米航空業界では、人手不足が深刻化している。アメリカン航空はパイロット不足のため、約150の地域航空機を運航できない状況にあると明らかにした。コロナ禍で落ち込んだ需要が回復する中、運航体制の見直しを余儀なくされている。

アメリカン航空のロバート・アイゾム最高経営責任者（CEO）は第39回バーンスタイン年次戦略的意思決定カンファレンスで「アメリカン航空は需要のある市場に適切なサービスを提供したいが、パイロットが足りない」と発言した。

同氏によれば、パイロット不足問題は昨年よりも一層深刻化しているという。アメリカン航空は、この問題に対処するため約21％の賃上げなど待遇改善を図り、18～24カ月の間にパイロットを増員するとしている。

こうしたパイロット不足問題はアメリカン航空に限ったことでない。米オリバー・ワイマンの報告書によれば、航空業界では、2032年までに約8万人のパイロットが不足すると予測されている。

パイロット不足の要因としてはコロナ禍の早期退職や65歳の定年制などが挙げられる。日本もバブル期に大量採用されたパイロットが引退の時期を迎える2030年前後にパイロット不足が深刻化すると予測される。

米国ではドル高や企業の出張活発化などを受け、航空需要が回復しており、3月の国内の空港利用人数は、前年同期比で34.1%増加した。新型コロナの感染拡大前だった2019年の同時期と比較しても98.9%の水準となっている。