トランプ米大統領は14日、イランには協議成立への意思があると述べる一方、イラン政府による核兵器保有を認めるいかなる合意も受け入れないと明言した。

J・Dヴァンス副大統領は同日、メディアのインタビューに応じ、イスラマバード交渉が決裂した理由の一つとして、イラン側交渉代表の権限が不十分であり、イラン政府への報告なしに現場での意思決定ができなかったことを挙げた。

トランプ大統領はホワイトハウスで、14日朝に「適切な人物」から電話があり、イランが協議の推進を望んでいると伝えられたと明かした。ただし、相手の身元は明らかにしなかった。同大統領はさらに、イスラマバード交渉の決裂後もイラン側が米側に対して継続的に接触を図っており、イラン政府に交渉継続の意思があることが示されていると述べた。

こうした中、外国メディアは、米国とイランが新たな対面協議の開催に向けて協議中であり、4月21日の停戦期限前により長期的な停戦の枠組み実現を目指していると報じた。

AP通信は、両国が第2ラウンドの対面会談を検討しており、最短で4月16日の開催が可能だと報じた。事情に詳しい当局者を引用した同報道によると、会談の目標は、6週間にわたる戦闘の終結に向けた方策を停戦期限前に見出すことだという。

調停国の外交官1人は、イラン政府と米政府は原則として会談開催に合意しているが、前回と同レベルの代表が出席するかどうかは現時点で不透明だと明かした。

会談地については、前回の開催地であるパキスタンの首都イスラマバードが再び候補に挙がっているほか、ジュネーブも選択肢として検討されている。CNNは事情に詳しい関係者の話として、トルコとエジプトの当局者も仲介に関与しているとし、次回の米・イラン会談がこれら2か国のいずれかで開催される可能性もあると伝えた。