6月15日の東京株式市場で、日経平均株価（225種）は大幅に3日続伸し、前営業日比3297円46銭高の6万9317円50銭で取引を終えた。ロイター通信などが伝えた。

急騰の最大の要因は、米国とイランの戦闘終結に向けた和平合意である。中東情勢の緊張緩和を受け、ニューヨーク原油先物市場では、指標となる米国産標準油種（WTI）が一時1バレル＝80ドル台を割り込むなど下落した。

相場を牽引したのは、人工知能（AI）や半導体関連銘柄である。東京エレクトロンは一時10％高となり、上場来高値を付けた。ソフトバンクグループやアドバンテストなどの主力株も大きく上昇した。

日本経済新聞によると、市場では株高に乗り遅れる恐怖「FOMO（Fear Of Missing Out）」を超え、一段高を見込む強気の声が相次いでいる。また、原油高やサプライチェーンを巡る懸念が後退したことで、建設株、化学株、自動車株などにも買いが入った。

積層セラミックコンデンサー（MLCC）関連銘柄にも買いが集中した。原油安やホルムズ海峡の開放により、サプライチェーンをめぐる懸念が後退したことも、幅広い業種への資金流入につながった。

ロイター通信によると、中東情勢が重しとなっていた日本航空（JAL）やANAホールディングスなどの空運株が堅調に推移したほか、村田製作所はストップ高となり、太陽誘電やイビデンも大幅高となっている。

日経平均株価は取引時間中、一時6万9682円23銭まで上昇し、7万円の大台が目前に迫った。