【大紀元日本1月30日】旧正月に爆竹を鳴らし花火を上げることで幸運を呼ぶ風習は、大気汚染への憂いに完敗したようだ。上海市当局の２８日の発表によると、８６％の上海市民は今年、爆竹と花火を購入する予定はないと答えており、８１％の市民は爆竹花火の通年禁止に賛成している。

上海では昨年の旧暦大晦日、微小粒子状物質PM２．５の濃度が７時間で６倍の数値に跳ね上がっていた。北京より「まし」だった大気の状況も昨年末では「最悪レベル」に達し、市民の間で大気汚染による健康被害への危惧が広まっている。

今回、旧正月前に上海統計局が１０００人以上の市民を対象に行ったアンケート調査の結果に、この危惧が反映された。８８％の市民が大気汚染による健康被害を懸念し、４５％は「非常に心配」と答えている。

大気汚染の悪化につながる爆竹や花火について、購入済み、あるいは購入予定の人は１４％にとどまった。そのうちの約８割は、大気を悪化させるなら量を減らす、または取りやめてもいいと回答している。

８割以上の上海市民は、年間を通して爆竹花火を禁止することにも賛成の意思を示している。