米国とイランは2週間の停戦に合意したが、世論の関心は「どちらが実質的な勝者か」に集まっている。米国側は、今回の停戦は決して弱腰の譲歩ではなく、圧倒的な軍事的優位によってもたらされた結果だと強調した。一部では「米国の完全勝利とは言えない」との声も上がるが、専門家は、米国が軍事・戦略・抑止力のすべてにおいて主導権を完全に掌握していると分析している。

4月8日（水）、ヘグセス国防長官とケイン統合参謀本部議長はペンタゴンで戦果を説明し、米軍は段階的な任務を完了したと述べた。また、イランが停戦合意を遵守することを確実にするため、引き続き待機態勢を維持するとしている。

ヘグセス氏は、「オペレーション・エピック・フューリー（壮絶な怒り作戦）」がイランに決定的な打撃を与えたと指摘した。イランの空軍、防空、ミサイル能力は大幅に弱体化し、指揮・通信体系も損傷したため、短期間での作戦能力の回復は困難であるという。

一部で「戦略的失敗」と囁かれるなか、分析では米国の狙い通りに事態が進んでいると指摘されている。米軍の狙いは、イランの戦力を破壊して主導権を奪い、交渉を強いることにあったからだ。イランが米国の条件をのんだ現在、戦略的な優位は完全に米国側にある。

軍事評論家・周子定氏：
 「軍事的観点から言えば、米国は完勝した。イランの海軍、空軍、防空部隊は消滅し、弾道ミサイルも残りわずかだ」

軍事評論家・マーク氏：
 「米国とイスラエルは、イランの軍民両用施設、例えば製鉄所、化学工場、橋、道路、鉄道などへの攻撃を絶えず強化した。これは事実上の前奏曲であり、イランに対する警告となった。」

核問題やホルムズ海峡の問題は、もともと交渉の範疇にあり、軍事力だけで一度に解決するのは難しいとの見方がある。現在、イランが交渉の席に着く意思を示していること自体、米軍の「戦うことで交渉を強いる」抑止力が機能したことを示している。

また、中国やイランのメディアが流す「軍事的損失は少ない」「有利な条件で交渉している」といった情報は、裏付けのないものが多いと指摘されている。これは一種のプロパガンダ（宣伝戦）であり、典型的な「情報戦」の手法だ。自国民を安心させると同時に、世界に向けて「米国と対等に渡り合っている」と思わせるための情報操作である。

マーク氏：
「特にイランメディアが流す情報には、強い疑念を抱かざるを得ない。中国メディアもそれをそのまま引用しているが、これは実質的に、自国に都合の良い世論を作るための『情報戦』だ。客観性に欠ける宣伝工作であり、鵜呑みにすべきではない」

今回の米国の一連の行動は3つの側面で成功を収めたと分析されている。

まず、軍事面では敵の戦力を叩き潰し、次に戦略面では、相手に譲歩を迫り、交渉の主導権を握った。そして最後に、抑止面では必要なら「いつでも攻撃を再開できる」という実力を見せつけることで、強力な抑止力を保持し続けている。

ヘグセス国防長官は、もしイランが濃縮ウランの引き渡しを拒否すれば、米国は再攻撃を排除しないと警告した。全体の情勢は、イランが約束を遵守するかどうかにかかっている。