【大紀元日本5月7日】深刻な中国西南部大干ばつ、頻発する地震を背景に、三峡ダムが中国の環境生態に与える影響が再び注目されている。一方、中国国土計画専門家で、『三峡工程36計』の著者・王維洛氏（現在ドイツ在住）は最近、三峡ダムには多くの問題が関わっているが、核の脅威下に置かれているという状況も考慮すべきだと指摘している。

海外中国語ラジオ放送「希望之声」で4月末に報道された『天地人』で、王氏はその詳細を次のように語った。

「09年11月、米科学者連盟(FAS)と天然資源防衛評議会(NRDC)は、全世界にはおよそ2万3千300の核弾頭が14か国111施設に設置されていると報告。同組織発表の核分布説明図を見れば、中国はちょうど核分布の中心に位置していることが分かる。ロシア、北朝鮮、韓国、日本、インド、パキスタンは核保有、あるいは核製造能力のある国として中国の両側に分布している。

その形成上から見ると、三峡ダムはフランス以外の核保有国に取り囲まれている。北は前ソ連、南はインド、西はパキスタンの核が存在する。また、最近では、東は北朝鮮、将来的にはイランも保有すると見られている。比較的離れているフランスを除いて、世界の核保有国に囲まれており、核の脅威下にあると言える。このため三峡の防空対策は中国にとって非常に骨の折れることであり、中国が前ソ連から輸入した防空ミサイルが三峡に配備されているという。三峡ダム保護のために多くの費用が費やされているが、三峡の予算には含まれていない。

また、有事であろうと平時であろうと、ダムは常に受動的な状況に置かれている。核戦争が三峡ダムの軍事安全に与える影響は、三峡ダム建設後の中国の戦略上、相当受動的だ。攻撃前に放水しなければならず、自分が攻撃準備をしているということを敵に知らせることになってしまうからだ」