法律に違反する。いずれにせよ、CDCは違法行為に手を染めたことになる。
• CDCは特許を所有しているため、誰がSARSコロナウイルスについて調べることができるかを管理している。ウイルスを調べ、測定し、検査するには、許可が必要だ。
• ノースカロライナ大学チャペルヒル校は、組換えコロナウイルスの作成方法に関する特許を所有している。

2020年5月下旬、メディアプロデューサーのミッキー・ウィリス氏は、生化学と分子生物学の博士号を持ち、細胞生物学と分子生物学の研究者であるジュディ・ミコビッツ氏をフューチャーしたドキュメンタリー『プランデミック』を公開した。彼女の研究は、汚染された動物細胞株で増殖したウイルスにより、多くのワクチンがガンマレトロウイルスに汚染されていることを明らかにした。この26分の映画は急速に拡散されたが、すべてのソーシャルメディア・プラットフォームでバンされた。2020年8月18日、『プランデミック：インドクタネーション』と題された後編が公開された。

プランデミック：インドクタネーション

この後編は、ワクチン・アジェンダの背後にある原動力と思われるものを明らかにしている。WHO、ビル・ゲイツ氏、テドロス・アダノム氏、アンソニー・ファウチ博士、主流メディア、シリコンバレーのハイテク大手、大手製薬会社などの役割に注目し、点と点を結ぶことで全体像を示している。ミコビッツ氏のフォローアップ・インタビューを含む無料の補足映像や、インタビュー対象者全員から提供された追加リソースへのリンクは、この映画のウェブサイトPlandemicSeries.comで入手できる。

イベント201

武漢で新型コロナウイルスの流行が始まる10週前の2019年10月に、ジョンズ・ホプキンス健康安全保障センター、世界経済フォーラム、ビル・アンド・メリンダ・ゲイツ財団が、パンデミック対策シミュレーション「イベント201」を主催した。その振り返りからこの映画は始まる。

この台本に基づいた机上訓練には、PPE（個人防護具）の不足、ロックダウン、市民的自由の撤廃から、ワクチン接種の義務化、暴動、経済的混乱、社会的結束の崩壊に至るまで、私たちが現実世界で目にした全ての出来事が含まれていた。作中では、「イベント201」で発表されたこれら予測のハイライト動画が流れる。

当時、「イベント201」のリーダーらは、パンデミックと開発されるべきワクチンに関して、予想される「誤情報」の拡散を制限し、それに対抗する方法について議論を重ねた。彼らの計画には、あからさまな検閲に加え、「ソフトパワー」の使用も含まれていた。「ソフトパワー」とは、有名人やソーシャルメディアのインフルエンサーを使った密かな影響力を指す。

CDCがコロナウイルス特許を所有

国家情報アナリストであり、言語ゲノム学を開発したIQ100インデックス（通信の意図を判断できるプラットフォーム）の創設者であるデビッド・E・マーティン氏を、ウィリス氏がインタビューしている。マーティン氏によれば、1999年にIBMが米国の特許100万件をデジタル化したため、彼の会社でレビューが可能になったという。

マーティン氏は言語ゲノミクス技術を駆使し、米国で出願された特許の3分の1が実用的な偽物であるという「恐ろしい評価」を下した。つまり、「言語的なバリエーションはあるが、同じ主題を扱っている」ということだ。コロナウイルスの特許も1999年から現れ出した。「こうして逸脱していった」とマーティン氏は述べる。

2003年、アジアでSARSが発生した。研究者らは、ほぼ即座にウイルスの特許を競い始めた。最終的に、CDCがヒトから分離されたSARSウイルス（SARS-CoV）の所有権を握った。

CDCはSARSウイルスの全遺伝子を所有している。米国特許7776521号で特許を取得している。また、検出方法とウイルス測定キットの特許も所有している。

ノースカロライナ大学チャペルヒル校が出願した米国特許7279327号は、組換えコロナウイルスの作成法に関するものだ。キメラ・コロナウイルスの研究で有名な微生物学・免疫学博士のラルフ・バリック氏は、クリストファー・カーティス氏、ボイド・ヨント氏とともに3人の発明者の1人として挙げられている。

法律では、遺伝子の断片は「ただ単に単離されただけでは特許の対象にならない」と明記している。つまり、SARSウイルスが人為的に作られたものであれば特許は合法だが、天然のものであれば特許は違法だ。しかし、もしウイルスが作成されたものであれば、生物兵器に関する条約や法律に違反したことになる。

ファウチ博士、バリック氏、そしてCDCが、新型コロナをめぐる物語の「中枢にいる」と、マーティン氏は述べている。

「2002年、コロナウイルスは悪用も善用も可能なメカニズムとして認識された。2003～17年にかけて、彼ら（ファウチ博士、バリック氏、CDC）はコロナウイルスの産業複合体を中心とした帝国を築くために、キャッシュフローを100％支配した」

いずれにせよ、CDCは法を犯した

さて、マーティン氏が伝える重要なメッセージは以下の通りだ。ヒトから分離されたSARSコロナウイルスに関するCDCの特許には明確な問題がある。なぜなら、法律上、天然に存在するDNA断片は特許の取得が禁じられているからだ。

法律では、このような遺伝子の断片は「単離されたというだけでは特許の対象にならない」と明記している。つまり、SARSウイルスが人為的に作られたものであれば特許は合法だが、天然のものであれば特許は違法だ。

しかし、もしウイルスが作成されたのであれば、生物兵器に関する条約や法律に違反することになる。その1つが、1989年に上下両院で全会一致で可決され、米元大統領ブッシュ・シニアが署名した生物兵器テロ防止法だ。内容は以下の通り。

「兵器として使用する生物製剤、毒素、または運搬システムを故意に開発、生産、備蓄、移転、取得、保持、または所有する者、あるいは故意に外国または組織がそのようなことを行うのを援助する者は、本権原に基づき罰金を科すか、無期または一定年数の懲役を科すか、またはその両方を科す。合衆国国民によって、または合衆国国民に対して行われた本条に基づく犯罪に対しては、域外連邦管轄権がある」

つまり、マーティン氏が指摘したように、生物兵器に関する法律に違反したにせよ、違法な特許を申請したにせよ、CDCはいずれかの方法で違法行為に手を染めた可能性がある。どちらのシナリオが真実かは関係ない。疑わしいのは、2007年5月14日にCDCがコロナウイルス特許の秘密保持を特許庁に申請していたことだ。

「CDCはSARSコロナウイルスの特許を所有しているため、誰がコロナウイルスについて調べることができるかを管理している」とマーティン氏は指摘する。CDCが全ゲノムを所有しているので、ウイルスを調べ、測定し、検査するには、許可が必要だ。

「彼らが特許を取得し、誰もコロナウイルスを使用できなくなったことで、彼らは手段と動機を得た。そして何よりも、コロナウイルスを病原体から利益に変えることで収益を得た」とマーティン氏は語った。

危険な機能獲得研究が許可された

マーティン氏は2012～13年にかけて起こった出来事について次のように続けた。当時、米国立衛生研究所（NIH）は機能獲得研究を見直すことを決定し、最終的にコロナウイルスの機能獲得研究はリスクが高すぎて継続できないと判断した。

そのため、2013年にはそのような研究への資金援助が停止された。その中には、ハーバード大学、エメリー大学、ノースカロライナ大学チャペルヒル校への資金提供も含まれていた。しかし、NIHにはそのような研究を一時停止する道徳的・法的理由があるにもかかわらず、資金提供の一時停止を強制ではなく任意とした。

そして2014年、コロナウイルスの機能獲得研究に対する反発がさらに高まると、NIHはファウチ博士の指導の下、その研究を中国の武漢ウイルス研究所に委託した。

しかし、直接的な資金提供は行われず、ピーター・ダザック会長率いるエコヘルス・アライアンスのようなフロント組織を通じて資金が流れた。マーティン氏が詳しく説明している。エコヘルス・アライアンスのウェブサイトによれば、ダザック氏の研究は「SARSのコウモリ起源を特定すること」などを含んでいる。

2014～19年にかけて、エコヘルス・アライアンスは「コウモリコロナウイルス出現のリスク」を研究するため、NIHから長大な助成金リストを受け取った。エコヘルス・アライアンスはその後、その仕事を武漢ウイルス研究所に下請けに出した。したがって、実際には米国の研究がアウトソーシングされたにもかかわらず、米国はパンデミックの責任を逃れ、中国のせいにすることができた。

興味深いことに、2020年8月19日付のウォール・ストリート・ジャーナル紙は次のように報じていた。

「NIHはエコヘルス・アライアンスに対し、武漢の研究者が遺伝子配列を決定するために使用した新型コロナウイルスのサンプルを、研究の詳細やその他の情報とともに提供するよう通告した」

「さらに、NIHはエコヘルス・アライアンスに対し、2019年12月以前に武漢ウイルス研究所の職員がSARS-CoV-2を保有していたかどうかという問題に特別な注意を払いながら、施設の研究室と記録を調査する外部チームによる武漢ウイルス研究所の検査を手配するよう要求した」

マーティン氏は『インドクタネーション』の中で、エビデンスが目の前にあるにもかかわらず、超越的な視点を持ついわゆる「ファクトチェッカー」が真実の究極の裁定者だと言われていることが問題だと指摘している。その結果、事実と論理が異端として酷評されるという、非常に奇妙な状況が生まれている。

真実の勝利はあるのか？

さらに、この映画中にインタビューを受けた他の多くの専門家らは、SARS-CoV-2が人工ウイルスであることを示すエビデンスがあると確信している。前編の『プランデミック』も後編の『インドクタネーション』も、時間をかけてでも見る価値がある作品だ。ウィリス氏も述べているように、ペースの速い現代社会では、本当のことを明らかにするために必要な調査をする時間がある人はほとんどいない。

エビデンスがあっても、それをまとめなければならない。だからこそ、『プランデミック』や『シャドウゲイト』のようなドキュメンタリーが役に立つ。点と点を繋げていくことで、より完全な全体像を示すことができる。残念ながら、それは恐ろしいものだ。

しかし、この問題はそのうち無くなるわけでも解決するわけでもないのだから、私たちはそれに向き合わなければならない。私たちは皆、大規模なプロパガンダ・キャンペーンにさらされており、非常に特殊な技術主義的アジェンダに向かわされている。そのことを理解することが重要だ。代替的な見解を求めなければ、真実を理解できない。

コロナウイルスの場合、機能獲得研究は危険なゲームであり、許可されるべきではないことは明らかだろう。NIHがこの種の研究への資金提供をいわば「一時停止」していたにもかかわらず、研究者らにこの種の研究を続ける許可を与えたことで、NIHは道義的・法的責任を果たせなかった。

また、CDCはウイルスの特許に関する違法行為に従事しており、コロナウイルスのパンデミックから利益を得る十分な動機と手段を持っていたように見える。今のこのシステム以上に腐敗したシステムを想像するのは難しい。この問題に対して、何かがなされる時が来るのだろうか。疑問が残る。