論評

軍を率いてアジアへ渡ったアレクサンドロス大王は、ゴルディオン（現在のトルコ）に立ち寄った。そこで彼は、かの有名な「ゴルディアスの結び目」の前に歩み寄った。それは牛車を柱に縛りつけている樹皮が絡まり合った塊であり、あまりに複雑かつ固く結ばれていたため、誰にも解くことができなかった。この絡まりを解いた者が全アジアを支配することになると告げられたアレクサンドロスは、ただ剣を抜き、それを一刀両断にした。こうして問題を解決し、予言を成就させたのである。

ウクライナ戦争は現代における「ゴルディアスの結び目」かもしれないが、核時代を生きる我々にとって、それを解きほぐすのではなく断ち切ろうとすることは危険である。

欧州のスターリングラード

ウクライナ戦争で正確にどれほどの人間が命を落としたのか、誰にもわからない。この戦争はすでに4年8カ月続いており、太平洋における第二次世界大戦、アメリカ南北戦争、あるいは第一次世界大戦よりも長引いている。それでもなお、終結の兆しは見えない。敵の損害を誇張し、自軍の死傷者を過少に報告することが双方の利益に適うため、人的被害の推計には大きな幅がある。

それでも、50万人以上が死亡したという点では大半の情報筋が一致している。死者総数は100万人に近いとする推計もある。さらに少なくとも150万人が負傷、あるいは行方不明となっている。民間人の死者総数を優に3万人以上と算定する向きもあり、その圧倒的多数はウクライナ人だ。平均すると、1日あたり優に1500人を超えるウクライナ人とロシア人が死傷している計算になる。

外部の観察者の目には、この戦争は現在起きている他の大半の武力紛争とは異なって映る。他の紛争では、宗教や民族性が紛争の原因、あるいは少なくともそれを増幅させる要因となっているからだ。ウクライナは政治的に独立しているものの、双方は民族的に似通っており、戦前のウクライナ人口のほぼ半数について言えば、言語的にも同一である。外見上も両者を見分けることはできない。ともに大多数が東方正教徒であり、第二次世界大戦では肩を並べて戦い、共通の歴史を歩んできた部分も多い。

2022年2月、ロシアのウラジーミル・プーチン大統領は、キーウへの電撃作戦によってウクライナ指導部を壊滅させ、数日のうちに国全体を自らが思い描く「新ロシア帝国」へ組み込もうと画策した。2003年のバグダッド陥落時に「衝撃と畏怖」戦術の波状攻撃とともに敢行された強行突破作戦「サンダー・ラン」を彷彿とさせるその作戦は、ウクライナ側の驚くべき勇気と機略の前に完全に失敗した。

だが、その後に待ち受けていたのは、第一次大戦のヴェルダンや第二次大戦のスターリングラードといった、膨大な兵士をのみ込んだ歴史的消耗戦の「死のるつぼ」以上に悪夢のような事態であった。

殺戮の戦争

ウクライナ経済は破綻している。人口の4分の1が避難を余儀なくされ、おそらく15パーセントが国外へ逃れた。ゼレンスキー政権は、その存続を西側の援助と自国軍の英雄的奮戦に頼っている。ウクライナ軍は、同国で最も豊かで都市化の進んだ地域のひとつである係争地ドネツク州に、ほぼ突破不可能な防衛線を築き上げた。

もしロシア軍がこの防衛線を突破すれば、キーウへの進軍を阻むものはほとんど残されておらず、したがってウクライナの抵抗体制全体の崩壊を食い止める術もほぼなくなるだろう。しかし目下のところ、ロシア軍は悲劇的な皮肉と言うべきか、スターリングラードで包囲された侵略者ドイツ軍の役割を演じている。すなわち、出血を続けながらもはや前進することもできず、かといって退却もしようとしない軍隊である。

だが、2026年後半に入り、この狂気の戦争が5年目の終わりに近づくなか、今やロシアに対して人口でおよそ5分の1、国内総生産（GDP）で12分の1、面積で28分の1にすぎないウクライナは、兵員も資金も支援も尽き始めている。ウクライナに残された最後の活路は、ほぼ無から見事に作り上げた膨大なドローン部隊を、ロシアの産業目標、とりわけ燃料精製施設に向けて送り込み続けることだ。

対照的に、ロシアの戦略はウクライナ国内の民間目標への攻撃を増やし、国民の戦意を喪失させるのに十分な数の非戦闘員を殺害することにある。

戦争が長引けば長引くほど、軍は屈辱を味わい、石油輸出頼みの経済は逼迫し、損害は天文学的な規模に膨れ上がるロシアは、大国としての威信がさらに損なわれるなかで、いっそう自暴自棄かつ危険な存在になっていく。その結果、ロシアは欧州諸国の上空に「謎の」ドローンをひそかに飛ばすことで、欧州によるウクライナ支援を止めようと目論んでいる。プーチンはこうした欧州諸国を、人道主義を気取りながら軍事的には弱体であるとして軽蔑しているのだ。

またロシアは、米国のウクライナ支援に対抗するため、米国の最大のライバルである中国との連携を新たに強化し、イランに対して諜報情報や衛星偵察、密輸兵器を隠密裏に提供している。さらには、世界的な燃料価格の高騰が米国世論の士気をくじくことに期待をかけ、NATO（北大西洋条約機構）同盟全体に対する核攻撃および通常兵器攻撃という荒唐無稽な脅しを繰り返している。

分裂する西側諸国

この戦争が、米国と欧州の間に長年横たわる亀裂をさらに深めたことは間違いない。それは、ドナルド・トランプ米大統領が時折見せる欧州への激怒や、欧州側がたびたび陥る「トランプ錯乱症候群」といった次元を超えた問題である。

米国は、大西洋を挟んださらなる連帯を求める欧州の呼びかけに憤慨している。米国はロシア軍が欧州諸国へなだれ込むのを防ぐため、兵站、兵器、偵察、経済支援を合わせてすでに優に1千億ドルを超える援助をウクライナに提供してきたが、イランの核武装阻止という問題になると、欧州側はそれに見合う協力を示してこなかったからだ。

何十年もの間、欧州の指導者たちは核武装したイランが存亡に関わる脅威になると警告してきた。にもかかわらず、欧州側は共用のNATO基地を米軍に使わせることを拒み、中東へ向かう米軍機や輸送機が欧州数カ国の上空を通過することすら禁じ、イランの核爆弾保有を阻止しようとする米軍の取り組みに対して絶えず言葉による批判を浴びせている。こうした振る舞いのすべてが、同盟によるウクライナ支援に亀裂を生じさせ始めているのだ。

欧州は、西側世界の未来がロシアの侵略を食い止められるかどうかにかかっていると見ている。米国もそれには同意するかもしれないが、常軌を逸した核武装国家イランのほうがいっそう大きな脅威だと捉えている。欧州は、高騰する世界のディーゼル燃料価格を引き下げるためにトランプが対露燃料制裁を終了させようとしていることに苛立っている。一方の米国は、環境重視を掲げ猛烈な反露姿勢をとる欧州こそが、開戦以来ロシア産天然ガスの最大の買い手であり続けてきたことに、それ以上の怒りを募らせている。こうした応酬は果てしなく続く。

この戦争を「ロシアの全体主義的侵略に対する欧州民主主義の戦い」と位置づける構図が、追い詰められたゼレンスキー政権による親露派とされる政党の禁止、野党系メディアの規制、そして予定されていた選挙の停止によっていくぶん損なわれていることも、事態を悪化させている。このような選挙の停止は、第二次世界大戦の最も暗い時期にあっても米国が決して検討すらしないことであった。英国のウィンストン・チャーチル首相に至っては、太平洋での戦争がまだ激しく続いていたさなかに選挙で敗れ、退陣している。

混乱に拍車をかけているのが、欧州自身が危機の渦中にあるという事実だ。

フランスとイタリアでは何週間も暴動の炎が上がり続けている。この暴動と社会不安に簡単な解決策はない。地元の学生、社会主義者、共産主義者、無政府主義者に、移民一世・二世（大半は中東およびアフリカ出身のイスラム教徒）が加わり、社会政策への政府支出を増やせ、さもなくば実力行使に出ると要求しているのだ。しかし、危険な水準の債務を抱えるフランスは、すでに予算の60パーセント近くを何らかの社会福祉プログラムに費やしている。

自殺的とも言える欧州のエネルギー政策は、かつて強固だった欧州経済を壊滅寸前に追い込んだ。EU（欧州連合）は米国より1億人も多い人口を抱えながら、そのGDPは米国より10兆ドルも小さい。そして、最近まで事実上の非武装状態にあったNATOの欧州加盟国は、GDP比わずか2パーセントという軍事予算をさらに引き上げようと躍起になっている。

要するに、欧州の問題は再分配型の社会福祉プログラムが不足していることではなく、すでに大盤振る舞いとなっている現在の福祉を、これ以上増やすどころか維持することすらできないほど、経済が活力を失っていることにある。

さらに悪いことに、欧州の国境は依然としてほぼ開かれたままだ。惨憺たる出生率により、元来の住民の高齢化と人口減少は避けられない。その一方で、増加し続ける移民層は欧州社会への同化も統合も進まず、欧州の価値観も十分に受け入れないまま、寛大な受け入れ国に対する怒りを募らせている。

いつ、どのようにすべては終わるのか

では、こうした暗い現実を踏まえたとき、この凄惨な戦争に終わりは来るのだろうか。

この狂気の終結については多くのシナリオが考えられるが、その大半は実現しそうにないか、あるいは戦慄すべきものだ。

1）5年近くにわたる恐るべき人的犠牲、経済的破滅、そして国際的な孤立を経た末に、ロシアが現在の戦線の現状維持に基づく休戦に合意する可能性がある。ロシアはクリミアとウクライナ東部の占領地を保持することになる。それを戦果として、失望が広がる自国民の前で勝利を主張できる。ウクライナ側もまた、ロシアという巨人が国内のさらに奥深くへ侵攻するのを食い止めたとして、勝利を宣言できるだろう。

ウクライナはNATOには加盟しない。だが平和が保たれている間に、徹底的な重武装を進めるだろう。プーチンの究極の狙いは、直接的な征服であれ傀儡政権を通じた支配であれ、旧ソ連構成国のすべてを吸収し、現在縮小しつつあるロシア連邦に何百万人もの新たな「ロシア人」を取り戻すことでピョートル大帝に並ぶ地位を手に入れることにある。それを踏まえれば、ウクライナはさらなるロシアの侵略を抑止するため、新たな東部国境を要塞化するはずだ。この結末は、当事国の双方にとっても、それぞれの同盟国にとっても満足のいくものではないだろう。だからこそ、殺戮を止める唯一の現実的な道なのかもしれない。

2）ウクライナで選挙が実施された結果、プーチンにとってより寛大な条件での妥結に応じる連立政権が誕生するかもしれない。戦争は終わるだろうが、ウクライナおよび他の欧州諸国は、開戦前よりもさらに大きなロシアの脅威に直面することになる。

3）戦争による持続不可能なほどの人的・経済的コストがクーデターを引き起こし、プーチンが排除されてより現実的な寡頭政権が樹立される可能性もある。新政権は和平交渉を行い、この大惨事の責任を追放されたプーチンに押しつけるだろう。もっとも、これまでのプーチンの政治生命の長さ（数々の存亡に関わる政治的危機を乗り越え、権力を握ってすでに20年を優に超えている）を考えれば、このシナリオは考えにくい。

4）疲弊し空洞化したロシア軍がついに崩壊し、ウクライナが2022年2月以前の国境線まで押し戻す可能性もある。

5）欧州の同盟諸国が経済的・社会的重圧に苦しみ、米国がイラン対応に追われるなか、窮地に陥ったウクライナがそのまま崩壊するシナリオだ。その場合、ロシアはウクライナの大半、あるいは全土を併合する。あるいは、プーチンに同調する勢力が選挙で勝利して降伏を選び、クリミアやドンバス地方とともに残りの国土もロシアに引き渡すかもしれない。

6）中東における「断続的な戦争（ベラ・インテルプタ）」のように、この戦争がただ何年もだらだらと続く可能性もある。

奇妙な戦争、さらに奇妙なそれへの反応

最後に、ウクライナ戦争をめぐる政治状況にはどこか現実離れしたものがある。壊滅的な人的犠牲についても、戦争がどのように終結し得るのかという具体的な中身についても、ほとんど誰も語ろうとしないのだ。

西側諸国の大学キャンパスは、この流血の惨事に対して沈黙を守っている。それなのに我々は、イスラエルを「ジェノサイド（集団殺害）」だと糾弾し、「パレスチナを解放せよ」と叫ぶ暴力的なデモを目の当たりにした。2023年10月7日の攻撃以降に生じた死者数は、ウクライナにおけるわずか半年分の損失に相当するにすぎないにもかかわらず、である。一方で、イスラエルの「侵略」を非難する極右の一部は、ロシアという侵略者を公然と支持している。

反戦を掲げているはずの左派は、ウクライナがいかにして勝利できるのか、あるいはどうすれば殺戮を止められるのかについての現実的な構想を何ひとつ持たないまま、ウクライナへのさらなる武器供与ばかりを口にしている。

西側がプーチンと交渉するという話は、少しでも出ようものなら宥和政策や利敵行為の証拠だと断罪される。かつてオバマ政権下の左派が、それに先立つロシアのジョージア侵攻に対処する唯一の賢明な方法だと主張して、2009年に「対露関係のリセット」を持ち出したにもかかわらずだ。

右派もまた、トランプがプーチンと会談するという考えを非難する。ソ連が何千発もの核兵器で米国に照準を合わせていた時代に、ロナルド・レーガン米大統領がソ連の独裁者と会談したにもかかわらずである。

10月7日のハマスによる攻撃以降、西側諸国はイスラエルに対し、「過剰な反撃の抑制」「停戦交渉」「民間人の巻き添え被害」といった問題で絶えず圧力をかけ、さらには新たな選挙の実施まで求めた。だが、はるかに多くの死者を出しているウクライナ戦争の議論では、そうした言葉は一切出てこない。

要するに、はるかに恐ろしい何か、あるいは誰かが我々に代わってこの神なき戦争を終わらせてしまう前に、誰かがこの戦争を終わらせる方法を真剣に考え始めたほうがよいのである。