米調査会社ギャラップが発表した最新調査によると、アメリカの若年層は人工知能（AI）を頻繁に利用している一方で、その技術に対する不信感や反発が強まりつつあることが明らかになった。

同調査は2月24日から3月4日にかけて、全米50州およびワシントンD.C.の14～29歳の「Z世代」1572人を対象に実施した。

回答者の半数以上が、生成AIを毎日または毎週利用していると答えた。特に小学校から高校に在学中の生徒は、すでに就労している同世代よりもAIの利用頻度が高い傾向がみられた。

しかし、AI利用の広がりとは対照的に、若者の楽観的な見方は後退している。前年の調査と比べ、AIがもたらす変化に対する期待感は薄れ、その影響力の拡大に対してより懐疑的な姿勢が強まっている。

データによると、AIに対して「希望を感じる」と答えた割合は前年の27％から18％に低下。「興奮を感じる」との回答も36％から22％へと減少した。

一方で、否定的な感情は増加している。「怒りを感じる」と答えた割合は31％に達し、前年より9ポイント上昇した。また、「不安を感じる」との回答は42％で、前年とほぼ同水準だった。

特に就労しているZ世代では懐疑的な見方が顕著で、48％が「職場でのAI利用は利益よりもリスクが大きい」と回答。この割合は前年から11ポイント増加した。さらに、AIが仕事全体にとって「純粋なプラス」と考えた人は15％にとどまった。

AIの実用性に対する信頼も揺らいでいる。「正確な情報の取得に役立つ」と答えた割合は37％で、前年の43％から低下。「新しい発想を促す」との回答も42％から31％へと減少した。

それでも、まだ就労していない若年層の間では、AIは習得すべきスキルと認識している。調査では、中高生の52％が将来の高等教育においてAIの活用能力が必要になると考え、48％が将来の職業でAIを使用すると見込んでいる。

ギャラップ側は声明で、「Z世代がAIを全面的に拒否しているわけではなく、生活の中での役割を再評価している段階にある」と指摘。「実用性は認めつつも、学習や信頼、職業準備に与える長期的な影響への懸念が強まっている」と述べた。

さらに同氏は、「この懐疑の高まりは、教育現場や職場においてAIをより慎重に導入する必要性を示している」と付け加えた。

今回の調査結果の公表に合わせ、別のギャラップ調査でも大学生のAIに対する不安が拡大していることを示した。先週発表された報告によると、学士課程の学生の約半数が、AIの影響により専攻変更を少なくともある程度検討したと回答。短期大学課程の学生では、その割合はさらに高かった。

また、技術系および職業教育分野の学生ほどAIに対する不安が強い傾向がみられたほか、人文科学、ビジネス、工学分野の学生の多くも同様の懸念を示している。