論評

ロシアによる戦争がウクライナを荒廃させる一方で、中国製の部品や技術、サプライチェーンが、モスクワのミサイル、ドローン、兵器生産の維持を支えている。

食料品店へ向かう途中でキーウ中心部の独立広場（マイダン・ネザレジノスチ）を横切った際、戦没者を追悼するメモリアルが、私がこの国に滞在しているわずか1カ月の間にも拡大していることに気づいた。

このメモリアルは、2022年2月のロシアによる全面侵攻後、戦死した兵士の家族たちが死者を悼むために小さなウクライナ国旗や写真、思い出の品を広場に置き始めたことから自然発生的に始まった。公的な計画があったわけではない。個々の悲哀の行為から始まったものが、戦争が長期化し犠牲者が増えるにつれて有機的に広がり、国旗と肖像写真が絶え間なく増え続ける一角へと発展したのだ。

メモリアルには、祖国のために命を捧げた男たちの誇り高く、前向きで、力強い顔写真が並んでいる。生年月日と没日は、兵士になるのがやっとの年齢で20歳にして命を落とした若者たちや、その対極として、ロシアの抑圧を受けない国で自らの築いた家庭が生き続け成長できるようにと、キャリアや家を離れて再び軍服に身を包んだ50代後半の男たちの凄惨な現実を物語っている。

今や彼らは皆この世を去り、20歳の若者が57歳を迎えることも子どもを育てる経験をすることもなく、57歳の男たちが退職して孫と遊ぶことも決してない。

私自身、冷戦時代の兵士であり、ロシア人を敵視するよう刷り込まれ、ロシアの脅威兵器を学ぶ訓練を受け、誰と、なぜ戦っているのかをよりよく理解するためにロシアの言語、文学、歴史、文化を学んだ経験がある。

キーウ滞在初日、カフェに座っていた私は、かつてソ連軍に所属し、あの戦争で反対側に立っていた同世代のウクライナ人男性と出会うという、極めて意義深い体験をした。彼は「彼ら（指導層）」に言われたことをすべて信じ込み、私がロシア人に対して抱いていたのと全く同じように、アメリカや西側諸国こそが敵だと信じていたと語った。

だが彼は、ソ連崩壊の前からすでに体制の誤りに気づいており、人としてごく自然に、自らと家族、そして祖国の自由を強く望んでいた。

冷戦終結から25年以上を経て、私たちは同じ側に立ち、再びロシアと対峙することになったのだ。

私たちは抱き合い、共通の敵――ウクライナを攻撃し欧州を脅かすロシア、そしてロシアに部品、資材、資金、さらには兵器を提供している可能性がある中国――の存在を認識し、出会えた機会を神に感謝した。

その構図を前にして、私は広場のメモリアルがウクライナ人の勇気と犠牲の証であるだけでなく、ウクライナとロシア双方における何百万人もの命の破壊を後押ししている中国の過ちの深さを浮き彫りにしていると実感した。

その瞬間、市内全域に空襲警報が鳴り響き、自分が中央広場という遮蔽物のない場所に立ち、飛来すればミサイル攻撃に晒されるという現実に引き戻された。その数日前から、首都には異例の数の攻撃が加えられていた。

8月20日、数時間にわたり多数のミサイルとドローンを用いた夜間のキーウ大規模集中攻撃により、17人が死亡、40人以上が負傷した。この攻撃は住宅ビル、病院、学校に広範な被害をもたらした。

その2日後の8月22日、ロシアはキーウとその郊外を弾道ミサイルで攻撃し、そのうちの1発が鉄道施設に着弾した。

数時間後の白昼、ウクライナの主要な国際空港があるボルィースピリ地域に6〜8発の弾道ミサイルが撃ち込まれた。攻撃はトラックの車庫、倉庫、ガソリンスタンド、個人宅を直撃した。男性1人と女性1人が死亡し、子ども1人を含む8人が負傷した。

8月は食料配給拠点も標的にされ、市郊外の食料品店では多くの品目が不足している。弾道ミサイルを迎撃可能な唯一のシステムである米国製パトリオットのウクライナ側保有数が危機的に枯渇していると報じられる中で、これらの攻撃は行われた。

その日は8月24日、ウクライナの独立記念日であり、同国の主要な国内治安・防諜機関であるウクライナ保安庁（SBU）は、ロシアが大規模な集会や人々の注目を利用して攻撃、サボタージュ、挑発行為、サイバー攻撃を仕掛けてくる恐れがあると市民へ度重なる警告を発していた。

日常的に繰り返されるミサイル攻撃に対し、ウクライナ人の反応は二極化している。攻撃を待って子どもを起こしシェルターへ駆け込むのではなく、毎晩最初から防空壕の中で眠る道を選んだ家族もいる。それが一晩を通して睡眠を確保する唯一の方法だからだ。しかし国民の多くはその逆で、警報を完全に無視するようになった。それしか普通の生活を送る手段がないためだ。

警報を聞いた私は近くの避難所に逃げ込もうと考えたが、牛乳とバターと麺類が必要だったことを思い出し、そのまま食料品店へと向かった。近くのカフェの人々はコーヒーをすすり続け、歩行者たちも特に急ぐ様子もなく用事をこなしていた。

攻撃中は避難して施錠することを義務付けられているチェーン店もあるが、大半とは言わないまでも多くの店舗は営業を続けている。

しかし、このリスクの受容は、脅威が現実でないことを意味するわけではない。

翌朝の情報によると、その日はキーウ中心部への直接着弾は免れたものの、ウクライナ空軍の発表では、独立記念日にロシアが全国で仕掛けた攻撃には「オニクス」対艦ミサイル2発、「Kh-31P」および「Kh-59」空中発射型誘導ミサイル6発、そして143機のドローンが含まれていた。

キーウの北約85マイル（約137キロ）に位置する北部チェルニヒウでは、「ゲラン5」と推定されるロシアのドローンが市内中心部の9階建て住宅ビルを直撃した。12歳と17歳の子ども2人を含む少なくとも20人が負傷した。17歳の少女と高齢の女性が入院し、女性は重体に陥っている。

全国でこの24時間の集中攻撃により8人が死亡、43人が負傷した。

その前日の8月23日には、ハルキウ郊外への攻撃で3人が死亡したほか、スームィ州トロスティアネツにあるモンデリーズ・インターナショナルの工場にドローンが着弾し、死者は出なかったものの従業員5人が負傷した。

8月22日から23日にかけての夜、ハルキウのオスノビャンスキー地区へのドローン攻撃により、15歳の子どもを含む7人が負傷した。

8月22日には、キーウ近郊のダルニツァとボルィースピリへの攻撃で3人が死亡、8人が負傷した。

8月21日には、クリヴィー・リフのショッピングモール「ソニャチュナ・ハレレア」への連続攻撃（最初の着弾後に救助隊を狙う時間差攻撃）により、子ども23人を含む少なくとも16人が死亡、130〜140人が負傷した。

国連人権監視ミッションは、二次攻撃のドローンが初期攻撃に対応する救助隊を標的とするタイミングで投入されたことから、この攻撃は国際人道法違反に該当する可能性が高いとの見解を示した。

国全体として、8月の動向はウクライナ国連人権監視ミッション（HRMMU）が7月分としてすでに警告していた傾向を踏襲している。7月には少なくとも437人の民間人死亡、2610人の負傷が確認されており、これは2022年3月以降で最悪の月間被害数で、6月比で30％増、2025年7月比では70％増であった。

空爆による死傷者は前月比で143％増加し、前線付近の短距離ドローンが死傷者の27％を占めた。

開戦以来、国連が確認した民間人の死傷者は少なくとも死者16874人、負傷者51173人に上る。

その1週間前、スラヴャンスクの前線にいる兵士たちを訪れた際、私は絶え間ないミサイルとドローンの攻撃を経験した。市内の民間人の約70％が避難しており、大まかな見た目では店舗や飲食店の約90％が破壊されたか板で塞がれていた。多くの住宅が倒壊し、市の電力供給もしばしば途絶えた。

街へと続く道路には約50マイルにわたり、光ファイバー誘導ドローンを阻止するためのネットが張り巡らされていた。

前線において最も際立っていたのは、小火器による銃撃戦の少なさだった。周囲で繰り広げられる戦闘は、ほぼ全面的にドローンと対ドローンシステムによって戦われているように見えた。

そしてこれこそが、中国共産党（中共）の影響が最も直接的に表れている領域である。

ウクライナ国防省情報総局（DIU）は「戦争と制裁（War & Sanctions）」プロジェクトを通じ、モスクワが残存する米国製部品の代替を進める中で、ロシアの兵器システム全体に中国製部品が浸透している事実を記録してきた。

シャヘド型ドローンに搭載された電波妨害対策アンテナを新たに分析したところ、15個のコンポーネントのうち米国製はわずか2個であった。トランシーバー、発振器、信号変換器を含む残りは中国製であり、主チップは北京マイクロエレクトロニクス技術研究所から供給されていた。

米国の諜報機関の分析によると、ロシアのミサイル、戦車、航空機に使用されるマイクロエレクトロニクスの約90％が中国を原産地としており、2023年後半の工作機械輸入の7割近くが中国からのものであった。

また、中国とロシアの組織はロシア国内でドローンを共同生産するために協力しており、武漢高徳紅外（Wuhan Global Sensor）、武漢同聖科技（Wuhan Tongsheng Technology）、ハイクビジョン（Hikvision）などの中国企業は、ロシアの戦車や装甲車両に使用される光学部品を供給してきた。

2026年の夏には、ロシア向けとなる中国の光ファイバーケーブルおよびリチウムイオン電池の輸出が急増した。これらの部品は、ウクライナ側の電波妨害を受けない光ファイバー誘導式FPVドローンに不可欠なものである。

ウクライナ情報機関は、中国製の化学物質、火薬、その他の資材がロシアの製造プラントに流入していることも確認している。

米戦略国際問題研究所（CSIS）の分析では、戦争の双方で使用される無人システムのほぼすべてが、中国産の炭素繊維、希土類磁石、リチウムイオン電池、窒化ガリウムチップに依存していることが明らかになった。北京が公式に輸出規制を課している品目であっても、トルコ、カザフスタン、アラブ首長国連邦を経由する迂回輸送によって供給網は維持されている。

部品にとどまらず、衛星測位システムもまた中露の統合が進む領域である。ウクライナにおけるロシアのミサイルやドローン攻撃の誘導にはロシアのGLONASS（グロナス）が使用されているが、ロシアと中国は2018年にGLONASSと中国の「北斗（Beidou）」の共同運用に合意し、その後互いの領土内に監視局を建設した。

英国王立防衛安全保障研究所（RUSI）は、GLONASSと北斗の連携深化が、すでにロシア軍の無線機から発見されている中国製部品と組み合わさることで、ウクライナ攻撃に用いられるドローンやミサイルを含むロシアの衛星誘導運用の精度を向上させる可能性があると分析している。

表面的には、ウクライナの戦争はロシアとの戦いである。しかし実態として、この小さく勇敢な東欧の国は、クレムリンと中国共産党が結託した強大な力に立ち向かっているのだ。