著名なサイバーセキュリティー専門家レックス・リー氏はこのほど、新唐人のインタビューに応じ、近年AIのデータセンターが急増したことで、中共による米国の重要インフラのサプライチェーンやネットワーク構造への浸透が一段と進んでいると警鐘を鳴らした。企業はこうした脅威に真剣に向き合う必要があるとした。

サイバーセキュリティー専門家であるレックス・リー氏は「我々の調査では、AIデータセンターで使われる電力インフラ関連部品の60％超、70％近くが中国製であった。これにはリチウム電池のバックアップ電源や予備システム、ハイパースケールコンピューティング設備、さらに米国の送電網インフラに組み込まれた各種部品が含まれる。さらに驚くべきことに、2020年から2024年までAIデータセンターが爆発的に増加した時期には、サーバーインフラの40％以上も中国製であった」と述べた。

リー氏は、中国製ハードウエアを大量に採用したこれらのデータセンターは、現在では米国の送電網と深く統合されていると指摘している。そのため、中共系ハッカーが米国の電力システムに直接攻撃を仕掛ける足掛かりとなり得る。ひとたび侵入を許せば、その影響は計り知れないという。

「中共による米国インフラへの浸透は非常に深刻である。私はサイバーセキュリティーの専門家として、電力技術委員会の会議で講演したことがある。実際、私は同委員会のサイバーセキュリティー部会のメンバーであり、この組織は最も重要な送電網の保護に取り組んでいる」

同氏はまた、「中共系ハッカーがこうしたネットワーク、例えば公共事業のIoTネットワークに侵入すれば、変電所を停止させたり、送電そのものを遮断したりすることも十分可能である」と指摘した。

こうした深刻な国家安全保障上の脅威を踏まえ、リー氏は企業に対し、石油・天然ガス業界にならい、専用の隔離ネットワーク（エアギャップ環境）を早期に構築するよう提言した。

リー氏は「石油・天然ガス業界は、こうしたリスクを以前から認識している」としているうえで、「石油・天然ガス企業が実践している対策、そして私が公共事業分野に提案している対策を、他の企業も取り入れるべきである」と述べた。「社内にリナックス開発部門を設ける必要がある。そうすれば、たとえデータがエアギャップで隔離されたネットワークの外へ出たとしても、最終的に到達するエンドポイント機器において、データの安全性を維持することができる」としている。