次世代統合攻撃戦闘機 F３５（Photo by U.S. Navy photo courtesy Lockheed Martin via Getty Images）

【大紀元日本5月16日】機体に特殊な塗装が施され、レーダーにほとんど探知されない次世代統合攻撃戦闘機 F３５/ジョイント・ストライク・ファイター。英紙デイリー・メール１１日付の報道によると、中国軍部のサイバー部隊がその開発機密情報を盗み出すに躍起になっている。

Ｆ３５は開発中の最新鋭機。２００６年に初飛行し、運用開始は２０１７年後半以降になる見通し。開発費総額は２０１１年５月の時点で３８５０億ドル（約３８兆５０００億円）に達し、米国に加え、英国、イタリア、オランダ、カナダ、オーストラリア、ノルウェー、トルコなども参加した国際共同プロジェクトの形で開発は進められている。日本の防衛省は２０１１年末、「F-35ライトニングII」を航空自衛隊の次期主力戦闘機に採用することを決めた。

同戦闘機の開発・製造の主要メーカーである米航空機宇宙船開発製造大手ロッキード・マーティン社はこのほど、毎週数万件のサイバー攻撃を撃退していると発表した。

同社の匿名関係者がデイリー・メールに寄せた情報によると、同社がこうしたサイバー攻撃に対応するために英国の若手コンピュータ・エンジニアを多数雇い、ハッカー攻撃の出所を突き止めようとしている。

この情報筋によると、ほぼ毎回の攻撃は中国からだった。攻撃の痕跡を懸命に消そうとハッカー側はしているが、「その技術力はわが社のチームには及ばないためバレている」という。

同紙によれば、英情報機関の情報局保安部（MI５）と米国の連邦捜査局(FBI)は、ロッキードマーティン社に対するサイバー攻撃の出所は中国軍部のサイバー部隊だと把握している。

米セキュリティー企業・マンディアントが今年２月に発表した調査報告書には、中国人民解放軍のサイバー部隊「６１３９８」の存在を明確に指摘し、「英語やプログラミングに精通する数百人から数千人のハッカーを抱えている」などと記述されている。

これに対して、中国政府と軍部は同サイバー部隊の存在を否認し、中国自身もサイバー攻撃の被害者であり、その大半は米国からだと反論している。