米市場調査会社コアサイトリサーチ（Coresight Research）が6月3日に発表した調査報告書によると、アメリカで中国産の製品に不安を感じ、中国製品の購入を控える消費者が増えていることが明らかになった。世界ファッション＆ビューティ・トレンド情報ネットワーク「WWD」が報じた。

同調査によると、「中共ウイルス」（新型コロナウイルス）の発生により、米国の消費者の「メイド・イン・チャイナ」に対する意識が大きく変化していることが分かった。回答者の半数近く（47％）は、アメリカの小売業者が中国からの製品調達を減らすべきだという項目に同意している。それに対して、「メイド・イン・チャイナ」を受け入れた回答者は5人に1人に止まっているという。

この結果は、中国からの商品調達に依存しているブランド店や小売業者に警鐘を鳴らすことになった。米国の小売業者は中国に過度な依存をしていないか、彼らの顧客がそれをどう理解しているかという観点から、サプライチェーンを見直し、再構築すべきだと、同報告書は述べている。

ブランド店や小売業者が営業を再開したとしても、消費者は公共の場への警戒心を強めている。ロックダウンが終了した後も、コミュニティセンターなどの公共の場所を避けたい、旅行を避けたいと、68%の回答者が示した。

また、「ショッピングセンターに行くことを避ける」と回答した人の割合は45％となり、調査が始まって以来最も低い割合である。

報告書によると、ウイルス危機の後、消費者の日常行動に変化が起きている。3分の2の回答者は、長期的に現在の一部行動を維持したいと考えている。

5月6日からアンケートに「マスク・手袋を着用するかどうか」の選択肢を追加したが、「着用する」との回答者が上昇傾向にある。 今週は、ほぼ3分の1の回答者が公共の場でマスク・手袋を着用するとした。

報告書には、変化した買い物習慣を維持する人が全体的に上昇する傾向を示している。 3割近くの人が「店舗型ショッピングからEコマースに切り替えたい」と回答した。ウイルスの流行が終息しても、買い物回数を減少すると予想する回答者が5分の1以上であった。

（大紀元日本ウェブ編集部）