【大紀元日本5月15日】中共脱党者百万人応援デモが4月25日、世界各地で行われてから、僅か二週間で脱退者人数が既に150万人を突破した。英語版『九評』がアメリカで広まるにつれ、離党運動の動きはますます目を離せなくなった。

先日、『大紀元時報』はワシントン米国記者クラブで、二回目の「九評シンポジウム」を開催した。フリーダムハウス副主席であるM・パルマー元駐ハンガリー米国大使、自由研究基金主席、雑誌トゥー・ザ・ポイント(To The Point)の編集長ジャック・ウィーラー博士、インタナショナル・アセスメント・アンド・ストラテジー・センター（International Assessment and Strategy　Center）副総裁リチャード・フィッシャーらが講演を行った。

インタナショナル・アセスメント・アンド・ストラテジー・センター（International Assessment and Strategy　Center）副総裁リチャード・フィッシャーは講演の中で、「『九評』は中共について十分な分析を行い、中国人民の希望ある未来の始まりである」と評価し、中共は國際社会でこれからますます強くなっていくという印象を人々に与えているが、中共を良く知っている人なら、みな中共の合法性について疑問を持っており、小さなきっかけが中共を崩壊させる可能性は十分あると分析した。

フリーダムハウス副主席であるM・パルマー元駐ハンガリー米国大使は次のように述べた。「中共が反時代的なものであり、間違っていると胡錦濤中国国家主席の身辺の人や、軍人、中共幹部の全ての人がみな知っていると思う。なぜ『九評』が重要なのだろうか。それは『九評』が中共の本質を突き止めたからである。多くの人は中共から脱退しはじめており、これが中共を崩壊させてしまうかもしれない」。

また、『大紀元時報』ワシントン支社編集長ゲリー博士は、「『九評』は中国の国民に中共の真実を教え、中共が今までしてきた背信行為を暴露した。中国政府は天意と民心を失いつつあり、中共を崩壊させるのはほかでもなく、中共自身であろう。中国できっと民主化が実現され、中国の人民が平和かつ自由に暮らせるようになるだろう」と中国の民主化の実現をアピールした。