中国中央テレビ(CCTV)で専門家が、新型ステルス戦闘機J-35Aの任務と、エンジンなど4つの改良点を解説した。制空を主な任務とするJ-35Aは、先行するJ-20とどう役割を分けるのか。軍や国営メディアの報道をもとに、開発・運用に残る課題を読み解く。
11月11日、中国共産党(中共)軍の空軍は創設77周年を迎えた。党系メディアの報道は控えめで、戦闘機の性能もあまり取り上げなかった。一方、中国中央テレビ(CCTV)では専門家が新型ステルス戦闘機J-35Aの任務や改良点を説明し、軍の公式サイトはJ-20の模擬空戦を「空中の白兵戦」と伝えた。軍や軍需企業で大規模な粛清が進むなか、報道からは戦闘機の開発・運用の課題がうかがえる。
J-35Aの主な任務は制空 米F-35との違いは
11月11日、中共軍の公式サイトは空軍の主な機種を紹介する記事で、最初にJ-35Aを取り上げた。主な任務は「制空権の確保と維持」で、陸上や海上の防空を担い、敵の戦闘機や爆撃機を迎撃できるという。
つまりJ-35AもJ-20と同じく主に空対空戦闘を担う。2024年11月の初公開以来、中共はJ-35を多用途戦闘機として宣伝してきた。今回制空任務を前面に出したのは、当初想定したほかの任務を十分に担えないためではないか。
「J-35」の名はアメリカのF-35を意識したものだ。中共はアメリカに次ぐ2種類のステルス戦闘機の保有国になったと強調してきたが、J-35AがF-35と同じ役割を担えるかは分からない。
中国の専門家はJ-20とJ-35をF-22とF-35になぞらえ、高性能機と安価で数をそろえやすい機体の組み合わせだと説明する。だが、F-22が制空戦闘機であるのに対し、F-35は当初から多用途戦闘機として設計され、敵の防空網を突破して地上や海上の目標を攻撃できる。F-35AにはB61戦術核爆弾を搭載できる機体もある。両機の任務は異なるのである。
一方、中共軍の説明ではJ-20とJ-35Aの任務は重なる。防空網を突破して地上などの目標を攻撃する任務は、中国のステルス戦闘機にはなお難しいとみられ、筆者はここにアメリカの機体との差があると考える。

専門家の解説から見えた弱点
11月12日、CCTVは「J-35Aの初公開から2年」と題する動画3本を公開した。1本目「『雲龍』が編隊を組み、大空を舞う」で評論家は、J-35Aはステルス性を保つ形態では中・近距離の空対空ミサイルを、ステルス性を優先しない形態では対地・対艦兵器も搭載できると説明した。
ここから、対地・対艦兵器は機内の兵器搭載区画に収まらず、ステルス性を保てば用途は空対空戦闘に限られるとみられる。J-35AはJ-20と同じく機関砲を持たず、第4世代戦闘機と至近距離で格闘戦になれば、加速して逃げるほかないだろう。
中共の公表値では、エンジン2基のJ-35の最高速度はマッハ1.8である。台湾のF-16はエンジン1基でマッハ2を超える。この差にも中国製エンジンの課題が表れている。
CCTVはまた、J-35Aが空軍の「弱点」を補いJ-20を支えると説明したが、どの弱点かは明らかにしなかった。専門家が挙げた利点は、安価で機数をそろえやすい点だけである。
2本目動画「専門家が展望する『雲龍』のこれから」の原題には「飛躍への道半ば」という趣旨の言葉があり、つまりJ-35Aがまだ試作段階にある可能性もある。
この動画で評論家は、複座型の開発に技術的な問題はなく、無人僚機を指揮する機体として使えると述べた。正式な計画はないと断ったうえで、電子戦型も選択肢に挙げた。今後の改良点は次の4つである。
・エンジンを完成型のWS-19(渦扇19)に換装する。
・航空電子機器を更新し、ステルス機などの探知能力を高め、操縦士の負担も減らす。
・機内の兵器搭載区画を広げ、搭載兵器の種類を増やす。
・ステルス性に関わる細部を見直し、複雑な環境でも安定した性能を発揮させる。
換装が挙がったのは、現在のエンジンが要求水準に達していないためではないか。航空電子機器も、ステルス機の探知や操縦士の負担に課題が残っているのではないか。
搭載区画の拡大も短期では難しいだろう。J-35AはF-35より機体が細くエンジン2基を積むため、設計の余裕は限られる。複雑な環境での性能が挙がったことからは、ステルス性が環境によって安定しない可能性もうかがえる。
CCTVは性能を伝えようとしたのだろうが、説明はなお改良すべき点があることも示した。

J-35Aは防空網を突破できるのか
3本目動画「専門家が解説する『雲龍』の戦力化と空軍の戦略転換」で評論家は、J-20が先に敵の防空網に突破口を開き、その後に多数のJ-35Aが続くと説明した。
両機とも制空を担うステルス機であり、J-35Aの後続投入は機数確保のためとみられる。だが日本の2026年版防衛白書によると、中国のJ-20はすでに308機に増えている。それでも足りないというなら、機数を補うことがCCTVのいう「弱点」の補完なのだろうか。
ステルス機でありながらJ-20の突破を待つのは、複雑な環境でのステルス性の安定が改良点に挙がるなど、性能面の課題が残るためだと筆者はみる。
中共軍が想定する空戦の舞台は、まず台湾海峡である。中共軍機は台湾周辺で飛行を繰り返し、圧力をかけてきた。J-35AはJ-20より航続距離が短く、第一列島線の外側への進出は容易ではないとみられる。
十分なステルス性があれば台湾上空への進入も可能だが、専門家の説明を踏まえると、J-35Aにはなお難しく、J-20でも容易ではないと筆者はみる。J-20は正面からは探知されにくいが、側面や後方からは探知されやすいとの見方があるためである。
仮にJ-35Aが防空網を突破しても、兵器が空対空用に限られるなら、地上目標を攻撃して地上部隊を支援することはできない。専門家は、無人僚機に偵察などを任せれば有人機が探知されるおそれを抑えられると説明したが、筆者はJ-35A自体の被探知リスクを無視できないことの裏返しだとみる。
専門家はまた、J-35Aが早期警戒機の情報を受けて迎撃できると強調したが、情報が途絶えた場合の状況把握については説明していない。説明からは運用上の制約もうかがえ、中共軍がステルス戦闘機を実戦でどう使うのかは、今回の報道だけでは見えてこない。

J-20の訓練は「空中の白兵戦」なのか
軍の公式サイトは、J-20が高いステルス性と機動性を備え超音速巡航できると紹介し、空軍が情報処理や自動化を取り入れた新たな空戦のあり方を探っていると伝えた。
11月11日、『解放軍報』は空軍の77年を振り返る記事で、ある航空旅団が紅軍と青軍に分かれて行った模擬空戦を取り上げた。紅軍の楊操縦士が所属する「強軍先鋒飛行大隊」は、空軍で2番目にJ-20の配備を受けた部隊である。
記事によると、双方のJ-20は視程外での捜索や電子戦を経て、有利な位置を取ろうと機動を繰り返した。青軍の張操縦士が模擬攻撃に移ろうとしたとき、楊操縦士が形勢を逆転し、判定は「紅軍、命中」であった。
決め手は近距離の格闘戦だった。J-20は機関砲を持たないが、記事は何をもって「命中」としたのかを明らかにしていない。機体の斜め後方に死角があったとは記している。
張操縦士は「若い楊操縦士は思い切って手を変え、反撃に出た。これこそ『空中の白兵戦』に懸ける闘志だ」と語った。同大隊は朝鮮戦争にも参加しており、記事は当時の空戦も「空中の白兵戦」だったと振り返る。
第5世代機の訓練でも近距離の格闘戦が勝負を分けた点に、筆者は従来型の訓練の色合いをみる。操縦士が「視程外戦闘」をどこまで習得し、J-20がその距離でどの程度の能力を発揮でき、空軍が訓練の仕組みをどこまで整えているのかは、記事からは分からない。
今年、習近平が空軍の末端部隊を視察したとの報道はなく、記念日に合わせた指示も公表されていない。新華社通信が配信した過去の発言のまとめによると、習近平は2020年の建軍記念日(8月1日)前に空軍航空大学を視察し、「新たな分野を担う人材の育成を強化し、新たな質の戦闘力を早期に生み出す」よう求めた。2021年を迎える前には空軍のある師団で「想定する相手に即した実戦的な対抗訓練を強化し、新たな質の戦闘力の向上を急ぐ」よう指示し、2023年の建軍記念日前には西部戦区空軍の司令部で「戦略転換を加速し、新たな質の戦闘力を築くため、実践を通じた取り組みを強化する」と述べた。
J-20はこの「新たな質の戦闘力」を象徴する機体だが、訓練や運用の体制はなお整備途上にあるとみられる。

航空ショーで露呈した整備現場の実情
11月11日、CCTVは記念特別番組で、J-10が参加した2020年のシンガポール航空ショーを取り上げ、派遣された整備士の王海山氏に話を聞いた。
王氏によると、海外派遣のため同行できる整備要員はごく少数だったが、作業は一つも省けず、一人が複数の作業を担った。筆者は、派遣枠の多くを各級の将校が占めた可能性があるとみる。操縦士を減らせなければ、しわ寄せは整備要員に及ぶ。
王氏は「大雨で、操縦席の風防に雨が打ちつけ、操縦士が何を合図しているのか見えなかった。完全に勘に頼るしかなかった」と振り返る。それでも中共は危険を承知で機体を離陸させた。王氏は「着陸すれば、すぐに点検しなければならない。操縦士にとっても整備員にとっても、体力的に厳しかった」とも語った。
日頃も同様の無理が重なっていれば、実戦では交戦前に重大なトラブルが起きかねない。軍の粛清が進むなか、戦闘機の開発や生産の現場にも深刻な腐敗や不正がある可能性がある。
中国はJ-35やJ-20、J-16などの性能を強調してきたが、軍内部は開発や運用の問題を早くから把握していたのかもしれない。77周年の報道が控えめだった背景には、こうした事情があったのではないか。専門家は機体の利点を説明したが、その発言からは開発や運用に残る課題も見えてきた。

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