中国・北京市で19日、「2026北京亦荘（えきそう）人型ロボット・ハーフマラソン」が開幕した。人型ロボットによる同種の競技は過去2年間で3回目となる。競技中にロボットが停止し、担架で運び出される場面は常態化しつつあり、会場ではトラブル対応が前提となっている。

これまで一部の中共の官製メディアは同大会を「中米技術競争の象徴」と位置づけ、「ロボット技術競争の最前線」「先進的」などと強調していたが、新華社通信の報道は今回、従来の強調姿勢から一転し、論調のトーンダウンが見られた。競技現場でのトラブルは依然続いている。

ロボット技術は本当に米国と対等なのか

今年の大会に関する報道量は限定的で、従来のような大きな扱いは控えられた。

20日には人民日報の記事「加速して走るのはロボットだけではない」が転載され、「以前のハーフマラソンでは電池交換に5〜6回を要し、1回あたり3〜4分の再起動が必要だった。今年は10秒で交換でき、再起動も不要になった」と強調している。

電池交換時間の短縮など技術的進展が強調されたが、結果的に過去の技術水準の低さを浮き彫りにする側面も指摘されている。以前、中共の官製メディアは人型ロボット分野において米中は「同じスタートラインにある」と主張していたが、実際には開発基盤の差は大きいとみられる。

実際、昨年大会でも部品脱落や関節破損、転倒が相次いだことが報じられており、今年は転倒機体を即時搬送する体制が整備された。

主催者側が試行錯誤を続けている実態がうかがえる。

また、100を超える参加チームの中には同一の本体構造を採用するケースが少なくなく、外観が似通う一方で性能差が大きい状況も確認された。こうした傾向については、独自開発より既存設計の流用や模倣が多い産業構造を反映しているとの見方もある。

結果として、知的財産の蓄積や独自技術の発展は限定的であり、「同一モデル」の機体が多数出場する状況となった。

国際チーム5組はいずれも中国製ロボットを採用し、「中国製ハードウェアと海外開発の知能」という分業構図も浮かび上がった。

ロボットの自律化を強調も　懸念残る

技術面では、今年は約4割のロボットが自律ナビゲーションを採用し、遠隔操作中心だった前年からの進展が強調された。

一方で、自律化の進展は制御不具合時の予測不能な動作など安全面の懸念も伴う。制御系統の不具合が発生した場合、ロボットが選手や観客への危害を加える可能性も否定できない。

大会ルールでは、自律走行チームに有利な条件が設定されており、制度面からも自律化が促進されている。

記録面では、あるロボットが50分26秒で完走し、人間のハーフマラソン世界記録を上回ったと報じられた。ただし、頻繁な電池交換や調整を伴う走行であったことから、評価には慎重な見方も出ている。

新華社は別の記事で「ロボットは今後どこへ向かうのか」と題し、用途の拡大可能性に言及した。

ただ、人型ロボットの実用性を巡っては、語学学習支援や物流分野での活用可能性が紹介される一方、必ずしも人型である必要性が低いとの指摘もある。すでに普及している掃除ロボットなどは非人型であり、「人型ロボットは家庭に浸透するのか」という根本的な問いが改めて浮上している。

2025年の関連イベント以降、官製メディアの論調は「成果強調」から「冷静な評価」へと軸足を移しつつある。今回の大会でも技術進展と課題が併存する実態が示され、専門家の間では実用化とのギャップが依然として大きいとの見方が広がっている。今後の技術発展の方向性が引き続き注視される。