今年に入り、中共ウイルス（武漢肺炎、新型コロナウイルス）が中国共産党の隠ぺいのもと大規模に拡散し、世界に対して計り知れない被害を及ぼした。ウイルスは一見、無規則に拡散しているようだが、その伝染の経路と規模を分析すれば、その標的が鮮明に浮かび上がってくる。ウイルスはまさに共産党を標的としており、中国共産党およびその取り巻きを淘汰しに来たのだ。

 

今日まで、中共ウイルスは世界の大半を席巻し、260万人以上が感染し、20万人近くが死亡した。未曽有の人的・経済的被害に直面したとき、各国の政府と民衆はコロナ禍と共産党の関係について改めて考えなければならないだろう。一個人として、一国家としてどのようにすることが最善の方策なのだろうか。

 

共産党が人類社会で活動した歴史は、戦乱、飢饉、疫病そして死亡を織り交ぜた黒歴史に他ならない。『共産党に対する九つの評論』編集部はその著作において、「共産主義の本質は邪霊である」と明白に指摘した。そして、その邪霊の最終的な目的は人類を壊滅することであり、中国共産党は邪霊の世間における最後の代理人なのだ。中国共産党の70年に渡る残虐な統治では、8千万人もの人命が失われ、中国の伝統文化と道徳が尽く破壊された。1989年には天安門で学生を虐殺し、1999年からは法輪功修煉者を迫害した。そして今では弾圧の範囲をさらに拡大し、その暴力と虚言は世界に大きな災難をもたらした。

 

中国共産党は40年来、一貫して海外で経済的利益をエサにそのイデオロギーを輸出してきた。グローバル化、孔子学院、「一帯一路」などを隠れ蓑として、政治、経済、文化、教育、科学技術といったさまざまな方法で他国に浸透工作を行ってきた。同時に共産主義的イデオロギーを拡散し、「人類の道徳を奈落の底まで堕落させ、人間が神に逆らうよう誘導した」

 

利益に目がくらんだ国家や地域は中国共産党との関係を深め、中国共産党のために物申す存在となった。しかし利益とともに悪運もが付いてくるとは知らなかった。中共ウイルスの拡散の道筋からも、それがまるで中国共産党と密接な関係にある国家や都市、組織、そして個人を狙い撃ちにしているのが分かる。

 

ニューヨークはなぜ感染者が急増したのか

 

4月23日までに、ジョンズ・ホプキンズ大学の統計データによると、アメリカ国内の感染者数は84万人を超え、死者数も4万人を超えた。なかでもニューヨーク州の感染者数は全米の3分の1を超え、死者数は半分近くを占めた。

 

アメリカの感染拡大の背景には、過去にアメリカが中国共産党を援助したことが原因として挙げられる。

 

1972年にニクソン大統領が中国を訪問した後、アメリカは政治、軍事、外交、経済、金融、教育、科学技術などの分野においてさまざまな形式で中国共産党を支援してきた。とくにアメリカが中国共産党のWTO（世界貿易機関）入りを認め、国際市場に参入させたことにより、西側諸国の巨万の富が中国に移転され、中国を世界の工場として育て上げた。

 

アメリカが中国を再建し、中国共産党を肥やさせたのだとアメリカの政治家やシンクタンクは考えている。中国共産党を再認識し、政策を変更したのはほんの数年前のことだ。アメリカの多国籍企業や財閥の支援がなければ、中国共産党は崩壊した経済を立て直すことも、アメリカに挑戦し得る「邪悪の枢軸」となることもできなかっただろう。

 

ニューヨークは世界一の大都市であり、各方面において巨大な影響力を持っている。国連本部の所在地でもあることから、ニューヨークが中国共産党を支援するとなれば、その作用は計り知れないものとなる。

 

アメリカの金融資本を代表するウォール街は長年中国共産党に「輸血」してきた。そしていまや、ウォール街は中国共産党政権を延命させる出資者となっている。

 

中国共産党は経済、金融、商業、メディア、文化、教育などの方面からニューヨークに浸透し、中国国内に商業利益や技術を送っている。そして海外に中国共産党のイデオロギーと人権に対する迫害を輸出すると同時に、世界の支配権を奪い、アメリカと対抗しようとしている。

 

ニューヨークに本部を置く国際連合といった組織が中国共産党に浸透されていることは自他明白なる証拠だ。コロナウイルスの感染が発生した後、WHO（世界保健機関）のテドロス事務局長は中国共産党のために感染状況を隠ぺいし、誤った情報を発信し、各国の政策を愚弄した。

 

これらの原因により、ニューヨークは中共ウイルスのターゲットとされた。

 

中国共産党の「忠実なる戦友」イラン　ウイルスで死者多数

 

イランは中国の「忠実なる戦友」だ。感染者数は欧米諸国よりも少ないように見えるが、中国共産党と同じく独裁政権であるため、感染状況に一定の隠ぺいを行っていることも否めない。イラン政府が発表した数字は大幅に加工がされたものだという見方が根強い。

 

多くのイラン高官が中国共産党ウイルスに感染し、死亡していることは特筆に値する。イランの副大統領や衛生部部長らも相次いで感染が確認された。

 

イランはテロ支援と核兵器開発により長年制裁を受け、外国との交流が少なく閉鎖的だ。中国共産党ウイルスの被害を被っているのは、すべて中国共産党政権との関係が緊密であるためだろう。

 

中国共産党はイランの陰の支持者であり、長きに渡りイランに対し経済支援および武器輸出を行ってきた。民主主義国家をけん制するために中国共産党はイランに対し核兵器の技術をも提供した。また、中国は国際的な経済制裁を無視し公然とイラン産の原油を輸入している。そして過去10年間に渡りイランに巨額の投資を行い、イラン最大の貿易相手国となっている。中国共産党政権がその覇権を輸出する為に2013年から始めた「一帯一路」プロジェクトにおいても、イランはヨーロッパ・アジア・アフリカにまたがる架け橋として地理的に重要な役割を果たしている。

 

親中共国では軒並み感染拡大

 

欧米諸国では、スペインがアメリカに次ぐ感染大国となっている。20万人もの国民が感染し、2万人が死亡した。サンチェス首相の3人の親族と内閣副首相まで感染が確認された。

 

悲惨な感染状況は、スペインの親中共路線が自国に災いをもたらすことを示している。

 

1989年の天安門事件のあと、スペインは欧米諸国の中でも真っ先に中国共産党に好意を示した。サンチェス首相が2018年に当選すると、今まで以上に親中共路線を歩み始めた。中国共産党との間の「戦略的パートナーシップ関係」を再確認しただけではなく、「一帯一路」をスペイン政府として賛同の意を表明した。中国共産党が感染状況を隠ぺいしたとして批判されているときも、サンチェス首相は幾度となく中国共産党を支持した。

 

イタリアも感染状況が著しい国家の一つだ。この国でも中国共産党との「密接な」関係が仇となった。

 

イタリアはG7の一員であるにも関わらず、欧米諸国の反対を押し切って2019年3月に中国共産党と「全面的な戦略パートナーシップ関係を強化」した。そして「一帯一路」協定を結んだ最初の欧州国家となった。

 

イタリアはまた、中国共産党統治下の中国と74もの姉妹都市関係を結んでいる。その中には、感染・死亡者数が最も多いロンバルディアやミラノ、ベネチア、ベルガモが含まれている。

 

イギリス、フランス、ドイツと言ったヨーロッパの大国もコロナの泥沼にはまってしまい、大きな損失を被っている。イギリスのジョンソン首相も感染し、一時は集中治療室で治療を受けていた。これらの国家には一つの共通点がある。それは中国共産党と親密になりすぎたことだ。その証拠として、中国共産党はファーウェイの5Gで全世界に浸透しようとしているにも関わらず、英仏独の三国はアメリカの警告を無視し、門戸開放して受け入れてしまったことが挙げられる。

 

これらの国家の中で最も状況が悪化しているロンドンやオアーズ、ノルトライン・ヴェストファーレン州などは例外なく中国共産党と「友好関係」を結んでいる。

 

コロナウイルスが全世界に災いをもたらしているなか、欧州諸国の出来事は一つの警告と言えるだろう。

 

中国周辺の状況

 

欧米諸国と比べて、中国本土周辺に位置する諸国家の状況はより如実に中国共産党との関係性を表している。

 

日本、韓国、香港、台湾。同じく中国の周辺に位置しながらも、香港と台湾の感染状況は明らかにコントロールがされている。その違いは中国共産党に対する態度に他ならない。

 

現在、日本と韓国の感染者数は一万人を超えている。一方、中国本土とのやり取りがはるかに多い香港と台湾は感染者数がそれぞれ千人と四百人程度にとどまっている。香港の初期感染者は全部、中国本土から来た人であり、のちの感染者には警察機動隊や親政府勢力が含まれている。台湾の感染者の大多数も台湾の住民ではない。

 

韓国は1992年に中国共産党政権と国交を樹立したのち、経済貿易関係を強めて来た。現政権誕生後も進んで中国共産党に歩み寄り、双方向の投資を進めてきた。

 

日本政府は中国共産党と親しい関係にあるわけではないが、多くの日本企業は中国で投資を行っており、中国共産党に依存し、「輸血」を行っている。日本は中国共産党支配下の中国と256もの姉妹都市協定を結んでおり、感染者数が多い北海道や東京、愛知県などが当てはまる。

 

香港、台湾は中国本土と密接な経済貿易関係にあるが、香港人や台湾人は利益に目がくらむことがなかった。2019年に香港人は立ち上がり、逃亡犯条例反対運動を始めた。その非暴力な抵抗は中国共産党解体の号砲を鳴らしただけでなく、台湾の民衆にも中国共産党の邪悪な一面を認識させ、中国共産党にノーを突きつけるきっかけとなった。

 

台湾では外出禁止もなければ、経済の停滞もない。それでも感染者数は低く抑えられている。台湾の好成績の裏には、中国共産党を信用せず、中国共産党に買収された世界保健機関に盲従しなかったことがある。

 

香港と台湾の状況は、中国共産党ウイルスが引き起こした大災害から身を守る成功事例となった。すなわち、中国共産党を拒絶することによって始めて、中共ウイルスを防ぐことができるのだ。

 

中国共産党を批判し、ウイルスを防ごう

 

大災害は予期なく起こるが、往々にして標的となるものがある。これは歴史からも読み取れる。例えば、明王朝末期に発生したペストは明王朝の軍隊内で広まったが、李自成と清の軍隊は影響を受けなかった。古代ローマ帝国では大規模な伝染病が四回発生したが、記録によればキリスト教徒は影響を受けなかった。そのため伝染病はキリスト教徒を迫害した悪人を罰するためのものだと信じられた。

 

疫病の発生に偶然はないと分かるだろう。今回のコロナウイルスも中国共産党の邪悪な行いに起因し、中国共産党の隠ぺいにより全世界に拡散してしまった。ウイルスの感染状況からはっきりわかることがある。ウイルスは中国共産党を標的としており、中国共産党および共産主義者を淘汰するためにやってきたのだ。中国国外で感染が拡大している地域はすべて、中国共産党に歩み寄り、中国共産党を支援した。感染した個人の多くも同様だ。この状況は、各国政府と国民に歩むべき救いの道を指示したに等しい。

 

中共ウイルスに感染した患者が、中国共産党を批判したら回復したケースがいくつか報道されている。

 

今年3月、スペインの第三党であるVOX党の党首サンティアゴ・アバスカル氏とジャヴィア・オルテガ・スミス事務総長らは相次いで中共ウイルスに感染した。しかし彼らが中国共産党を批判した後、三人の症状は消え去った。

 

3月下旬、フランスに定住したトルコ人女性Makbule Sevimさんは中共ウイルスの検査で陽性の結果が出てしまい、医者からは「治す薬がない」と言われた。Sevimさんは希望を失い、一度は自殺も考えた。そこへ法輪功を修煉していた彼女の甥から、「法輪大法は素晴らしい。真善忍は素晴らしい（法輪大法好！真善忍好！）」を誠心誠意唱えるよう言われた。Sevimさんはこのチャンスを逃さず言われた通りにすると、たちまち快方へと向かった。彼女は、「念じるたびに生き返った気がした。本当に奇跡のようだ」と話す。現在彼女は健康になり、仕事と家事を問題なくこなしている。

 

2月、デンマークに住むConnie Brixさんはスペインに旅行した際に中共ウイルスに感染し、3月には重症となった。その後Connie Brixさんは中共ウイルスがもたらした惨禍の事実を知ると、隠ぺい工作を行った中国共産党を批判した。すると、2日後には症状が消え、健康を取り戻すことができた。

 

中国本土ではこのような例もある。中共ウイルスで陽性と判断された患者が、中国共産党の隠ぺい工作などを強く批判したところ、奇跡的に回復した。しかし中国共産党のプロパガンダにより、病気の回復は中国共産党が治してくれたのだと信じ込んでしまった。すると再びウイルスが検出され、肺炎の症状も再発してしまった。

 

これらの事例からも分かるように、中国共産党に対する認識と態度により、中共ウイルスに対する「免疫力」も変わってくる。中国共産党を拒絶し、批判することこそ、中共ウイルスを防ぐ良薬だ。逆に、中国共産党を支持し、歩み寄ればウイルスに感染する恐れがある。

 

疫病を前にして、安全と健康を追い求めない人はいない。現代の科学技術と管理手段は、突如として襲ってくる災難に完璧には対処できない。しかし何千年もの間、神は絶えず人類を守ってきた。神を敬い、心の奥底にある善良を保ち、自己の行動を省みる。そして邪悪の代理人である中国共産党を拒絶することで、神のご加護を得ることができる。これは人類が疫病から身を守る最も根本的な保障だ。

 

もし不幸にも感染してしまった場合、心を込めて「中国共産党の悪魔を打倒せよ」と唱えてみてはいかがだろうか。奇跡が現れるかもしれない。

 

中国共産党から遠ざかり、中国共産党を批判すれば、個人、組織や国家はウイルスの感染を軽減ないし防ぐことができ、よりよい未来に向かって歩むことができる。

 

疫病は中国共産党めがけてやって来た。そして人々の中国共産党に対する態度で状況は変わりうる。さまざまな原因により、一部の人はこの問題を受け入れることも、直視することもできずにいる。しかし人類の健康に対する関心と責任感から、われわれは真相を解き明かし、より多くの民衆を疫病から救いたいと思っている。善良な人々が早くこの危機から脱することができるよう切に願う。

 

大紀元編集部

2020年4月23日