中国共産党（中共）が独自に開発した戦闘機「J-10C」の人気は国際的に低調で親中共国でも購入されていない状況だ。

韓国メディア「朝鮮日報」が9月9日に報じたところによると、「J-10C」戦闘機の価格はフランスの戦闘機ラファール（Rafale）の4分の1に過ぎないにもかかわらず、国際的な受注競争では何度も敗北しており、中共が「鋼鉄の同盟国」と見なす東欧の国セルビアも「J-10C」ではなくラファールを選んだ。

8月末、セルビアのヴチッチ大統領は、ラファール戦闘機の購入契約を正式に発表し、27億ユーロを投じて12機のフランス製ラファール戦闘機を導入し、旧ソ連から導入した14機のミグ-29戦闘機を置き換えると述べた。

また、中共の長年の共同軍事演習パートナーであるタイは、「J-10C」とスウェーデンのJAS39グリペンの間でグリペンを選択し、8月27日にグリペン戦闘機を購入することを発表した。

報道によると、これは中共にとって非常に痛ましい出来事だ。中共とタイは2015年から毎年共同で空軍演習を行っており、数年前から「J-10C」を演習に投入している。タイは1980年代に導入した古いF-16戦闘機を置き換えるために新しい戦闘機の導入を進めているが、中共は「J-10C」を売り込んでいるにもかかわらず、タイは依然として中共の戦闘機を選ぶことを拒否している。

報道の分析によれば、中共の戦闘機が国際社会で冷遇されている最大の理由は、中国製のジェットエンジン（WS-10）の信頼性が低く、出力の持続性や燃料効率に問題があるためだ。また、弾薬の搭載量が少ないことも戦闘機の機能を制限している。