ニューヨークタイムズ紙は2021年3月9日付の報道で、大紀元に関する誤った情報を含む記事を掲載した。その情報ソースは、実体不明の会社が作成した

デイビー・アルバ（Davey Alba）という人物が執筆したその記事は、大紀元が「12を超える他サイト」と関連しているという不正確な主張を中心に展開している。ニューヨークタイムズ紙は、この虚偽の主張を行う際、証拠を提供したりリンクしていると主張するウェブサイトについて記載したりしていない。

これは、この主張がニューヨークタイムズ紙自身の報道ではなく、同紙が第三者から渡された情報に基づいて記事を作成したことに起因する可能性がある。

アルバ氏の記事の最初のバージョンはその虚偽の情報の出所を明らかにしていなかったが、ニューヨークタイムズ紙は訂正声明でそれを明らかにした。

訂正の中で、ニューヨークタイムズ紙は、実際の「データのソース」は「アドバンスデモクラシー」であると述べている。その後、同紙は記事をも更新した。

ニューヨークタイムズ紙は、アドバンスデモクラシーを「研究グループ」と無難に表現している。しかし、シリコンバレーからの資金提供やグループの背後にある特殊な利害関係、そして創設者であるダニエル・ジョーンズ氏とフュージョンGPSとの関係は明らかにしなかった。フュージョンGPSは広く疑問を持たれている「スティール文書」に直接的な責任を負っている。

元議会職員であるジョーンズ氏は、2018年にアドバンスデモクラシー社を設立した。この組織は運営の実態がなく、同組織のウェブサイトは「アドバンスデモクラシー社（ADI）は、説明責任、透明性、および優れたガバナンスを促進するためにグローバルな調査を実施する独立した無党派の組織である」とだけ述べている。

保守派ニュースサイト「デイリー・コーラー」が2019年に行った調査によると、ジョーンズ氏は自身の支持者を明かすことを避けるため、寄付者についてはほとんど秘密にされてきた。記事はまた、ジョーンズ氏が「マスコミに反トランプのストーリーを仕掛けたことで信用を得た」と主張している。

ニューヨークタイムズ紙は訂正のなかで、アドバンスデモクラシーと「グローバル・ディスインフォーメーション・インデックス（GDI）」という名の外国団体との関係を明らかにした。同紙は、「データは、研究グループであるアドバンスデモクラシーによって提供され、非営利団体のGDIによって分析されたものであるが、提供元はGDIに限らない」と記している。

GDIは英国を拠点としている。その活動目標は、「偽情報」が含まれていると見なすウェブサイトの「収益を低下させ、かつランキングを下げる」ことだ。同グループは、「政府機関」と協力していることを認めている。

ニューヨークタイムズ紙が外国団体の情報に基づいて、米国を拠点とする大紀元を攻撃する事実は懸念すべきことである。その上、いわゆる「偽情報」記者と利権団体との関係については、より大きな倫理的問題も関わってくる。

ニューヨークタイムズ紙の記事に他の団体が関与していたことで、アルバとのコミュニケーションがエポックタイムズにとって非常に特殊であったことへの説明がつく。アルバ氏は、当方からの強い要求にもかかわらず、記事の中で引用したウェブサイトとの関係を裏付ける情報を大紀元に提供しなかった。さらに、大紀元はアルバ氏が記事で引用していたウェブサイトとつながりはないことを幾度となく説明したにも関わらず、アルバ氏はジャーナリズムの慣習を破り、大紀元からの説明を取り上げなかった。

ニューヨークタイムズ紙が大紀元に関する虚偽の情報を発信するのはこれが初めてではない。昨年11月、同紙は多数の虚偽の告発を含む記事を発表した。大紀元は当時詳細な分析を行い、現在も当社のウェブサイトに掲載してある。

ニューヨークタイムズ紙が、中国共産党に批判的な態度を持つ大紀元に対し継続的な攻撃を企てているという懸念もある。事実、ニューヨークタイムズ紙は、中国の国営メディアとビジネス関係を持っており、広告費を受け取っている。

ニューヨークタイムズ紙はその最新の記事で、大紀元が「誤解を招く情報を広める保守的なメディア」の一つであることを示唆している。そして大紀元が定期的に掲載している「反中国共産党のコンテンツ」を、あたかも「誤解を招く情報」の例であるかように取り上げた。
大紀元は、共産党支配下の中国の恐怖を直接体験し、米国へと逃れた中国系アメリカ人によって設立された。アメリカのメディアが、共産主義政権の犯罪を暴露する競争相手を攻撃するのはなんと悲しいことだろうか。

不正な行いが発生したときにそれを指摘するのはメディアの責務であり、中国共産党は世界で最悪の人権侵害者であると私たちは信じている。ニューヨークタイムズ紙が、中国共産党政権が中国国民だけでなく世界の他の国々にもたらす脅威を認識していることを切に願っている。

（大紀元日本ウェブ編集部）