伝統的な結婚が最良の選択

2022/06/19 更新: 2022/06/19

ロナルド・レーガン大統領は、1986年のラジオ演説でこう語った。

「今の時代、家族の重要性が薄れてきているという指摘がある。しかし、私はその逆を考えざるを得ない。周囲で、『自分のために、今を生きれば良い』という小さな嘘が蔓延している今こそ、より古い、より永続的な価値観がこれまで以上に大切なのではないだろうか。(中略)家族は、依然としてアメリカ人が生きる上で基本的な単位である」

それから約40年間、私たちは『今を生きて』きて、結婚せずに同棲する人が増え続ける現在、アメリカ人はようやく伝統的な結婚と家庭の良さに目覚めつつある。

米調査機関ピュー研究所(Pew Research Center)は昨年10月、アメリカ成人を対象にしたひとり親家庭と同棲に関する意識調査の結果を発表した。その結果は目を見張るものであり、励みになるものでもあった。

調査によると、アメリカ成人の47%が「女性がシングルマザーであることは社会に悪影響を与える」と答え、3年前の同様の調査から7%増加した。43%が「社会に影響はない」と答え、「ひとり親家庭は社会にとってプラスになる」と答えたのはわずか10%だった。これは、父親不在が子供や都市の低所得地域に与えるダメージが警鐘を鳴らしていると言えるだろう。

同棲については、「結婚しない同棲は社会に悪影響を与える」との回答が4分の1近くあり、前回より5ポイント増加した。増加が最も多かったのは、家族崩壊の影響を最も受けているアフリカ系アメリカ人だった。

アフリカ系アメリカ人では、同棲は有害だと考える人が8%増加した。片親に育てられたアフリカ系アメリカ人の子供の5人に4人が貧困ライン以下の生活をしている。それに対し、両親の揃っている家庭のアフリカ系アメリカ人の子供のうち、貧困ライン以下の生活をしているのはわずか10%である。したがって、アフリカ系アメリカ人のコミュニティは、同棲やひとり親家庭の悪影響をよく理解している。

同棲とひとり親の問題は、アフリカ系アメリカ人だけでなく、社会のあらゆる側面に及んでいる。米国国勢調査局や米国小児科学会の報告によると、未婚の同棲両親と暮らす子供の貧困率は、ひとり親家庭で暮らす子供とほぼ同じである。

政治家、活動家、社会評論家が不平等について語るとき、親と子どもを貧困ラインから守るために結婚が果たす重要な役割については言及しないことが多い。この50年間、核家族の崩壊が「持てる者」と「持たざる者」の格差を拡大させた主な原因であることが証明されている。

しかし、経済的な影響以上に、アメリカ人はなぜ同棲がうまくいかないのかを理解し始めている。多くの研究が、同棲カップルは、最終的に結婚したとしても、離婚する可能性がより高いことを示している。

デンバー大学の社会科学者で、家族問題研究所(IFS)のシニアフェローであるスコット・スタンレー(Scott Stanley)氏は、IFSのジャーナリスト、アリシー・エルヘイグ(Alysse ElHage)氏とのインタビューの中で、「多くの友人や家族が同棲し、続かずに終わることの方が多いのを、人々は見てきた。だから、同棲が新鮮で刺激的だという考えは終わろうとしているのかもしれない」と、同棲に対する社会的な見方について意見を述べている。

もしそうだとすれば、これは喜ばしいことだ。同棲は個人的、経済的、社会的に悪影響しかもたらさない。

レーガン大統領は正しかった。家族は社会の最も基本的で重要な要素である。 ありがたいことに、アメリカ人はこの事実に目覚め始めている。

伝統的な結婚が社会にとって良いことで、同棲は悪いことであると考える人が今後も増え続けることを願っている。男性も女性も、そして特に子供たちは、この新しい意識から大きな恩恵を受けることになるだろう。

 

執筆者プロフィール

ティモシー・S・ゲグレイン(Timothy S. Goeglein)氏は、ワシントンDCにある保守系キリスト教団体「フォーカス・オン・ザ・ファミリー」の政府・アウトリーチ担当副社長で、『American Restoration: How Faith, Family, and Personal Sacrifice Can Heal Our Nation (アメリカの再生:信仰、家族、個人の犠牲がいかにこの国を癒すか)』の共著者である。

オリジナル記事:英文大紀元「Marriage Really Is Best

(翻訳編集・王君宜)

ワシントンDCにある保守系キリスト教団体「フォーカス・オン・ザ・ファミリー」の政府・アウトリーチ担当副社長で、『American Restoration: How Faith, Family, and Personal Sacrifice Can Heal Our Nation (アメリカの再生:信仰、家族、個人の犠牲がいかにこの国を癒すか)』の共著者である。
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