26日の東京株式市場で、日経平均株価（225種）は前日比642円51銭高の3万9584円58銭と大幅に続伸し、終値として約4か月ぶりに3万9000円台を回復した。終値での3万9000円台回復は今年2月19日以来となる。

この日の上昇の主な要因は、前日の米国株式市場で半導体大手エヌビディアなどハイテク株が大きく値を上げたことにある。米国の半導体関連株が好調だった流れを受けて、東京市場でもアドバンテストや東京エレクトロン、ソフトバンクグループといった指数への影響が大きい半導体・AI関連株が買われ、日経平均を押し上げた。

また、市場関係者によると、中東情勢への警戒感が和らいだことも、投資家心理の改善につながった。加えて、日経平均が3万9000円を超えたことで、今年に入ってから売買が少なかった価格帯、いわゆる「真空地帯」に突入した。戻り売りが出にくい状況となり、買い注文が加速しやすくなったとみられる。

東証プライム市場では、値上がり銘柄数が1187、値下がりは379と、幅広い銘柄で上昇が見られた。業種別では非鉄金属や電気機器、情報通信など多くの業種が値を上げた一方、食料品や医薬品など一部業種は下落した。

個別銘柄では、ファーストリテイリングが日経平均を最も押し上げ、アドバンテスト、ソフトバンクグループ、東京エレクトロンなども大きく寄与した。一方で、第一三共やルネサスエレクトロニクスなどは下落した。

市場では、日経平均が「真空地帯」に入ったことで、しばらくは上値を試す展開が続く可能性があるとの見方もある。ただし、米中関係や為替動向など不透明要因も残っており、今後の動きには注意が必要だ。