2022年4月6日、カリフォルニア州サンラファエルの予防接種クリニックにて、テーブルに置かれたモデルナ製の新型コロナワクチンのバイアル(Justin Sullivan/Getty Images)

コロナワクチンと死亡率増加に因果関係、死者数は推定1700万人：データが示唆

2023/10/12
Megan Redshaw

新型コロナワクチンが死亡を防いだという通説に疑問を投げかける新たな科学報告書が出てきた。

研究者らが17か国の全死因死亡率を評価したところ、新型コロナワクチンが死亡率低下に効果を示さなかったことが判明した。

それどころか、各国で全死因死亡率がかつてないほどのピークに達した時期は、3、4回目の追加接種と一致していた。とりわけ、新型コロナワクチン導入時の高齢者の全死因死亡率は顕著だった。

この報告書は、データ解析を行うカナダのNPO「公益のための相関研究（Correlation Research in the Public Interest）」が9月17日に発表した。

研究者が全年齢層のワクチン投与による致死率を定量化し、分析したところ、すべての年齢層およびすべての国において、平均して注射800回につき1人の死亡が算出された。今年9月2日時点で世界で132億5千万回分の新型コロナチンが投与されたことを踏まえれば、新型コロナワクチン関連の死亡者数は1700万人に上ることになる。

「これは世界人口の（0.213±0.006）%を死亡させた大規模な医原性の事象に相当する（3年以内に470人あたり1人の死亡）が、明らかに死亡を予防しなかった」と著者らは述べた。

新型コロナワクチンによって誘発される死亡の全体的なリスクは、これまで臨床試験や有害事象のモニタリング、死亡証明書から得られた死因統計のデータによって報告されたものよりも1千倍大きい。

全死因死亡率は、特定の期間におけるある集団の全ての死因による死亡率のことだ。これは、死亡を引き起こす事象を検出して疫学的に特徴付けする上で、また、あらゆる原因による死亡の急増や減少が人口レベルで与える影響を測定する上で、最も信頼できるデータだ。

マサチューセッツ工科大学（MIT）の上級研究員ステファニー・セネフ氏は、エポックタイムズに対し、「全死因死亡率は、人が死亡したか否かに関した曖昧さがないため、統計医学分析に用いるのに適している」と語った。

「この著者らが、新型コロナワクチンの大規模な展開と同時に全死因死亡率が大幅に増加していることを示す一貫した傾向を17か国で発見したことは、非常に憂慮すべきことだ。世界中で注射800回につき1人が死亡するという彼らの推定は驚くべきことだ」

セネフ氏は、ワクチン後遺症の潜在的なメカニズムを調査した結果、これらの注射は「非常に有毒」であり、規制当局によって承認されるべきではなかったと考えるに至ったという。

主な調査結果

研究者らはワールド・モータリティー・データセットから、赤道および南半球の17か国（アルゼンチン、オーストラリア、ボリビア、ブラジル、チリ、コロンビア、エクアドル、マレーシア、ニュージーランド、パラグアイ、ペルー、フィリピン、シンガポール、南アフリカ、スリナム、タイ、ウルグアイ）のデータを使用して全死因死亡率の解析を行なった。赤道諸国には夏と冬がないため、全死因死亡のパターンに季節変動はない。

これらの国は世界人口の9.1%、全世界の新型コロナワクチン接種回数の10.3％を占める。ワクチン接種率は全年齢層で一人当たり1.91回で、4大陸にわたるほぼすべての新型コロナワクチン製品および製造業者が含まれている。

180ページからなる報告書から得られた主な調査結果は次の通り。

・分析対象となったすべての国で、新型コロナワクチンが導入された際に全死因死亡率が増加した。

・2020年3月11日の世界保健機関によるパンデミック宣言後、新型コロナワクチン接種キャンペーンが始まるまでは、17か国中9か国に検出可能な超過死亡はなかった。

・全死因死亡率のかつてないピークが、2022年1月と2月に観察された。この時期は南半球諸国の夏季にあたり、調査対象となった17か国中15か国で追加接種が導入された時期、ないし導入後の時期だった。

・調査対象の17か国では、2021年1月から始まるワクチン接種期間中の全死因超過死亡数は174万人に上り、つまり注射800回につき1人が死亡した。

・ワクチン投与による致死率は年齢層ごとに指数関数的に上がり、4回目のワクチン接種を受けた90歳以上ではほぼ5%に達した。

報告書を発表した「公益のための相関研究」の共同ディレクターで物理学博士のデニス・ランクール氏は、次のように述べている。

「全死因死亡率に関する確かなデータには、新型コロナワクチンの導入による有益な効果を示すエビデンスはない。救われた命はなかった」

「逆に、このエビデンスは有毒物質への暴露という観点から理解できる。注射ごとの死亡リスクは年齢とともに指数関数的に増加する。高齢者に優先的に注射する政策は、直ちに終わらせなくてはならない」

全死因死亡率のピークが追加接種の時期と一致

研究者らは、チリとペルーの年齢別および接種回数別の死亡率とワクチン接種データを利用し、高齢者層では2021年7〜8月、2022年1〜2月、2022年7〜8月に全死因死亡率が明確なピークを示していることを観察した。2022年1月と2月に両国で観察された全死因死亡率の増加は、チリでの4回目接種とペルーでの3回目接種の急速な実施と一致した。

研究者らは、17か国すべてにおける新型コロナワクチンの導入と継続投与に伴う全死因死亡率の上昇が、ワクチン以外の原因によるものである可能性は低いと述べた。

チリとペルーでは、ワクチン投与による致死率は年齢とともに指数関数的に増加した。直近の追加接種が最も顕著で、90歳以上ではワクチン接種20回あたり1人が死亡した。このパターンは、同じ研究者がオーストラリアで収集したデータと類似していた。

「全死因死亡率のピーク（4大陸の17か国において全ての高齢者層で異なる時期に発生）の多くとそれに関連する急速な追加接種の展開との間の共時性によって、新型コロナワクチンの毒性の因果関係と正確な定量化に関する確固たる結論を得ることができる」と研究者らは書いている。

他国での結果は、年齢層別死亡率と年齢層別・用量別ワクチン接種データが入手可能なすべてのケースにおいて、チリとペルーで観察された結果を反映していた。

死亡率データが十分にある15か国では、2022年1月と2月、あるいはその近辺に、全年齢・全死因死亡率のかつてない急増が発生した。急速な3、4回の追加接種と、追加接種ではない継続的な接種が実施されたのは、それと同時、あるいはその直前のことだった。

コロナワクチンが死亡を防ぐエビデンス見つからず

研究者らは、自分たちの発見は決定的であり、観察された関連性は多大かつ体系的であると述べた。そして、新型コロナワクチンが全死因死亡率を改善したことを示す反例は1つも見つからなかった。研究者らは次のように結論づけた。

「ワクチンが伝染、感染、または重篤な病気を予防するのであれば、ワクチンの展開後に死亡率は減少するはずであり、急速に進められた追加接種を受けた高齢者層に見られたような死亡率の増加はないはずだ。そして、ワクチンが展開されたときだけ死亡率が増加するわけではなかったが、ここで文書化したように、3大陸9か国において、ワクチンの展開前に超過死亡が発生することはなかった」

報告書によると、インド、オーストラリア、カナダ、イスラエル、米国など多くの国のデータでも同様の現象が示されており、追加接種の導入と同時に全死因死亡率の異常なピークが見られているという。

米国では、21の州で25〜64歳の年齢層の死亡が目立ったが、これは規制当局が始めた「ワクチンの公平性」キャンペーン期間におけるワクチン接種の「急増」と一致している。研究者らは、米国では6千万回を超える新型コロナワクチンが投与された期間に、約16万の超過死亡が発生したと推定した。