［ロンドン　14日　ロイター］ – 国際エネルギー機関（IEA）は14日公表した月報で、世界的なエネルギー不足で石油需要が日量50万バレル増加すると予測、インフレが進行し、世界経済の新型コロナウイルス禍からの回復が鈍る可能性があるとの見方を示した。

IEAは「石炭・ガスの記録的な高値や計画停電を背景に、電力部門とエネルギー集約型産業が、操業継続のため、石油に依存するようになっている」と指摘。

「エネルギー価格の上昇で、インフレ圧力も強まっている。停電の影響もあり、鉱工業活動の低迷と景気回復の鈍化につながる可能性がある」と述べた。

世界の石油需要は来年、新型コロナ流行前の水準に回復する見通しという。

今年の石油需要の伸び見通しを17万バレル引き上げ550万バレル、来年の伸び見通しを21万バレル引き上げ330万バレルとした。

需要の急増を受けて、在庫の減少幅は8年ぶりの高水準を記録。経済協力開発機構（OECD）の在庫水準は2015年初め以来の低水準になっているという。

IEAは「8月の暫定データで、中国、日本、パキスタン、ドイツ、フランス、ブラジルなど多くの国で発電所向けの燃料油、原油、中間留分燃料の需要が季節外れに高まっていることがすでに示されている」とした。

IEAはまた、石油輸出国機構（OPEC）プラスの今年第4・四半期の生産量が推定需要を日量70万バレル下回ると予測。少なくとも年内は需要が供給を上回るとの見通しを示した。

OPECプラスの余剰生産能力は急速に縮小し、今年第1・四半期の日量900万バレルから22年第2・四半期にはわずか400万バレルになると想定。中東地域のごく一部の国に集中している余剰生産能力の縮小は将来の需要を満たすために投資を拡大する必要があることを強調しているとした。