気象庁は16日2時に記者会見を開き、日本の沿岸部でも潮位変動が観測されたことを報告し、津波警報・注意報を出した理由について説明した。南太平洋の大規模な噴火により気圧変化と同時期に日本列島付近の潮位が上昇した現象については、通常の津波とは異なる未知のものであると説明した。

気象庁は16日0時15分に鹿児島県のトカラ列島および奄美群島で津波警報を、北海道から沖縄までの太平洋側の広い範囲で津波注意報を発令した。この潮位変化は15日13時ごろに起きた南太平洋のトンガ諸島付近の海底火山の噴火に起因する。

安全情報として、沿岸部にいる人は高台に直ちに移動するように呼びかけた。津波は繰り返し襲ってくる危険性があり、海の中や海岸部は波の速さが増しているため、警報・注意報が解除されるまで沿岸部に接近したり海に入ったりしないよう警告を発した。津波とは異なるものの、潮位変動による被害を防ぐために津波警報システムで呼びかけを行ったという。

気象庁によると15日23時55分ごろに奄美大島の小湊で1.2メートル、22時50分ころに東京都の父島で90センチメートル、22時20分ごろに八丈島で40センチメートルの津波を観測した。太平洋側では1時以降2回目の波を観測している。

NHKの取材に応じた東北大学災害科学国際研究所の今村文彦氏は、今回の海底火山による遠地津波は「周期が短く、波の速度が強くなる恐れがある。船が流されたり沿岸部に影響が及ぶ」と話した。また、火山の噴火による地震と津波は予想が難しいが、今後の観測ネットワークの記録の変化に注目すると述べた。