ザ・ビートルズは、私たちにこう歌った。「愛こそはすべて（All You Need Is Love）」。彼らは正しかった。だが、愛を語るなら、結婚についても考えなければならない。

アメリカでは婚姻率の低下が続いている。とりわけ、若い男性の間でその傾向が顕著だ。

昨年、18～39歳の男性では、未婚者数が既婚者数のほぼ2倍に達した。この年齢層の未婚男性は3040万人に上り、2000年の2070万人から47％増加している。

一方、同じ期間に既婚男性は1810万人から1540万人へと15％減少した。

米バージニア大学の社会学者ブラッド・ウィルコックス氏は、未婚の若い男性について、孤独に陥りやすく、「絶望死」に至るリスクも高いほか、幸福度も低くなりやすいと指摘している。

労働者階級の男性でも、未婚化は大きく進んでいる。教育心理学者のドナ・R・ターナー氏によれば、この層では未婚男性が42％に達する。1980年には、同じ層の73％が結婚していた。

こうした統計は、アメリカ社会における家族の在り方が大きく変化していることを示している。

私は、結婚や子供の減少こそが、国家債務や気候変動、がん、さらには外国からの侵略よりもはるかに深刻な、アメリカの将来への脅威だと考えている。

家族は、アメリカ社会を構成する欠くことのできない基本単位である。私たちは、「ビッグ・ブラザー」が権威者として君臨するソ連式の共同体（コミューン）で暮らすべき存在ではない。

研究では、若い男性の婚姻率の低下と、アルコール依存症、凶悪犯罪、薬物乱用、ポルノ、うつ、社会的孤立、経済的成功の乏しさ、自殺などとの関連を指摘している。

では、女性に責任があるのか。

女性のキャリア志向が強まるにつれ、「自分より上の相手と結婚する」ことが難しくなっているとの見方がある。

X世代（一般に1965年から1980年頃に生まれ）とミレニアル世代（一般的に1981〜1996年頃に生まれ）では、伴侶を選ぶ際に、より慎重に相手を選ぶ傾向が強まった。また、子供を持つ場合でも、必ずしも結婚を選択しなくなっている。

ニューヨーク大学の金融学講師アンジェリカ・ジャンチャンダーニ氏は、女性が結婚を必要とする度合いは、過去の世代に比べて構造的に低くなっていると指摘する。

背景には、女性の所得と教育水準の上昇がある。多くの女性が、かつては結婚によって得ていた経済的自立を、自らの収入によって確保できるようになった。また、ドナー精子や不妊治療の普及によって、母親になることと伴侶を持つことを切り離す選択肢も広がっている。

さらに、今日の女性は数十年前に比べて、信仰を持つ割合も低くなっている。その結果、宗教的な意味での結婚を、生涯をかけて優先すべきもの、あるいは道徳的な義務として捉える人も少なくなっている。

一方で、家族構成の変化が子供に及ぼす影響についても、目を向ける必要がある。

父親が家庭にいない状態で子供を育てる場合、その子供たち、とりわけ息子は、人生で成功することが難しくなるとの指摘がある。

黒人女性については、若い黒人男性の収監率が高いことが、結婚市場にも影響を及ぼしているとの指摘がある。

私は、この深く憂慮すべき社会の潮流について、その原因を説明し、解決策を見いだそうと考えている。もちろん、アメリカ社会が1950年代や1960年代のテレビドラマ「パパは何でも知っている（Father Knows Best）」に象徴されるような家族規範に、そのまま立ち返ることはできない。

だが、回復は自分たちが問題を抱えていることを認めるところから始まる。

私は、トランプ大統領が「愛・結婚・親であることの再発見」に関する超党派の全国委員会の設置を表明することを提案したい。

最後に、こうした傾向の変化を示す統計を一つ挙げたい。

米国勢調査局の最新データによれば、2025年、既婚カップルが世帯主となっている世帯は47％だった。1949年には78.8％を占めており、長期的に大きく低下している。

アメリカの経済的繁栄と人々の幸福を前進させるためには、この傾向を必ず逆転させなければならない。