中国の浙江大学第二医院の若手医師が「中国・ミャンマー国境で肺を取りに行った」と告白、ネット衝撃。特殊詐欺園区での生体摘出疑惑、追査国際リスト入り病院の実態を専門家が分析。中国共産党（中共）の臓器産業チェーンの闇が次々暴露される。

若手医師の衝撃告白：中国・ミャンマー国境で肺を「確保」

ネット上に出回った動画によると、浙江大学医学院附属第二医院（以下、「浙大二院」）の若い医師は2025年の年末総括会議で、年内最初の「肺摘出」の経験を語った。彼は雲南とミャンマーの国境地帯に直接赴くことができ、通常運航中の航空便を遅延させてまで対応したと説明した。また、「自分が「確保」したものは、何百という肺の中のごく普通の一つにすぎない」と淡々と報告していたという。ただし、彼が実際に確保した肺の数については確認が取れていない。

ネット非難殺到：臓器の出所は「悪魔から」？

この動画がX（旧Twitter）に投稿されると、ネット上では「その肺はどこから来たのか？　医者からなのか、それとも悪魔からなのか？」「自らの行為が犯罪であるという自覚すらなく、まるで優等生が課題をやり遂げたかのような態度だ」など、非難の声が相次いだ。

一方、「私は以前から分析していた。15歳から18歳の学生が突然行方不明になり、運が良ければカンボジアで発見されることがある。これらの学生にはパスポートもなく、国外に出たこともないのに、どうやって行ったのか？　国内の学校で臓器の型が一致すると、軍や警察が彼らを拉致し、カンボジアへ連れ出す。臓器摘出はカンボジアやミャンマーで『生きたまま』行われ、湖南省の湘雅医院が人を派遣して受け取りに行くのだ」と訴える声もあった。

東南アジアの特殊詐欺園区の恐怖：生きたまま臓器収奪の実態

東南アジアにおける特殊詐欺拠点の悪行が次第に明らかになっており、特に中国人が最大の被害者となっている。
かつて特殊詐欺園区から救出された者の証言によれば、人々は園区で詐欺活動を強制され、ノルマを達成できない場合には日常的に体罰を受けるという。鉄棒で殴られ、臀部の皮膚が裂けるほどの暴行や、電撃による拷問を受けることもある。詐欺で金を稼げない者、あるいは「使い物にならない」と判断された者は転売され、最後にはどの園区からも引き取り手がなくなると、公海上の医療船に売られ、生きたまま臓器を摘出されるという。

浙大二院はすでに「生体臓器収奪」疑惑リスト入り

浙大二院はすでに、国際非政府組織「追査国際（正式名称：法輪功迫害追跡調査国際組織）」の「生体臓器収奪に関与した疑いのある病院」リストに掲載されている。同組織は2014年12月23日に、浙江省内の非軍隊系医療機関で法輪功学習者の臓器を生きたまま摘出した疑いのある医療従事者の追査名簿を公開しており、同院の移植科主任や主要医師もその責任者として名を連ねている。

専門家の分析：「医師の良心麻痺の過程」

アメリカのウイルス学者・林暁旭博士は大紀元の取材に対し、「この動画の若い医師は、かつて報道された湘雅医院の羅帥宇と似たような存在だ」と述べた。博士は、「中共の生体摘出体制の中で、ベテラン医師が若手医師を悪の連鎖に引き込み、臓器収奪という邪悪な作業に加担させていく」と指摘した。

【秦鵬觀察】　羅帥宇事件　中共からの3億円の口止め料と臓器収奪の闇

中共が羅帥宇氏の両親に1500万元の口止め料を提示。湘雅病院の臓器収奪告発を巡り、事件は権力闘争や隠蔽疑惑へと発展している。

林博士はさらに、「彼らは中国・ミャンマー国境まで赴き臓器を入手している。臓器の出所に疑問があることを本当に知らないのだろうか。臓器移植の多くは闇市場から来ていることを承知しているはずだ」と述べたうえで、「しかし関与を重ねるうちに、利益分配に与り、次第に感覚が麻痺していく。システムの中で洗脳され、自らの行為を『人を救う医療』として正当化するようになるが、実際には生きた人間から臓器を収奪していることを知りながら気にしなくなる」と分析した。

博士はまた、「この過程こそ、若い医師が良心を失っていく過程である。中共の臓器移植体制は医師を『人を殺す悪魔』に変えてしまっている。体制の内部にいるベテラン医師らは当然、臓器の出所に問題があることを知っているが、彼らは『目を開けたまま嘘をついている』のだ」と断じた。「これは暴利を生む業界であり、容易に手を引くことができない」とも述べた。

「中国肺移植手術第一人者」の弁明に疑念の声

浙江大学第二附属病院の副院長であり、「中国肺移植手術第一人者」と称される陳静瑜が、最近公開した動画の中で、自身が得た肺の提供源は「清潔で汚れのないもの」であると主張した。また、「肺提供源を問題視するのは反社会的勢力、法輪功、あるいは外国の敵対勢力である」と訴え、さらに「子共の臓器移植手術をするのが好きだ」とも語った。

中国の小児臓器移植急拡大に闇　調査報告「待機期間ほぼゼロ」

国際NGO「追査国際」は9月13日、中国で児童・乳児の臓器移植が急増しており、極端に短い待機期間や乳児ドナーの利用など異常な実態が確認されたとする報告を発表した。

大紀元記者が確認したところ、この動画は2025年12月20日に陳静瑜の抖音（Douyin）アカウントで公開したものである。動画のコメント欄には、中国のネットユーザーから次のような批判が多数寄せられていた。

「言葉はきれいだが、行動は伴っていない」
「臓器移植には断固反対する」
「行方不明になった人たちはどこへ行ったのか？」
「陳医師が率先して模範を示し、自ら献体登録すべきだ」
「教授ならばもっと愛を持つべきだ。まず教授たちが率先して献体を」

あるSNSユーザーは、「肺がすべて愛の献体によるものであるというなら、なぜ庶民が疑問を持ってはならないのか。すべての肺の背後には一つの命があるではないか」とコメントした。

陳静瑜は現在、浙江大学第二附属病院副院長、中国肺移植連盟執行主席、日中友好病院胸部外科主任、江蘇省肺移植センター主任、無錫器官移植研究院院長などを務めており、かつては無錫人民病院副院長でもあった。本人はかつて、「一日に二件、あるいはそれ以上の肺移植手術を行ったことがある」と述べている。

林暁旭博士は、「陳静瑜の発言は、中共が国民を洗脳するために行っている宣伝にすぎない。表向きは『多くの命を救った』と強調するが、その肺の提供源については何ら説明がつかない」と指摘した。「愛の献体によると言うが、そんなに多くの臓器が短期間で都合よく揃うはずがない」とも述べた。

また林博士は、陳静瑜が「子共の手術が好き」と語ったことについて、「中国の臓器移植業界は若者や子共への移植手術を特に強調している。しかし多くの場合、これらの患者は移植をせずとも治療可能である。それにもかかわらず病院が手術を勧めるのは、莫大な利益が得られるうえ、中国医療技術の『先進性』をアピールできるからだ」と述べた。

「若年患者は生存率が高く、統計上の数字が美しく見える。それにより国際社会に対して中国医療の成果を誇示できる。移植件数の急増は技術の向上を促し、さらに多くの国を『中国との協力』に引き込むことになる。その結果、より多くの人々が生きたまま臓器を摘出されることになる。いわゆる『愛の献体』の背後には、深い欺瞞が潜んでいる」と批判した。

中国臓器移植：特権階級の延命装置か

前北京弁護士で独立学者の頼建平氏は取材に対し、「中国では伝統的な観念から、人々が自発的に臓器を提供することは稀である。本人も家族も『死後は遺体を完全な形で保つことが大切』と考えるため、本来なら臓器移植の発展は緩やかであるはずだ」と述べた。

「ところが近年、臓器移植は異常なスピードで拡大している。その膨大な臓器はどこから来ているのか。中共政府はこの問題の追及を極端に忌避しており、真相を探ることを許さない。業界には未解明の実態が多い」と語った。

頼氏は「これらの臓器は違法に入手したものであり、多くの行方不明者が犠牲になっている。殺害して臓器を摘出する事例も存在し、公権力が直接関与するケースもある。労改所、軍隊、法輪功や他の信仰者などを対象にした生体摘出を現実に行っている」と指摘した。

さらに頼氏は、「中国の臓器移植産業は中共特権階級のための延命装置となっている。党官僚と癒着する富裕層が、他人の体を利用して自らの命を延ばしている。習近平本人も150歳まで生きたいと語り、軍閲兵前にはプーチンと臓器移植について公然と話し合った」と述べた。

中国国民は中共高官たちのオンデマンドな臓器ドナーなのか　中国の病院で謎の突然死が頻発

中国では、現在、こうした軽い手術なのに脳死する事例が相次いでいる。この裏には「臓器狩り」が潜んでいるかもしれない 。習近平の「150歳まで生きられる」という話も非現実なものではない。

「追査国際」、「公民献体」の闇を再び暴露

「追査国際」は2025年12月19日、『公民献体の嘘に隠された闇──武漢生体臓器摘出黒色産業チェーン』と題する報告を発表した。報告は武漢における臓器移植産業チェーンとその提供源の実態を多角的に暴いている。

調査によると、武漢華中科技大学附属協和病院では、同じ日に3件の小児心臓移植手術が行われ、13日間で4件の心臓ドナーが見つかったという。これは臓器供給が極めて潤沢で、待機期間が異常に短く、全国的な分配・調達を行っていることを示している。

電話調査の録音では、武漢同済病院および武漢陸軍総医院が法輪功学習者の臓器を使用していることを認めており、解放軍中部戦区総医院の腎移植主任も同様の証言をしている。同院はさらに、湖北医科大学第二附属病院と法輪功学習者ドナーの調整を行っているという。

「追査国際」の電話調査はまた、一般市民による臓器献体がほとんど行われていない実態を明らかにした。病院側は一般住民にまで手を伸ばし、一部では人々を騙して「脳死」と称して臓器を摘出しているとの証言も得ている。

頼建平氏は、「『追査国際』の報告には高い信頼性がある。同団体は長年にわたり地道な調査を行い、その証拠はいずれも事実に基づいている」と評価した。そのうえで、「中共の情報統制は極めて厳しく、中国国内には報道の自由も言論の自由も存在しない。ようやく明らかになった事実も、氷山の一角にすぎない」と述べた。