12月11日、アメリカの最高裁判所は大統領選に関するテキサス州の訴えを退けた。これに対しトランプ大統領は、最高裁判所には勇気と知恵がなく、落胆したとコメントした。

 

今回のアメリカ大統領選において、国民の最も基本的な権利であり自由民主主義の基盤でもある選挙権は、組織的な詐欺によって踏みにじられた。メディア、連邦機関、地方政府、そして議会までがその邪悪な行為に加担し、もしくは見て見ぬふりをしてきた。声を発して制止しようとする者はほとんどいなかった。こうした中、法治国家の守護者たる連邦最高裁判所は、正義を求めようとする国民の声を聴こうとはしなかった。

 

この一連の出来事によって分かったこと。それは、正義と邪悪の対決のときには一人ひとりが立ち上がらなければならず、外来的な要素に頼ってはいけないのだ。

 

正義と邪悪の大戦の人間社会における表れは、善良な人間と邪悪な人間のそれぞれの行為である。人間は自ら正義と邪悪の選択に直面しており、自身の未来を選択している。

 

この善悪の決戦において、善良なる側の最高指導者であるトランプ大統領にとって、これは他人事ではない。トランプ大統領には憲法によって賦与された権力と責務がある。大統領選における不正、憲政の危機、外国勢力の浸透、アメリカを転覆させようとする陰謀、そしてアメリカ国民の民意を前に、トランプ大統領はどのようにすればよいのだろうか。

 

大統領選における不正はクーデターである

 

トランプ大統領は12月10日、メディアの報道を引用し、大統領選における詐欺行為を「クーデター」と呼んだ。

 

事実、11月に行われたアメリカ大統領選における大規模で組織的な選挙詐欺行為は、不正の範疇をはるかに超越するものだった。

 

11月3日に開票が始まると、トランプ氏は共和党支持者が多い州とほとんどすべての激戦州でリードした。

 

しかし11月4日の早朝、ジョージア州、ペンシルベニア州、アリゾナ州、ウィスコンシン州、ミシガン州そしてネバタ州の6つの激戦州において、ほぼ同時に開票が停止された。そして秘密裏に開票を続行し、数時間後に投票結果を再び公開した時には、トランプ氏とバイデン氏の得票数には異常な変化が見られた。バイデン氏の得票が急増する一方、トランプ氏の得票数はほとんど増えなかった。そして得票数の減少すら見られた。

 

激戦州におけるバイデン票の爆発的な増加は詐欺であり、大統領選に対する窃取であるとトランプ大統領は繰り返し指摘してきた。

 

アメリカ政府の権威的専門家ナヴィド・ケシャワルツ・ニア（Dr. Navid Keshavarz-Nia）博士をはじめとする多くの情報学者や統計学者はみな、ジョージア州やペンシルベニア州などの激戦州おける開票結果の異常値は大規模な選挙詐欺に起因するものだと証言している。そのうえ、激戦州の選挙管理部門が事前に歩調を合わせていたこともデータから分かるという。

 

さらに、ナヴィド博士や元米軍情報官など複数名の専門家は、アメリカ大統領選で広く使用されていたDominion、Smartmatic、Scytlなどの投票集計システムや、Edison Researchが提供する選挙データ管理システムには「バックドア」がついており、悪意ある者によって得票数を改ざんされるリスクがあると指摘した。それらのシステムは中国共産党を含む外国敵対勢力によって悪用され、実際にアメリカの大統領選に影響を与えてきた。

 

ナヴィド博士は宣誓供述書で次のように締めくくった。「私は、2020年の大統領選のデータがすべての激戦州で変更され、結果としてトランプ大統領に投じられた数十万の票がバイデン副大統領に移されたという高い確信をもって本供述を締めくくる。」「私の見解では、証拠は圧倒的であり、議論の余地はない。」

 

では今回のアメリカ大統領選を盗んだ実行者と首謀者はだれなのだろうか。

 

ジョージア州の開票現場では、監視員を追い出した後に大量の不正票が投入された。ミシガン州デトロイトの開票作業で発生した大規模な不正は法廷闘争に持ち込まれている。ペンシルベニア州の選挙管理システムは架空の百万票を「作り出し」、ウィスコンシン州では数十万の郵便投票を違法に計上した。ネバタ州では重複した投票や死者による投票が大量発生し、アリゾナ州では選挙監視員による開票過程の監督が拒否された。そのうえ、激戦州の州政府は憲法と選挙法に違反し、選挙詐欺に対するけん制機能を自ら放棄した。これらの証拠と事実によって導かれる結論はただ一つ。2020年のアメリカ大統領選における大規模な選挙不正は、関係する各州の政府や地方自治体政府が組織的に行ったものである。

 

大統領選における不正が明らかになった後、トランプ大統領は常に法的プロセスに基づいて行動し、アメリカの民主主義制度を護り、立憲政治の危機を回避しようと努めてきた。しかしトランプ大統領側の訴訟は今日に至るまで相手にされなかった。裁判所は信じがたい理由を盾に、トランプ大統領側の提訴を立て続けに退けてきた。

 

司法省と連邦捜査局は大統領選について見て見ぬふりをしている。かたやアメリカ民主主義制度における立法府である議会は同じように危機に瀕している。ニュースサイト「ナショナルファイル（National File）」によると、ジョージア州議会で特別会議の推進が遅々として進まないのは、共和党の議員が脅迫を恐れて声を発せずにいるからだ。

 

「九評編集部」が二年前に発表した社論「悪魔が世界を統治している」では、「政党や議会、政府、最高裁判所をコントロールすることが左派にとっての最大の政治である」と指摘している。

 

影響はこれだけにとどまらない。専門家の証言によれば、中国共産党政権を含む社会主義敵対勢力はドミニオンなどの投票システムに不正アクセスすることでアメリカ大統領選をコントロールしている。

 

すべての激戦州でドミニオンシステムが使用されており、そのうえドミニオンはデータをアメリカ国外に保管しているとトランプ大統領は指摘している。

 

アメリカ証券取引委員会（SEC）の記録によると、ドミニオン社の所有者は大統領選直前の10月に中国共産党関係者から4億ドルの投資を受けている。

 

これらの証拠から分かるように、今回の大統領選における選挙不正は、アメリカの憲政を破壊し大統領選を利用して権力掌握を目論む、緻密に計画されたクーデターである。行為者はアメリカ人にとどまらず、外国勢力も加担している。ある元特殊部隊幹部は大紀元の取材に対し、「これはマルクス主義的反乱である。彼らは色の革命を使って政権交代に影響を与えようとしている」と語った。

 

中国共産党に買収され、社会主義の木馬となったバイデン氏一族

 

大統領選のあと、左派メディアはバイデン氏一族のスキャンダルを報じるようになり、アメリカ捜査当局もバイデン氏の息子・ハンター氏が汚職に加担しているとして捜査を開始した。父親の影響力と人脈を利用して外国政府から利益供与を受けるというハンター・バイデン氏の手法は、中国共産党との取引でも盛んに用いられた。

 

ハンター・バイデン氏がアメリカ国内のエリート層と協力して中国で利益を得る様は、中国共産党高級幹部の親族らが国際社会で暴利を貪るのと全く同じだ。

 

10月18日、トランプ大統領は選挙集会で「バイデン氏はずっと腐敗した政治家（corrupt politician）であり、バイデン氏一族は犯罪企業（criminal enterprise）だ」と指摘した。そして、ハンター・バイデン氏のスキャンダルは事実であり、これによりバイデン氏は永遠に大統領になりえないとツイートした。

 

バイデン氏一族は中国共産党に大きな弱みを握られているため、中国共産党の言いなりになるのは見え見えである。バイデン氏が当選すれば、世界制覇を目論み社会主義を輸出しようとする中国共産党の共犯者になるだろう。

 

トランプ大統領は10月20日に行われた選挙集会で、バイデン氏は社会主義の「トロイの木馬」であると指摘し、大統領選は「トランプのアメリカンドリーム」と「バイデンの社会主義地獄」のいずれかを選択することだと訴えた。

 

「社会主義のトロイの木馬」であるバイデン氏が当選すれば、アメリカと全世界は重大な危機に直面するだろう。

 

L・リン・ウッド弁護士は11月12日、アメリカは中国共産党を相手とする正義と邪悪の大戦争の最中であり、本当の敵は中国共産党であるとアメリカ人が認識すべきだとツイートした。

 

リン・ウッド弁護士によると、過去の20年間、中国共産党はアメリカに深く浸透し、多くの地方自治体や州、連邦政府の官僚と政治家は中国共産党の金銭に誘惑され、脅迫の対象となった。また、彼らの一部は共産主義の信奉者である。社会主義的・共産主義的イデオロギーはハリウッドの映画によって広まっただけではなく、教育を通して広範囲に伝播し、知らずのうちに若い世帯に植え付けられた。「戦争の基本原則は敵を明確にすることだ。我々の国家はまさに共産主義の中国と戦っている。これは正義と邪悪の戦争だ」とリン・ウッド弁護士は指摘する。

 

リン・ウッド弁護士によると、共産主義は数十年という歳月をかけて静かにアメリカに浸透してきた。学校、映画、テレビ、インターネットは共産主義に浸透され、政治家や官僚まで影響を受けてきた。共産党員は、アメリカを占領するのに武器などいらないと鼓吹してきた。今や、その動きを止められるのはアメリカ国民だけだ。

 

アメリカと世界が直面する空前絶後の危機

 

百年以上もの間、アメリカ合衆国は造物主の神聖なる使命を背負い、人類社会における自由の灯台、そして人権と自由の守護者であり続けた。

 

「九評編集部」の社論で明らかにされたように、アメリカの三権分立の共和制はすでに悪魔（共産主義）によって浸透された。自由主義社会の先導者たるアメリカは崩壊に瀕し、人類は極めて危険な境地に立たされている。

 

アメリカ立憲政治の基礎たる三権分立（行政権・司法権・立法権）の体系は、根本的には「人」を基礎としており、「人」によって運用され、「人」の信念や道徳によって護られている。

 

その「人」の心が進歩主義的思想（共産主義悪魔）によって惑わされ、臆病であるがために良心と知恵を奮い立たせることができなくなれば、三権分立の制度は道徳的崩壊とともに終焉を迎える。

 

もし大統領選まで盗まれてしまい、大統領であっても公正な処遇を得られず、議員であっても脅迫を免れることができなくなれば、アメリカと全人類は本当の危機に直面するだろう。

 

事実、太平洋を隔てた対岸にある香港では、アメリカで将来起こりえることが起きている。中国共産党は香港で忌憚なく一般市民を逮捕し、民主派の議員を迫害している。そして香港人が有する天賦の人権を侵害し、苦痛と恐怖の中で生活することを強いている。

 

もしアメリカが本当に左派と中国共産党によって支配されれば、ほかの国も共産邪霊の魔の手を逃れることができなくなるだろう。

 

アメリカ国民は選挙不正の摘発を願っている

 

「政府を崇拝せず、神だけを崇拝する」をモットーとするトランプ大統領は就任以来、主流メディアの侮辱を跳ね退け、各分野の暗黒勢力の妨害を突き破ってきた。トランプ大統領はアメリカを伝統的価値観に導くだけでなく、邪悪な中国共産党独裁政権に打撃を加え、天賦の人権と神に対する信仰心を護ってきた。トランプ大統領こそ真に神に選ばれし人物なのだ。

 

世界各国を見ても、邪悪な中国共産党政権への対応と信仰の自由を守るという命題に直面した際に、正しい判断を下せるのはトランプ政権しかない。このような人物がアメリカ大統領として当選すれば、必ずやアメリカと全世界に明るい未来をもたらすことができるだろう。

 

アメリカの役割は世界の秩序を守ることだ。アメリカの政策と決定は世界に大きな影響を与え、多くの国はアメリカを手本として行動している。

 

目下、大統領がアメリカ合衆国の礎を護るために徹底抗戦するのを支持するのはアメリカ国民にとどまらない。世界中の民衆もアメリカという民主主義の灯台がこの世界で輝きを失わないことを願っており、アメリカという「世界警察」が強くあり続け、世界の秩序を守ってくれることを期待している。

 

法治主義を堅持するトランプ大統領は、人権と自由の守護者として伝統的価値観を信じるアメリカ国民と世界の民衆の信頼を得ている。

 

事実、今回の大統領選の投票状況から見ても分かる通り、トランプ氏はアメリカ国民の大多数から支持されている。トランプ氏こそアメリカ国民が心を寄せる人物だ。トランプ大統領の発言の通り、彼はすでに選挙で勝利している。これは左派が行った選挙不正が必ず摘発されなければならない理由でもある。

 

左派メディアやソーシャルメディア、巨大IT企業による情報封鎖がなければ、すでに提示されている選挙不正の証拠はアメリカ国民の民意を沸騰させ、捜査当局に選挙不正を捜査するよう求める圧力となっていることだろう。

 

世論調査の結果によると、情報が封鎖されている状況でも、三分の二のアメリカ人は票の再集計を求めるトランプ氏の訴えに賛同している。

 

近日、約20の州とペンス副大統領、そして百名以上の連邦議会議員は、テキサス州が連邦最高裁判所に対し選挙不正を訴える訴訟を支持する、という声明を発表した。

 

アメリカ合衆国国家情報長官ジョン・ラトクリフ氏は12月6日、大統領選には不正があり、不正問題を解決しないと大統領を決めることはできないとの意見を表明した。

 

トランプ大統領を支持するのは大物政治家だけではない。選挙不正が明らかになったあと、トランプ大統領と民主主義制度を支持する全米各地の民衆が自発的に首都ワシントンD.C.や州の首都などで抗議デモと集会を行い、選挙不正に抗議した。そしてトランプ大統領が勝利するよう神に祈った。

 

トランプ氏を支持する民衆の中には共和党員だけではなく、政党の隔たりを捨てアメリカ憲法を守るために立ち上がった民主党員もいる。

 

12月12日、左派によって冤罪の濡れ衣を着せられたフリン将軍はアメリカ連邦最高裁判所の前でこう訴えた。「アメリカの次期大統領を決めるのは裁判所ではない。われわれ国民だ！」

 

憲法で規定された大統領特別権で危機を乗り越える

 

アメリカ連邦最高裁判所が12月11日に下した棄却の判断は、アメリカ憲政の危機を象徴するものだった。

 

トランプ大統領とアメリカの民主主義、そしてアメリカ国民の人権と自由及び安全は、最も重要な分岐点に差し掛かっている。

 

行政の反逆、司法の萎縮、そして立法の臆病。これらの立憲政治の危機的状況から分かるのは、各州と連邦議会の立法機能や司法機能を使っても、選挙不正によってもたらされた偽りの選挙結果を正そうとするトランプ陣営の試みは、いずれ左派勢力の猛攻に遭い頓挫するということだ。

 

司法的救済では選挙不正を正せず、国民の天賦の人権が蹂躙され、立憲政治の根幹が腐食され動揺している現在、アメリカ人はトランプ大統領の指揮のもと窮地を脱出しなければならない。

 

正義と邪悪の大戦、そしてアメリカの立憲政治の危機。このような危機的状況下では、トランプ大統領がアメリカ合衆国憲法に規定されている大統領の特別権を行使することが、アメリカを救うことができる唯一の可能性である。

 

アメリカ合衆国憲法の根源は「独立宣言」であり、天賦の人権を護ることが根幹となっている。制度上、アメリカ合衆国憲法は三権分立を定めると同時に、大統領に「特別権」を付与している。

 

憲法が付与する大統領の特別権と人権を守護する信念、そして神に対する信仰心に基づいて、アメリカの建国の父たちは多くの重要な判断を下し、国家を率いて危機的状況を切り抜けてきた。

 

アメリカの民間組織「We The People Convention（WTPC）」は12月1日、「ワシントン・タイムズ」紙に一面広告を出し、南北戦争時にアメリカを救うためにリンカーン大統領が取った行動を引き合いに出し、トランプ大統領に大統領特権を行使するよう求めた。

 

アメリカを危機から救ったリンカーン大統領

 

リンカーン大統領はアメリカ史上最も悲惨な戦争から国家を守り、道徳的・政治的危機からアメリカを救った功績から、アメリカ史上最も偉大な大統領として認められている。

 

戦争に勝利するため、リンカーン大統領は大統領特別権を行使し、メディアの反対と裁判所の不作為を押しのけて、憲法で規定されている「人身保護令」を一時的に停止した。そして1万4千人以上の政治犯を逮捕し、300近い新聞の発刊を停止させ、一部の記者や編集者を拘束した。

 

もし通常の法的手段や州議会を通しても選挙不正を解決できなければ、トランプ大統領はアメリカ合衆国憲法によって付与された特別権を行使して選挙詐欺を摘発し、クーデターを終結させ、国民のために正義をもたらさなければならない。

 

トランプ大統領は2018年、外国勢力による選挙妨害を防止する行政命令を施行し、中国共産党などの邪悪政権がアメリカ大統領選をコントロールする行為に対して反撃できるよう予防線を張った。

 

トランプ大統領はすでに国防長官などの左派高官を更迭し、キッシンジャーを筆頭とする11人の国防顧問を解雇した。新任のクリストファー・ C・ミラー国防長官代行は、すべての特殊部隊と情報部門から直接報告を受けるよう体制を整えた。

 

トランプ大統領の一連の動きは、選挙不正とクーデターを粉砕するうえでの重要な布石である。天命と民心を一身に集めるトランプ大統領は不正を正す優位性を有している。一方、左派勢力やフェイクニュースメディアは社会の大衆から唾棄されており、もはや戦力となりえない。

 

トランプ大統領は2017年の演説で、アメリカ国民とアメリカ合衆国のために戦うことを決して放棄しないと誓った。トランプ大統領は演説の中で、「自分自身の信念を誇りに思い、自分の信仰を実践する勇気を持ち、神を信じて疑わなければ、失敗することはない」「アメリカがその根本的価値観を堅持し、国民に尽くし、造物主に対して敬虔であれば、この国にとって最も輝かしい未来はまもなく訪れるだろう」と訴えた。

 

アメリカ合衆国憲法と憲政、民主主義を保護し、天賦の人権と自由を守ることはアメリカ大統領の責務であり、大統領がアメリカ合衆国と全世界の人々に対して背負っている義務であり、神に対する誓いでもある。

 

アメリカと人類の未来を左右する正義と邪悪の大戦。この空前絶後の危機に際して、神聖な使命を守り人々の期待に応えるためには、類まれなる度胸と見識、そして尋常ならぬ行動が必要となる。

 

非常時には非常時の対応策を採らざるを得ない。その決定を下すのは甚だ困難かもしれないが、さらに大きな災難を免れることができるかもしれない。そして、その決断こそ、国家が危機的状況に陥った時に、大統領にしかできない勇気と正義感あふれる英断なのだ。

 

（大紀元日本ウェブ編集部）