2024年、ラーメン店の倒産件数が過去最多の57件に達したことが東京商工リサーチの調査で明らかになり、この数字は前年比26.6%増で、2023年の45件を大幅に上回った。

倒産したラーメン店のうち、主力メニューのスープ別では「醤油・中華」が29.8%、「とんこつ」が24.5%を占め、この二大人気ジャンルで半数を超えた。一方、「横浜家系」や「つけ麺」など、独特の味わいを持つジャンルの倒産は比較的少なかったと言う。

倒産の主な原因は「販売不振」で、全体の73.6%を占め、背景には、食材費や運営コストの高騰があり、特に小規模店舗が苦戦を強いられた。負債1億円未満の店が87.7%、従業員5人未満の店が85.9%を占めており、零細企業が厳しい状況に置かれていることが明白だ。

地域別では関東が25件と最多で、近畿13件、北陸6件と続いた。都市部での新規参入の多さが影響していると見られる。また、倒産した店舗の約6割が開業10年未満であり、新規参入店の生存競争の厳しさを示した。

専門家は、今後のラーメン業界について、仕入れルートの見直しや味の差別化、効率的な運営など、時代の変化に柔軟に対応する必要があると指摘する。

この調査結果は、日本の外食産業、特にラーメン業界が直面している課題を浮き彫りにしており、今後の業界動向に注目が集まった。

一方、牛丼の王者、吉野家ホールディングス（HD）はコスト高の中でも国内外でラーメン店の出店を拡大する。ラーメンはすしと並び海外における日本食の有力コンテンツとなっており、海外戦略の主軸に位置付けられている。ラーメンは国内外で成長が期待できとされ、吉野家は、ラーメンを主力の牛丼店、うどん店に次ぐ第3の柱に育てる戦略だ。