トランプ米大統領は4月1日「デイリー・テレグラフ」の独占インタビューで、米国のNATO脱退を真剣に検討していると直接的に発言した。これはこれまでで欧州の同盟国に対するホワイトハウスからの最も強硬な警告だ。

トランプ大統領は、NATO同盟国が米国のイランに対する軍事行動においてほとんど支援を提供せず、一部の国は米軍による自国の領空や基地の使用を拒否したことに、失望を感じていると述べた。

トランプ氏はインタビューで「私はNATOに動揺させられたことは一度もない。彼らが張り子の虎であることは最初からわかっていたし、プーチンもわかっていた」と率直に語った。

また、米国のNATO脱退は「もはや引き返せないところまで来ている」とも述べた。

ここ数週間、イランがホルムズ海峡を封鎖したことにより、世界のエネルギー価格が暴落し、景気後退への懸念が広がったが、NATO加盟国は概して米国による海峡再開の要請への協力に消極的であった。

トランプ氏は、米国は常に「自動的に」NATOを支援してきたと述べ、ウクライナ戦争への大量の投入を含め、同盟国が重要な場面で恩返しすることを期待していたが、現実は「我々が必要としたとき、彼らは現れなかった」と語った。

トランプ氏は特に英国を名指しした。英国は米軍に対して英国本土とインド洋の基地の使用を許可したが、条件は「防衛的任務に限る」というものであった。トランプは英国海軍について「まともな艦隊すらない。空母も役に立たない」と嘲笑した。

英国軍も異例の警告を発した。英国第一海軍卿は先日、英国海軍は戦争への準備が整っていないと認めた。これは英国軍の最高幹部が、武装勢力が危険な状態にあることを初めて公に認めたものである。

同時に、ルビオ米国務長官もNATOを「一方通行」だと公然と批判し、一部の欧州諸国が米国による軍事基地の使用を拒否したことを非難した。中東紛争終結後、米国はNATOとの関係を再検討すると述べた。

ルビオ長官は「もしNATOが、欧州が攻撃を受けた際に米国に防衛させるだけで、米国が基地を必要としたときには拒否するというものであるなら、それは公平な取り決めではない。このような条件の下では、米国が投入を続けることは困難である」と述べた。

トランプ氏は、ルビオがこの発言をしたことを「喜んでいる」と表明した。

現在、トランプ政権内部ではNATO同盟国に対してより厳格な義務の基準を設定することが議論されており、国防支出とNATOの意思決定権を連動させることも含まれている。

トランプに近い消息筋によると、トランプはドイツからの撤兵も検討しているという。この考えは、昨年のホワイトハウス復帰以来ずっと持ち続けているものだ。