中共ウイルス（武漢肺炎）が世界的に蔓延しており、中国共産党は最近、ウイルスの発生源が米国であるとするプロパガンダを展開している。この動きは米国を激怒させ、米の対中不信を深め、両国のデカップリングを加速させるとの見方がある。

このほど、大紀元が入手した武漢市内の刑務所資料では、中共ウイルス（COVID-19）の感染を検査するPCR法を毎日3000人に行っていることが分かった。しかし、378人あまりの被験者は「匿名」扱いになっている。

米下院では3月24日、中国の中共ウイルス（新型コロナウイルス）の対応の誤りで世界に流行が拡大したことを非難する決議案が提出された。同日、上院では、中国が発信する「ウイルス米起源説」の噂を非難し、中国が世界的な流行による各国の損害に対して賠償するよう要求する法案が提出された。

ホワイトハウスが今月、マイク・ペンス副大統領がコロナウイルス対策チームのメンバーを率いて国民の安全とコロナ対策の成功を祈願している写真を公開した際、世俗的なメディア批評家は憤慨した。

7月予定の東京五輪は、おそらく延期を余儀なくされるのだろう。

米保守系シンクタンク、ハドソン研究所の専門家は、中国共産党がSARSの教訓を学ばず、中共ウイルス（武漢肺炎）発生後に情報を隠蔽し、他国の情報へのアクセスを遮断する一連の行動は、国内で悲劇をもたらしただけでなく、世界に災いをもたらしたと分析している。

中国外務省の趙堅立報道官がソーシャルサイトで発した、「米軍ウイルス拡散説」に、米国をはじめ多くの海外メディアが疑問を呈した。これについて、駐米中国大使も真向から反対意見を示した。専門家は、北京の内部分裂を指摘する。

中共肺炎（武漢肺炎、COVID-19）がパンデミックを迎えてから、世界のビジネスパーソンは、グローバル経済による弊害を味わっている。自動車、機械、製薬に至るまで、多くの影響がみられる。

世界中で猛威を振るう中共ウイルス（新型コロナウイルス）。その発生源をめぐり、武漢ウイルス研究室からの漏えいかという懸念が払拭できない中、中国の科学者らが数年前に鳥とヒトのインフルエンザウイルスの人工合成によって数多くの新型ウイルスを作成したとの古い記事が掘り起こされ、ネット上で話題になっている。

中共ウイルスの感染拡大が続く中、世界の目はイタリアに注がれている。イタリアでの死者数が中国を上回り、膨張しているからだ。もちろん中国のデータは信頼性に欠けるが、イタリアの致死率は尋常ではない。

中国遼寧省瀋陽市にあるレストランは、米国と日本の中共ウイルス（武漢肺炎、COVID-19）流行について「疫病が長く続くように」と書かれたスローガンを掲載した。ネットユーザーたちは、印刷方法などから現地の中国共産党宣伝部が製造したものと見ている。 23日午後には撤去された。

北京の元感染症医師でヨーロッパの疫学専門家である董宇紅博士は、3月16日、大紀元の独占インタビューに応じた。猛威を振るう中共ウイルス（武漢肺炎、COVID-19）について、大紀元は董氏の分析から6点のポイントをまとめた。

米国弁護士は、中国湖北省武漢発の肺炎ウイルスの流行の責任を追及するため、中国政府に少なくとも20兆ドルの損害賠償を求める集団訴訟をテキサス州の連邦裁判所に提出した。

米連邦議会の2議員は3月20日、中共ウイルス（武漢肺炎）に関する多くの中国政府や官製メディアの偽りの情報が急増しているとして、ソーシャルサイトに対して、中国共産党当局者からの発信を禁止するよう呼びかけた。

最近のテレビを見ていて、お二人の日本人女性に、筆者の心が惹かれている。どちらも美しく、心優しい人である。

台湾の市民ジャーナリスト組織によると、3月19日、兵士が操作していると疑われる小型スピードボート十数隻が、台湾の金門海域で海上巡視船に追突したり、包囲したりした。前日には台湾東部海域を中国軍艦4隻が航行しており、地域の緊張が高まっている。

近年急速に発展する中国の通信業界だが、このほど3大手は2020年1月から2月の2カ月間で、本土の契約者数を約14470万件あまり減少させていることが分かった。急激で大幅な落ち込みは、憶測を呼んでいる。

中国の研究者は相次ぎ、中共ウイルス（武漢ウイルス）の小児患者を対象に分析した論文を発表した。小児は成人と比べて重症化しにくいが、5歳以下の乳幼児はほかの小児より重症化しやすいと示した。

台湾の呉外相は、感染拡大の原因は中国共産党政権の政治体制であり、問題を指摘しただけで、差別ではないとの見解を述べた。さらに他国との関係を促進するのが外相の仕事で「中国に媚びるのは私の仕事ではない」と付け加えた。

老舎（ろうしゃ）という小説家がいた。北京の胡同（フートン）に住む庶民の細やかな生活を描いた作風で、評価が高い。ただし、純粋な人柄であるがゆえに、中国共産党に利用されて中共賛美の小説や戯曲などを書いてしまったのが、実に惜しまれる。

今世界で起きている反人類的な全ての事象について、総括的に言えば、その大元凶は中国共産党に帰結される。このたびの世界的病禍についても、その病毒の来源と譴責されるべき対象を明確にするため、大紀元は以後「中共ウイルス」「中共肺炎」と呼ぶ。

中国国家衛生健康委員会が18日、全国で中共ウイルス（新型コロナウイルスとも呼ぶ）の新たな感染者が34人と発表し、いずれも海外からの帰国者だという。湖北省ではウイルスの発生後、初めて感染者が確認されなかった。しかし、複数の湖北省の住民は政府の発表を「信じていない」と米政府系メディア、ラジオ・フリー・アジア（RFA）に話した。

中共肺炎の流行による否定的なイメージを払拭しようと、中国政府は国内外で政治宣伝を強化している。例えば「中国ウイルス」と発言した個人を公開批判している。

中共肺炎（武漢肺炎、COVID-19）の収束が見えない中国では、武漢市の新トップである王忠林・市党委員会書記はこのほど、感染拡大防止対策において市民は「党と指導者に感謝すべきだ」と主張したことに、市民から強い不満が噴出した。

武漢発の中共肺炎（新型肺炎）の発生後、多くの国が中国からの外国人に入国規制を科した。中国共産党は「過剰反応だ」「WHOの勧告に即していない」などとして批判した。中国外務省の報道官や公式メディアは、米国をこぞって批判し「親切ではない」と繰り返し非難した。いっぽう、中国の共産主義に支持を示す北朝鮮とロシアは、この間、どのような態度をとったのだろうか。

相撲という競技がどのジャンルに帰属するか、考えている。スポーツか、武道か、あるいは大勢で見るから娯楽か、入場が有料だから興行か、はてさて何であろうか。

イタリアは、中国と韓国以外で最も深刻な中共ウイルス（新型コロナウイルス）感染の被害が報告されている国だ。3月5日までに3000人を超える症例が確認され、107人が死亡した。インターネットでは、イタリアの一部の中国系店舗が暴徒により破壊されたり、中国人を卑下するネットの書き込みも出現し、中国自身にネガティブな印象が強まっている。一帯一路に参加表明した欧州で最初の国であるイタリアは、対中融和派の政権だ。いっぽう、感染症の広がりにより、イタリア国民の対中感情の悪化がみられたという。

中国メディア「澎湃新聞」3月4日付によると、武漢市民の李亮さん（36）が2月26日に市の臨時治療施設から退院した後、3月2日、経過観察先のホテルで死亡した。

中共ウイルス（新型コロナウイルス）にかかった大阪の女性が治療を経て退院後、再び陽性反応が出たとの報道があった。中国でも同じ症例が報告されている。多くの人は「新型コロナウイルスを治癒してもまた再発してしまう」と心配している。

中国の国家衛生健康委員会は3月4日、中共ウイルス（新型コロナウイルス）の感染診断ガイドライン改正版、「新型肺炎の診断と治療方案（試用第7版）」を発表した。同ガイドラインによると、中共ウイルスに感染した場合、心臓、肺、脾臓、肝臓、腎臓、脳組織などに異常が生じ、臓器が損傷することがある。また、中国国内の研究チームは、中共ウイルスの異変が見つかり、同ウイルスの感染力がさらに強まったとした。