共産党がソビエト政権を樹立してからすでに一世紀が過ぎた。米連邦議会議事録によると、共産主義国家が殺害した人数は少なくとも一億人に上る。共産党は神と人類に反逆しているため、いつ消滅されるかも知れぬという恐怖を抱いている。従って、共産党は己を強化するために、常に道徳心や善悪の基準を放棄した人間を見つけて補充する必要がある。これらの人間は大虐殺の過程で優れた能力を発揮するため、指導層へと上り詰める。共産邪霊は残酷な人物をリーダーに据え、この世で独裁政権を維持するのである。

暴力と嘘に支えられた共産主義のカルトは世界へと広がった。共産主義が大国から小国へと輸出される場合、最も手っ取り早い方法は暴力である。自由社会は中国共産党の「対外宣伝工作」を含む共産主義のカルト性を重視しておらず、共産主義イデオロギーの輸出を許す結果となった。

共産主義の邪霊は、偽装して欧米に潜入した。われわれが、具体的な現象を超えたところで、高みから俯瞰することができれば、共産主義の本当の姿とその目的が見えてくるだろう。

世界中のほぼすべての民族には、古くから伝わる神話や伝説がある。神のイメージや彼らの神といった概念があり、それが人間の道徳と文化を形成し、伝統として受け継がれてきた。

共産邪霊は世界征服のために、ずっと前から攻撃を開始している。現行の経済システムと、その背後にある実態を詳細に分析してみれば、共産邪霊が隅々にまで張り巡らした入念な按排に気づくはずである。希望を与えるような計画や政府への盲信が膨張すれば、世界はますます自由市場経済から遠ざかる。各国は基本的な道徳を失い、共産主義に引き寄せられていく。われわれは現実に目覚め、早く対抗措置を取るべきである。

共産邪霊は人類を壊滅させるため、人間と神の絆を断ち切ろうとした。従って、伝統文化を堕落させることは、邪霊にとって欠かせない計画だった。共産主義は異なる戦略を用いて東洋と西洋の教育を破壊した。

20世紀初頭、ソビエトの共産主義が暴力的に起こしたロシア革命は、共産邪霊がさらなる舞台をお膳立てするための布石だった。舞台の主役は、もちろん中国共産党である。

中国共産党のグローバルな野望には道徳的制限がなく、法律を順守する意志もない。『共産党についての九つの論評』（九評共産党）で論じたように、中国共産党の成長は徐々に歴史上の、内外の邪悪を少しずつ蓄積していく過程であり、その中で中国独自の九大遺伝子「邪、騙、煽、闘、奪、痞、間（スパイ工作）、滅、控（コントロール）」が完成した。

創造主は慈悲深く人類を見守っている。人類が神を裏切れば、災難が降りかかる。もし人類が、神から与えられた道に立ち戻るならば、救い済度されるだろう。人類が、見せかけに騙されず、動揺せず真に善の心を持ち、神から与えられた人間の基準を保ち、伝統的価値観を復活させ、伝統文化を取り戻すならば、神は人類を悪魔から救い出す。人類を堕落させ、壊滅させようとする共産邪霊の試みは失敗に終わるだろう。

極左暴力組織「アンティファ（Antifa）」のメンバーは、カナダのオンタリオ州にある大学で行われる保守派政治家による講演会を妨害するため、暴力的な反対運動を展開した。メンバーは、大学周辺の道路を歩く年配夫婦をも脅迫していた。

マレーシア内務省は23日、中国当局が推進している巨大経済圏構想「一帯一路」に関するマンガ、『互利共贏の一帯一路』の発布を禁止すると発表した。同政府は、マンガは共産主義と社会主義を宣伝し、公共の秩序や社会安全に危害を与える恐れがあると指摘した。マンガの作者と画家は警察当局の取り調べを受けている。

共和党リック・スコット議員（66）はこのほど、米国建国の精神である自由が「アメリカン・ドリーム」を作り上げてきたが、現在流行しつつある社会主義は、私たちからこの自由を奪うことだと認識するよう強く呼び掛けた。

建国70周年、なのだという。そりゃどこの国かと、とぼけてみたくなるのは、他国のことに無関心だからではない。隣国の国民として、たとえ儀礼的にせよ慶賀すべきかも知れないが、彼の国の場合、とてもそんな気持ちにはならないからだ。その70年は、罪なき人民にとってあまりにも苛烈であった。また、その非道ぶりを隠蔽することに極めて厚顔であるという欺瞞性に、ほとほと嫌気がさす。今の中国のことである。

なぜ人は共産主義に騙され続けるのか。私が共産主義の失敗を予見したのは小学2年生のときである。担任の先生が産休に入り、自習の時間が多くあった。私は与えられた課題に黙々と取り組んでいたが、普通の小学2年生が自習を課せられて、黙って勉強するはずがない。周りの生徒はみんな大騒ぎだったので、隣のクラスの先生が注意に来た。結局、私を含めクラスの生徒全員が罰を受けることになった。

内憂外患に陥っている中国当局の最高指導部はこのほど、相次いで共産主義を実現するための「初心を忘れないで」と党内の幹部に呼び掛けている。時事評論家は、中国共産党内のイデオロギーがすでに崩壊しており、党幹部らも共産主義を信じていない現状を反映したと指摘した。

イルハン・オマル米下院議員はこのほど、トランプ大統領の支持者は、彼同様に「レイシスト」だと主張する意見を広げている。大統領は直接ではないが、彼女の反米的な意見と社会主義思想の連続に反論する形で「我々は決して社会主義や共産主義の国にならない」「米国で幸せになれないなら出ていける。あなたの決断次第だ」と書いた。

大紀元時報英語版はこのほど、トランプ米政権の雇用・貿易政策顧問を務め、現在NGO団体「アメリカ・ファースト・ポリシース」のシニア政策アドバイザーとして活躍しているカーティス・エリス（Curtis Eills）氏に対して、米中貿易戦に関して取材した。

百年来、共産主義邪霊は人間社会に害をなしてきた。その変異した思想潮流は全世界を席巻し、自由主義国家の代表であるアメリカも陥落寸前となった。

国際社会は、中米諸国からメキシコを経由して、米国を目指す「キャラバン」と呼ばれる移民集団に注目している。米紙ウォールストリート・ジャーナル（WSJ）などの最新報道によると、移民キャラバンのなか、米国への入国を諦め、出身国の帰国やメキシコの定住を選ぶ人が増えている。いっぽう、ペンス米副大統領や一部の米メディアは、キャラバンに資金援助を行う左翼団体がいると指摘した。

中国共産党政府は国民の社会信用度を測る「格付けシステム」を導入し、国内14億人の活動を監視している。海外からのフリージャーナリストが最近、中国の露骨な社会主義体制を示す高速鉄道の車内アナウンスを録画しSNSに投稿したところ、18時間以内で100万回以上再生された。

ロシアの軍事情報ウェブサイトは10月16日、「中国は超大国だと証明できるのか？」と題する記事で、大国となる要素が欠如していると批判する評論を掲載した。

今年の国連総会で、トランプ大統領は間違いなく最もスポットのあたる人物だった。最終日、彼は「習主席とはもう友人ではないかもしれない」との爆弾発言で、メディアからはさらなる関心が注がれた。

世界各国から米国ワシントンDCに集まった法輪功愛好者1万人余りは20日、ホワイトハウス周辺で盛大なパレードを行った。愛好者らは、「世界が真・善・忍を必要としている」「法輪功への迫害を停止せよ」「共産主義の最終的目的は人類の滅亡だ」「道徳の回帰こそ、人類にとって唯一の希望だ」などの横断幕を掲げて進行した。進行中、米政府の職員や関係者は理解と支持を示した。

マルクスが演劇『オーラネム』などの作品を書いた頃は、まだ社会主義の理念を持っていなかった。それどころか、彼は社会主義に激しく反対していた。「ライン新聞」の編集長だったマルクスは次のように書いた。「単に理論的なものであっても、共産主義の存在は許せない。実践などはとんでもない…」

カール・マルクスほど現中国の思想・制度作りに影響を与えた人物はいない。中国が共産党国家になった1949年以降に生まれた中国人は皆、小学校入学の時に「共産主義のために命を捧げ

共産主義の陰謀を暴いたドキュメンタリー映画「アジェンダ：瓦解するアメリカ（Agenda：Grinding America Down）」はアメリカに多くな衝撃を与えた。製作者のバウアーズ議員は、徹底した裏取りと研究に基づいて、事実と理論で共産主義者が世界を支配しようと100年にわたって巧妙に計画してきた陰謀を暴いた。

若い男女9人が犠牲となった座間連続殺人事件は世間に大きな衝撃を与えた。被害者は高校生3人が含まれ、いずれもツイッターで自殺願望の意志を示していたことがきっかけで事件に巻き込まれた。悩みを抱えている若者を狙った卑劣な犯行には言語道断だが、「死」を考える若者はこれほど多くいることに驚かされた。

8日から訪中したトランプ大統領は習近平国家主席と対談し、互いに親密さをアピールした。日程にはプライベートの対談も含まれ、今年4月のマール・ア・ラーゴ同様、比較的くつろげる環境で行われれた。大紀元記者はジャーナリストの黄金秋氏にトランプ訪中の注目すべき点を聞いた。

ロシア革命から百年が経った今、世界初の共産主義国家が誕生した地では共産主義がもたらした惨禍に対する反省が行われている。最新の世論調査によると、ロシア革命を誇りに思わないと答えたロシア人は94%に上り、否定的な意見が大多数を占めた。さらに最新の研究は、武装した市民が酔っ払いだらけだったため、ロシア革命ではなく「酔っ払い革命」だったと皮肉を込めて呼称した。災難を作り出したレーニンの遺体を赤の広場から引きずり出して埋葬すべきとの呼び声も高まっている。

10月21日、ポーランドで新たな共産主義除去法が施行され、公共の場に設置された共産主義の各種記念物や遺跡を一年以内に除去することを定めると当時に、ナチスや共産党に略奪された私有財産を一部補償することを決定した。今回の新法は共産主義その他独裁制度の宣伝を禁じた昨年5月の法案を補強するものとなっている。共産主義独裁政権に長らく苦しめられた東欧諸国では脱共産主義化を進めるとともに、捻じ曲げられた自国の歴史を再認識する動きもある。