米国とイスラエルが共同でイランへの軍事行動を開始した後、マルコ・ルビオ米国務長官が11年前に米議会で行った発言がインターネット上で再び拡散している。当時ルビオ国務長官は、イランが制裁解除で得た資金を軍備拡張に利用すると指摘しており、その指摘が現在になって次々と現実になったとして、ネットユーザーの間では「神がかった予言」との声が上がっている。

この発言は2015年9月10日、当時上院議員だったマルコ・ルビオ氏が米上院で行った演説である。ルビオ氏はイラン核合意の承認に強く反対し、この合意は「極めて重大な誤りだ」と批判した。ルビオ氏は、制裁解除によってイランが得る資金を直ちに軍事力強化に投入し、空母攻撃用ミサイルや長距離ミサイルの開発を進め、テロ組織と連携し、最終的には核兵器を開発して米国が軍事行動を取れない状況を作り出すと指摘した。

ルビオ氏は北朝鮮を例に挙げ、イランが核兵器を保有すれば中東全体が軍事的抑止力を失うと警告した。ルビオ氏は当時、「世界は核兵器を持つ狂人と共存しなければならなくなる。そしてそれこそがイランの目標だ」と述べ、イランが信頼できる軍事的脅威を受けない状況を作り出そうとしていると指摘した。軍事攻撃の代償があまりにも大きくなるため、どの国も軍事行動を取りにくくなるというのである。

演説の最後にルビオ氏は、米国が共和制国家であることを踏まえ、将来の新しい大統領が就任初日にこの合意を破棄し、制裁を回復させることを祈ると述べた。ルビオ氏は、そうしなければ米国は責任を果たさなかったとして歴史に非難されるだろうと語った。

その後、ルビオ氏の発言から間もなく、ドナルド・トランプ氏が共和党の予備選挙に勝利し、2016年の大統領選挙でも当選した。トランプ政権は第1期政権でイラン核合意を破棄し、イランに対する制裁を再び実施した。その後、ジョー・バイデン政権が発足すると核合意を再び復活させ、制裁を解除したが、トランプ氏は2025年に再び大統領に就任すると、再度この合意を破棄した。

インターネット上では、ルビオ氏の11年前の発言が次々と現実になったとして、ネットユーザーから「戦略的先見性がある」「政治家と政治屋の違いを示している」「論理が明確で思考が鋭い」といった評価の声が上がっている。

ポンペオ元国務長官の回顧録が内幕を明かす

2015年に締結されたイラン核合意は、中国、ロシア、フランス、米国、英国の国連安全保障理事会常任理事国にドイツと欧州連合（EU）を加えた各国とイランが合意したもので、イラン核問題の解決を目的としていた。米国の元国務長官で元中央情報局（CIA）長官のマイク・ポンペオ氏は、自身の回顧録『Never Give an Inch（絶対に譲歩するな）』の中で、この合意を巡る経緯を明かしている。

マイク・ポンペオ氏は著書の中で、2013年にバラク・オバマ政権がイラン核合意の交渉を開始し、イランに対する制裁の全面的な解除を進め、2015年に合意が成立した経緯を説明している。合意の草案作成が進められていた当時、ポンペオ氏も下院議員としてこの動きに強く反対していた。ポンペオ氏は当時、机をたたきながら抗議し、この合意は重大な誤りだと警告していたという。

ポンペオ氏は、イラン核合意の正式名称である「包括的共同行動計画（JCPOA）」について、戦略的観点から見て多くの面で極めて愚かな内容だったと批判した。ポンペオ氏は、制裁解除によってイラン政権がより多くの資金を得て自国民を抑圧し、弾道ミサイルを開発する資金を確保することになると指摘した。また、新しい合意の下では弾道ミサイル開発に制限が設けられていないと述べた。さらに、制裁解除によってイラン政権は大量の資金を手にし、武力によってイスラム革命を拡大し、ヒズボラ、ハマス、パレスチナ・イスラム聖戦、イエメンのフーシ派などの組織に資金を提供することになると指摘した。

ポンペオ氏はまた、中東問題の核心はイラン問題であると述べ、イラン政権は実質的にテロ組織のような存在だとしながらも、多くのテロ組織とは異なり、イスラム革命防衛隊の保護の下で国家運営のあらゆる手段を持っていると指摘した。すなわち、国際的に認められた国境、国連に派遣された外交官、法定通貨を持ち、さらに多数の油田、銀行、そしてイラン経済の他の部門を全面的に支配しているというのである。

2015年夏、イラン核合意が公表されてから数日後、ポンペオ氏は同僚のトム・コットン上院議員とともにウィーンを訪れ、イランの核施設を査察する機関である国際原子力機関（IAEA）と面会した。その会合でポンペオ氏とコットン氏は、IAEAとオバマ政権が世界に対して合意の全容を説明していなかった事実を偶然知ることになった。IAEAとイランは、イランの軍事基地に対する査察の実施方法を定めた二つの秘密付属文書を取り決めており、この二つの付属文書は公開されていなかったという。この事実は大きな衝撃を与えたとポンペオ氏は述べている。

さらに、イスラエルの情報機関モサドもイランが合意を順守していないことを把握していた。モサドは極めて厳重に保管されていたイランの核関連文書の入手に成功した。2018年、イスラエルのベンヤミン・ネタニヤフ首相がこの事実を公表した。ネタニヤフ首相は、「入手した文書は、イランがJCPOAの要求通りに核兵器開発を放棄したことは一度もなく、この合意全体が虚偽の上に築かれていたことを示している」と述べた。