盤古が天地を切り拓いた後の世は、人間などの生命がおらず、荒涼たる世界であった。そこで、人類の創造主である女媧が盤古に次いで中国文明史に登場した。女媧は人を造るばかりではなく、創世や文化伝授なども行った。彼女の主な功績は、土を捏ねて人を造る他、石を練って天を補修して人を救うこと、婚姻制度を定めて人類を繁殖させること、笙簧を発明して人類を教化することなどが挙げられる。

国際決済銀行（BIS）は11日に発表した最新の四半期報告では、中国は金融システム危機が発生するリスクが最も高い経済体の1つだとあらためて警鐘を鳴らした。

湖北省大洪山の南麓にある鍾祥市客店鎮水磨坪村。不思議なことに、この村では50年間、人口は78人から80人の間を保っている。　水磨坪村は海抜千メートル、四方は山に囲まれ、険しい岩が

中国国有造船大手の中国船舶重工集団（中船重工、CSIC）がこのほど、原子力空母や原子力潜水艦などの開発計画を進めていることを明かした。原子力空母の建造を公に認めたのは今回が初めて。中国当局が海軍力の拡張に向けて着実に取り組んでいることが明らかになった。

チリ政府は2月28日、6.5億米ドルを投じて、中国企業・ファーウェイ（華為技術・HUAWEI）に共同委託している2万キロ以上もの光ファイバー通信網プロジェクトの着工を正式に発表した。この通信網が敷かれるチリ南部は、南極へのハブ港もあり、英米の科学研究所や軍事施設も点在する。専門家は、中国資本のインフラ構築は、ラテンアメリカのみならず米国の安全保障と戦略的利益を脅かす恐れがあると指摘している。

先週末、中国メディアは国家主席の任期撤廃を報じ、激震が走った。今度の憲法改正で焦点となったのは「中華人民共和国憲法」79条第3款の「国家主席と副主席の任期が2期を超えてはいけない」という内容であり、3月に開かれる全人代（国会相当）を通過すれば改正される。

中国の習近平国家主席の経済ブレーン、中国共産党中央政治局委員で中央財経指導グループ弁公室主任の劉鶴氏（66）が2月27日から5日間の日程で米国を訪問する。米中関係は貿易摩擦で緊張するなか、米側と二国間の貿易交渉などで会談する予定だ。

米中貿易関係や中国人権問題に精通する米共和党所属の有力政治家、ダナ・ローラバッカ―下院議員はこのほど、ボイス・オブ・アメリカの取材に応じた。過去ロナルド・レーガン元大統領のスピーチ草稿を担当したローラバッカ―議員は対中強硬派と知られており、取材中、「中国当局は世界平和にとって大きな脅威である」とし、「米国は中国国民の盟友である」とのメッセージを送った。

英教育誌タイムズ・ハイヤー・エデュケーションは2月6日、アジアの大学ランキングを発表した。2017年に続き、トップ10にランクインした日本の大学は東京大学1校のみとなった。

最近、仕事に夢中の父親に不満をぶちまける女の子の動画はインターネットで人気を博した。2000万回を再生されるなど女の子のけなげな姿は視聴者の心をつかんだ。

日本のスマートフォン向けゲームアプリ「旅かえる」が中国で今、旋風を巻き起こしている。このゲームは2カ月前に日本でリリースされたが、現在中国国内アップルストア無料ランキングのゲームカテゴリーでダウンロード1位となっている。

中国科学院の研究グループが2匹のカニクイザルを誕生させたことが、25日付けの米科学誌『セル』電子版で発表された。人と同じ霊長類のクローンとしては世界初。人間のクローン作成にさらに近づく技術について、倫理面的な懸念が高まっている。

中国政府は米軍基地がある西太平洋の米領グアム近くの海底に、2カ所で超強力な超音波測定装置（ソナー）を設置した。香港英字紙サウスチャイナ・モーニング・ポスト（SCMP）が22日に報じた。

ロシア政府はこのほど、中国当局に対して最先端の超長距離地対空ミサイルシステム「S-400」を引き渡し始めた。専門家は、中国側がS-400を配備した後、台湾全土を射程圏内に設定する可能性が高いと指摘した。

米国務省は10日発表した新たな渡航安全情報では、中国政府が恣意的に中国へ渡航・滞在する外国人を拘束したり出国禁止措置を取ったりするとし、中国（香港を除く）を「十分注意」のレベル2に引き上げた。

民族独特の特徴をとらえ、何とも味わい深い。ニューヨーク在住の芸術家ウォーレン・キング（Warren King）氏が制作する「中国の村人たち」が話題になっている。

米ニュースサイト「ワシントン・フリービーコン（Washington Free Beacon）」は2日、中国の情報機関筋から入手した極秘内部文書とみられるものを公開した。文書には、対北朝鮮政策について中共政権が「北朝鮮側は核実験を中止すれば、経済的軍事的支援を拡大する」など中国の公式見解と相反する内容が記されている。一方、文書の信ぴょう性について議論が飛び交っている。

イギリスの研究機関はこのほど、中東テロ組織「イスラム国（IS）」が持つ武器装備の約40％は中国から流れたとの調査結果を発表した。

中国当局は日本の固定資産税にあたる不動産税の本格導入に取り組む考えを明らかにした。中国の財政相・肖捷氏が20日、中国共産党機関紙・人民日報で発表した文章で、「2019年までに不動産税（房産税）の導入に向けて立法手続きを完成させ、2020年に本格導入が始まる」と述べた。

「米中国交正常化40年の歴史は偽りだったのか、疑問視されているところだ」。米国中央情報局（CIA）前中国担当局長は最近、ホワイトハウスで開かれた中国問題に関する公聴会で、中国共産党による海外浸透工作に対して危機感をあらわにした。

仏パリに本部を置く国際ジャーナリスト組織「国境なき記者団」は19日、今年1年間世界各国の報道状況に関する年度報告書を発表する。これによると、少なくとも65人の記者やメディアスタッフが死亡し、326名の記者が身柄拘束された。

欧州金融大手のドイツ銀行グループがこのほど発表した研究報告において、中国の金融危機の発生確率は、他の主要経済体と比べて2倍高いと指摘した。主因は、中国の債務急増だとした。

2人の知的財産に詳しい専門家は、中国に参入している外資系企業は、知的財産権保護の弱体化や完全開放を当局に求められており、莫大な損失を被られていると指摘した。

パキスタンやネパール、ミャンマーがこのほど相次いで、中国企業との間で結ばれた総額200億ドル（約1兆2550億円）以上の大型水力発電プロジェクトを取り消し、中国主導の巨大経済圏構想「一帯一路」に大きな衝撃を与えた。米国の海外向け放送ボイス・オブ・アメリカ（VOA）が4日に伝えた。

中国の大手ハイテク企業らは共産党の圧力で、犯罪容疑者の追跡や反体制派への言論抑圧、市民監視システムの構築など「副業」まで引き受けている。米経済紙ウォール・ストリート・ジャーナル（WSJ）中国版が4日に報じた。

中国の高速鉄道でまた手抜き工事が発覚した。2016年12月に開通した上海市と雲南省昆明市を結ぶ高速鉄道で、設計、施工、監査、検測に関わった各社が全工程にわたり手抜き工事やデータ偽造を行ったことがわかった。

元トランプ大統領首席戦略官のスティーブ・バノン氏は11月15日、中国民主化運動の研修会に出席して、中国当局の世界的野心について語った。バノン氏によると、中国共産党政権は権威主義的な共産主義で、欧米やアジアの国を呼び掛け、2050年までに覇権国として世界を主導する計画があると述べた。

中国では現在、悪質な児童虐待事件が多発している。上海市、南京市や湖北省、広西省で起きた事件は相次ぎ報道され、国民の関心が高まっている。

日本でお酒のつまみとして親しまれている塩そら豆は、中国の刑務所で生産されている可能性が出ている。

中国共産党大会が閉会した翌25日、「最高指導部」となる7人の常務委員が登壇した。進退をめぐってメディアの焦点となった王岐山氏の姿はなく、新人の顔ぶれが目立った。15億人もの「人民」を統治する指導部人事には、各派閥の利害関係が反映する。胡錦濤氏や江沢民氏に近い人物も選ばれたため、習近平氏は党内融合を優先したと言える。